世直しご意見番の世間にもの申す!

『どこがポリシー違反なのか? 理不尽極まりないYouTubeからのペナルティ【前編】! ~YouTubeからペナルティを受けた朝香豊氏がYouTubeに抗議の声をあげた!~』

YouTubeは、ポリシー違反を口実にしてYouTube側の思惑や思想に反する言論を封じようとしているのです。 要するに、YouTubeはその人の発言自体よりもその人自身がどんな思想、哲学、思考をしているのか、ということを問題視しているのです。 現実に起きていることさえニュースとして扱えない。 実際の出来事に対して肯定する意見を言えない、ということは言論弾圧以上のものがある。

『高知市が小中学生にワクチン接種を勧めようとしている!? ~治験中のワクチンを未成年に接種することに反対し、抗議する!~』

WHOのガイドラインで「子どもは当分の間、ワクチン接種をしないほうがいい」となっている。 文部科学省は学校の集団接種を推奨せず、各自の判断を尊重する見解を示している。 厚生労働省では集団接種はされていない、予定も無い。 20歳以下には死亡者が出ていない。 20歳以下の人はいまのところ重症化していない(日本において)。 この状況で、自律して生活していない子どもへワクチン接種を半強制的に進めることは、異常である!

『中国人民解放軍が最終兵器(核兵器)を使用するぞと恫喝する動画を拡散!【後編】 ~いま、日本に必要なものは「武士道精神」~』

日本は断固、台湾を守るべき! なぜなら、日本は台湾を統治していた時代があり、中国本土の政府が台湾を統治したことは一度もない、ということが歴史的事実だからだ。 日本を恫喝国家中国、強盗国家中国から守るために必要なことは、「親中派の政治家を選挙で落とす」ことです。 いま、日本に必要なものは『武士道精神』です。

『中国人民解放軍が最終兵器(核兵器)を使用するぞと恫喝する動画を拡散!【前編】 ~日本に宣戦布告する中国!~』

「我々が台湾を解放する時、もし日本が軍事的に介入してきたら、たとえ一人の兵士、一機の戦闘機、一隻の軍艦だけであっても最大限の攻撃を始める」 「まず最終兵器を使う。そして、最終兵器を使い続ける。日本が二度目の無条件降伏をするまで」 「我々は尖閣諸島と沖縄を取り戻す。我々は尖閣と沖縄を支配して独立させる」

『アメリカ上院議員4名が「パンデミックを計画した者たち、サポートした者たちへの処罰を行う!」と公式声明を発表! ~民主主義国家において、言論の「検閲」と「弾圧」は最も重い犯罪である!~』

民主主義社会において、絶対にやってはいけない犯罪(大罪)があります。 それは「情報の検閲」「情報操作」「自由な意見への弾圧」「個人の表現への制限」です。 なぜなら、それは「言論の自由」「表現の自由」そして、「真実の情報を知ることによる幸福追求権」を侵害しているからです。 「言論の自由」「表現の自由」への侵害(検閲と弾圧)は、民主主義の死を意味します! 世界には、影から人々を操ろうとする人間が存在していることを、日本人も知るべきです。 彼らはこう呼ばれています、「DS=ディープステート」。

『「夫婦別性」論争にもの申す! ~夫婦別性制度は日本社会の破壊をもたらす!~』

夫婦別姓は、必然的に「親子別性」をもたらします。 つまり、夫婦別姓論者は、「子どもの立場を無視または軽視」しているのです。 考えているのはあくまでも「個人である自分たちだけ」なのです。 「夫婦別性制度」の問題点は、家族よりも個人を優先して考える結果、「家族の絆」を破壊し、「共同体として家族」を崩壊させかねないことです。 それが意味することは、日本の中国化であり、共産主義化なのです。 夫婦別姓は、日本人の精神構造を破壊してしまうのです。

『イベルメクチンに関する情報5 ~田村厚労大臣はイベルメクチンのCOVID-19による有効性を自ら発言していた!【後編】~』

みなさん、第一回目の緊急事態宣言がいつだったか、覚えていますか? 第一回目の緊急事態宣言は、2020年4月7日です。 なのに、第一回目の緊急事態宣言の二日後に、「イベルメクチンをCOVID-19における治療薬として使用可能(適用外使用)」という通達をだしていたのです。

『イベルメクチンに関する情報3 ~イベルメクチンはCOVID-19に有効!~』

イベルメクチンに関して重要な情報(経験医学)は、「致命的な副作用、優位な副作用が40年間使用されても目立ったものが見出されていない」ということです。 政府の役割は「国民に選択肢を与える」ことです。 選択肢を与えた上で、国民の選択を重視することです。 それが、国民が主権者である民主主義というものです。

『イベルメクチンに関する情報2 ~田村厚労大臣と政府の大罪~』

イベルメクチンを開発した人もCOVID-19に効くのではないかと主張し、現場の臨床医師たちも感染者への処方結果を見て手ごたえを感じているにもかかわらず、製薬会社と政府が「効かない」と主張している、なんともおかしな状況となっているのです。 純粋に国民のためを思うのであれば、本当にパンデミックを収束させたいのであれれば、「可能性のあるものは確かめる」「あの手この手でパンデミックを収束する方法を見つけ出し、実施する」ことになるはずです。 ましてや開発者が有効だと認め、現場の医師たちが手ごたえを感じている治療薬を進めないのには、それを意図的に避けている理由があるはずです。 その理由は、絶対に「国民ファースト」ではないのです!!

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