まず『【前編】ジャーナリズムとは、国民が「不都合な真実」を知る権利を保障する使命を持つもの！』をお読みください。
現代に出現した新たなるジャーナリスト（ジャーナリズム精神の持ち主）とは？
《日本の大手メディアはアメリカの強い影響下にある》
CGSより引用
日本の大手メディア、これはNHKもそう、私の出身のTBSも、テレビ朝日もあるいは新聞は読売新聞も朝日新聞も、実はアメリカの強い影響下にあるんですね。
例えば読売新聞、日本テレビというのを作った人は正力松太郎という人でしたけれども、この人はCIAの工作員だったんですよ。これは公文書が証明しています。
ということは、発足当時の創業者からしてアメリカに本質的に都合の悪いニュースが出ていかないという構造があるんですね。
ですからそういう大きなくびきをメディア側が持っているということをご理解いただくと、それを鵜呑みにしない情報を皆さんが取捨選択する時にこれは偏っているよねと、こういう背景でこういうニュースが出ているんだねということを受け手としてフィルターをかけることができる訳ですね。
〈日本の大手メディアはDSの支配下にある〉
日本の大手メディアが、「実はアメリカの強い影響下にある」
日本テレビを作った正力松太郎は「CIAの工作員」だった。
あ～言っちゃいましたね！
というか、知る人ぞ知る事実です。
日本テレビは、1952年７月31日にテレビジョン放送予備免許を取得し、翌年の1953年８月27日には本免許を取得して同年８月28日から放送を開始しています。
注目しなければならないのは1952年という年です。
1952年（昭和27年）４月28日は正式な「終戦記念日」です。
上記の日付はサンフランシスコ平和条約発効日であり、国際法でいうところの「正式な終戦」です。
その３ヶ月後に日本テレビは「テレビジョン放送予備免許を取得」しているのです。
戦後の混乱から随分頑張ったのでしょうか？
アチキは、「手助けする者たちがいた」と見ています。
というよりもDSの意向を密かに受けて創立された、というのが真実であると思っています。
でなければ外務省出身の官僚であった正力松太郎が民間事業（民法）を起こすはずがありません。
このことは既に知る人ぞ知る事実であるのです。
日本のテレビ業界がどのように創業（開局）してきたのかは、以前のチャンネルの順番を見れば一目瞭然でした。
日本テレビ業界はまずNHKから始まって、民放として日本テレビができた、続いてTBSと創業されていくわけですが、民放の走りである日本テレビがCIAの工作員によって創業されたということの意味を考えてみてください。
それは、日本のテレビ業界というものは、そもそもCIAの意向を成就するための役割を与えられて誕生したということです。
もちろん日本のテレビ番組等のすべてに指示をだしているわけではありません。
基本的にはテレビ局側に運営は任されていますが、肝心な点は「アメリカに不利な報道」「反占領政策」「反アメリカ」などの情報を抑え、逆に「親アメリカ」にするような風潮を生み出すような密やかな指令が底流に存在しています。
要するに、「DSにとって不利な情報を流させない」、「国民を情報操作によってミスリードする」という点においては絶対的な見えない支配の糸が張り巡らされたのです。
日本のテレビ業界（民放）は誕生の段階ですでにDS（CIA）の支配下にあったということです。
この重すぎる不都合な真実をいま、国民が知らなければなりません。
しかし、山口氏の発言で少し修正を加えたい点があります。
日本の大手メディアが、「実はアメリカの強い影響下にある」
これは表現としては正確ではありません。
山口氏の言いたいことは理解できるのですが、言葉足らずだったのか、そこまで認識していないのか、どちらなのかは分かりかねます。
日本の大手メディアがアメリカの強い影響下にあるのではなく、「アメリカ合衆国を裏から支配しているDSの強い影響下にある」というのが正しい表現（意味）です。
アメリカには少なくなったとはいえトランプ氏のような保守がいますし、共和党にも保守の議員が存在しているし、保守の国民も多く存在します。
アメリカ全体ではなく、アメリカを裏から操る国際金融資本家（国際共産主義者）の強い影響下にあるのが日本の大手メディアなのです。
CIAとはDSがその手先として牛耳っている組織なのです。
別の記事でも指摘しましたが、このCIAが韓国のCIA（KCIA）を通じて自民党と結びついています。
他にも大使館ルートなどの操り糸で日本の政界と大手メディアに強い影響力を与えています。
繰り返しの主張となりますが、自民党は安倍晋三氏が暗殺されて変わったのではなく、日本の大手メディアが最近急に変貌したのでもありません。
その悪意の隠す度合いが違っていますが、最初から“それ”は存在していたのです。
《大手メディアを信用するな》
CGSより引用
それぞれが意図して悪意を持って情報を流布していることがある中では、～中略～、受け手側がしっかりと足場を持っていないと、敵はその物事の考え方から揺るがせにしようとして誤情報を流しているわけですから、受け手のセンス、それから知見、それから歴史観っていうんですかね、それがより必要になってきている。
本来はジャーナリズムというのはそこまで引き受けていたんですよ。
今は世界で何が起きているのかという歴史観とか俯瞰した全体像みたいなものをわざと見せないようにしている。
ですからジャーナリズムがその知る権利というね民主主義と選挙に不可欠な知る権利にきちんと応えていない以上これからはこういうYouTubeの番組とかで自分で取りに行かなきゃならない。
（動画の表記は「答えていない」となっていましたが、「応えていない」が正しい表記であると思われるので修正してあります）
CGSより引用
要するに大手メディアを信用するなということなんですよ。
それは残念なんだけれども今の日本のジャーナリズムとはそこまで堕落してしまった。
その代わり情報の量は増えてますね。
〈大手メディアの一番の被害者は「高齢者」〉
大手メディアを信用するな
これがまったく分からない世代があります。
それは「高齢者」です。
ネットも携帯もない時代に子どもから青春時代を過ごした世代にとって情報とは「メディア（テレビや新聞）が与えてくれるもの」と信じ込んでいます。
いまも信じ込んでいるといってもいいでしょう。
先日用があって役所に行った際に見た光景があります。
それはマイナンバーを返納しようとやってきた人の両隣にマイナンバーカードを作成しにきた人たち（高齢者）がいたことです。
唖然とするというか、開いた口がふさがらないというか、今どきのニュース（マイナンバーカードにおける不祥事）を見ていないのか？ と疑問に思います。
ある意味では、大手メディアの一番の被害者は高齢者であるとも言えます。
これは新型コロナウイルスワクチン接種の現状を見れば明らかでしょう。
今の日本のジャーナリズムとはそこまで堕落してしまった。
これは正確に言えば、近代のメディアには発生の時点でDS（国際金融資本家）の思惑が含まれていたということに気がつかねばなりません。
２１年にアップした記事『これがDS（ディープステート）の「手口」だ！』で伝えたようにDS（国際金融資本家）は、メディアを使って情報を意図的に操作することによって巨大な利益を得る手法を取ってきたのです。
DSの常套手段とは、「フェイクニュース（情報）」なのです。
真実の中に嘘を混ぜて、最終的に自分たちの都合の良い話にすり替えて、印象操作または洗脳をしているのです。
これは陰謀論でもなんでもないのです。
「堕落してしまった」というよりも、「堕落させられてきた」という表現がより正確な表現です。
大衆（国民）を堕落させ、政治に興味を持たせず、DSの情報操作を信じ込ませようと意図的に操ってきたのです。
選挙率が低いのも意図的に社会操作されてきた結果です。
意図的に「選挙（政治）に関心が向かないように仕向けられてきた」のです。
それは巧妙という言葉では表現できないくらい巧妙に仕組んできたのです。
何度も伝えてきましたが、「真実」は探さないとみつかりません。
真実は降って湧いてくるわけでも、誰かが無料で与えてくれるものでもないのです。
《LGBT理解増進法の成立を指示した人物は岸田総理》
CGSより引用
この一連の報道でまずスタートは２月６日に岸田首相が自民党執行部に対して、今国会にLGBT理解増進法を提出しろと、あるいは成立させろと言ったと当時は報道されていました。これが全てのスタートだったんですね。
この問題でも日本のジャーナリズム、大手メディアは伝えるべきことを伝えなかったばかりでなく、まったく嘘の情報を流しているんですね。
それは岸田首相はG７広島サミットまでに何らかの形をつけろという指示を自民党側に出している訳ですね。
これ僕は意味が分からないんです。
日本の社会の極めて内政、日本の中の日本人が考えるべき話、なんでG7サミットと関連付けるんですか。
〈岸田総理を援護射撃した大手メディアには罪がある〉
２月６日に岸田首相が自民党執行部に対して、今国会にLGBT理解増進法を提出しろと、あるいは成立させろと言った
これはLGBT理解増進法の責任は岸田総理にあるということです。
岸田総理が投げた指令（LGBT理解増進法の制定）に援護射撃をしたのが大手メディアなのです。
その手段が「嘘＝フェイク情報」だったのです。
あり得ますか？
堂々と大手メディアがフェイク情報を流して国民を洗脳しようとしたのです。
しかし、一部の人たちが嘘を見破り、反論の見解を発信しましたが、大手メディアの発信力には敵うはずがない。
結果、情報を大手メディアに頼っている国民のほとんどが「騙された」のです。
言っておきます。
大手メディアがやったことは「犯罪」です。
嘘情報を流すことは放送法に反し、場合によっては詐欺とも呼べます。
これを国民は激しく追求する必要があります。
この追求が弱いので国論を動かせないのです。
政治家だけではなく、メディアの罪を激しく追求してこそ真実は真実として浮かび上がってくるのです。
付け加えて申しますが、政治家を糾弾する以上に大手メディアの罪を糾弾することが歪んだ社会を正すには必須なのです。
政治家を糾弾しても暖簾に腕押しとなることが多いですが、作戦（戦略）として国民をミスリードするための武器として存在している大手メディアを糾弾し、大手メディアの悪を無くすことが政治の浄化に必ずつながります。
話しを戻すと、
テレビ局とは、総務省から許可を得て報道機関として事業を行っている組織です。
情報の発信においては放送法の縛りの中にあるのです。
それが「嘘」をついて岸田総理を援護射撃したことの重すぎる意味を理解するべきです。
嘘情報（フェイクニュース）を流して「利益を得る」または「目的を達成する」、という手法はロスチャイルドが大富豪になるために使用した手法であり、DSの常套手段なのです。
フェイク情報はDSの武器であることを日本国民が知ることです。
これを知らねば、日本を取り戻すことは不可能です！！
ところでどうして岸田首相は「G７広島サミットまでに何らかの形をつけろ」と指示をだしたのでしょうか？
この大いなる疑惑を追求するのがジャーナリズムの役割であるはずなのに、逆に嘘情報で援護射撃するとは「世も末」です！
《大手メディアがついた「嘘」とは？》
CGSより引用
関連付ける理由としてG7各国にはLGBT差別禁止法がどの国にも制定されていると、例えばTBS、そういうフリップを作っていました。
日本だけがない。
他の６カ国に丸をつけて日本だけがバツがついています。
これは完全な嘘なんですね。
LGBTに関する差別を理念的に否定する憲法を持っている国はG7に１つもないんですよ。
１各国もないのにまるで岸田首相がG7サミットまでにこれを成立させないと国際的に恥をかくかのような報道を大手メディアがし続けた訳ですね。
これはさきほどから申し上げている、ジャーナリズムが腐敗している。
知る権利に応えていない。だって嘘を言ってる訳ですから。
〈TBSなどの日本の大手メディアがやったことは詐欺と呼べるもの〉
「G7各国にはLGBT差別禁止法がどの国にも制定されている」というフリップをTBSが作っていた。
詐欺でしょうか？
これを洗脳と呼ばずして何と言うのでしょうか？
これはあたかも「日本軍は勝っている」という大本営発表と同じではないでしょうか？
実際は日本軍は米軍に追い詰められているのにも関わらず、逆に日本軍が勝利しているようにフェイク情報を流して国民を騙していた時代がありました。
状況は酷似しています。
騙すには騙す理由があるということを知るべきです。
そして肝心な点は、嘘をついて騙す人間は反省もしないし、簡単に罪を認めないという現実です。
逆に悪事を隠蔽し、罪に問われないようにフェイク情報を見破る人間を攻撃して悪者にしてしまいます。
そんな大げさな～！
って思った方、お人好しもいい加減にしてください。
このままだと日本は隷従国家となり、個人においては自由と人権を奪われた人生となりますよ。
実際にアメリカでは大統領選挙においてフェイク情報と不正選挙によって保守のトランプ氏が選挙において敗北しています。
DSのフェイクを暴こうとしたトランプ氏が逆に「嘘つき者」とされています。
お人好しでは世界の姿は正しく見えません。
重要な論点は、G7で日本のLGBT法に関する議論などまったくしていない、という点です。
日本以外のG7各国の代表者たちから「日本にはなぜ性的マイノリティを差別するんだ」という批判も、「LGBT理解増進法を成立させるべきだ」という要望もどちらもなかったのです。
山口氏の表現（言い分）では、「岸田首相と大手メディアがセットになって国民を騙そうとした」と語っています。
それが真実です。
なぜでしょうか？
気がついてください。
これは「思想戦」なのです。
あるいは「文化戦」なのです。
静かに侵略の魔の手が伸びている、ということなのです。
多くの国民が侵略されている、と気がつく頃には静かなる侵略は“チェックメイト”となっています。
ジャーナリズムの重要な役割（使命）とは、国家が国民を騙そうとすることを見破り、国民の知る権利を守ることにある。
国民の知る権利を守るということの意味は、国民の自由と人権を守るということ。
山口氏は動画の最後で以下のように主張しています。
CGSより引用
日本のメディアはジャーナリズムに属する商売ではない。
僕は今一番注目している、特に懸念していることは自民党がもはや保守政党ではなく、完全なリベラル政党に変質してしまっている状態。
～中略～
自民党はもはや全く保守政党ではない。
自民党がもはや保守政党ではなく、完全なるリベラル政党？？
リベラル政党とはDSの政党（支配下にある政治集団）であることを知るべきです。
もし、いまだに「私は自民党を応援する」「自民党は保守政党である」などという寝言を言う人がいたら、まずあなたがやることは「LGBT理解増進法を廃止する活動」であると言っておきます。
「保守」であるならば、絶対にLGBT理解増進法を受け入れません！！
最終的に日本の国体（男系継承の天皇制）を駆逐する文化破壊をもたらすLGBT理解増進法の存在を見逃す（許容する）ということは共産主義またはDSに協力していることでしかないと知るべきです。
自民党を内部から変えるなどという寝言を吐いている自民党員がいるようですが、寝言もいい加減にしなさいと言っておきます。
LGBT理解増進法の成立に自民党は「党議拘束」をかけました。
自民党の議員でさえも内部改革ができないのに、どうして一党員である人間が党の改革などできましょうか？
誇大妄想もいい加減にしてください！
アチキは上記のような発言をする人間を「工作員」と疑います。
この場合の工作員とは、DSや共産主義の工作員だけではなく、「自民党の勢力拡大を狙った工作員」という意味を含みます。
工作員でなければ、将来的に自民党から出馬を狙っている人物か、自民党を応援することでインフルエンサーになろうとしている人物か、ただの大馬〇か、そのいずれかでしょう。
自民党から指示や利益を得ているかどうかにかかわらず、自民党をなんとしても応援しようとするその姿は滑稽でもあります。
「政治オンチにつける薬はない」、と言っておきます。
日本を守ると言いつつ、LGBT理解増進法を野放しにし、新型コロナウイルスワクチンの被害を見て見ぬフリをし、岸田総理を応援するというならば、あなたこそ日本を滅亡に追い込んでいる存在だと言っておきます。
最後に伝えたいこと。
今回の話題にひとつだけつけ加えるとするならば、山口氏の「大手メディアのジャーナリズムは腐敗している」という論には賛成、共感していますが、もうひとつ重要な論点があります。
逆にネットを中心にジャーナリズム精神を発揮する存在が出現している、という事実です。
それは「個人のジャーナリストたち」です。
真実に気がつき、正義を打ち立てようとして立ち上がったジャーナリズム精神を持つひとたち（個人）です。
そこにまだ一縷の望みがあるように思えます。
リンク先
『CGS（ChGrandStrategy）』
「仕組まれたLGBT法案…報道できない大手マスメディアの闇｜山口敬之」
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！