はじめに
今回もだいぶ“ヤバイ話”です。
みなさん、日本には、DS（ディープステート）はいると思いますか？
答えは、「います！！」
２０２０年アメリカ大統領選挙にて、大規模な不正選挙によってDSの敵トランプ氏を追い出したのは、ディープステートでした。
ディープステートは常に「金（資金）」と「権力」を牛耳っています。
決して素顔を明かすことなく存在し、影から政治家等を操り、自分たちの思う世界を作ろうとしています。
いや、作ってきました。
日本もすでにディープステートによって浸食されていることを一人でも多くの人が知るべきです。
その恐ろしさは中国共産党政府よりも恐ろしいものです。
なぜなら、中国共産党政府を誕生させたのがディープステートだからです。
世界でディープステートと戦う戦士は、ドナルド・トランプ氏とウラジミール・プーチン大統領です。
今回は、ディープステートの「手口」を紹介します。
彼らの常套手段を知ることがディープステートから日本国を守ることになるからです。
ディープステートの典型的手法（手口）とは？
《ワーテルローの戦いに見るディープステートの手口とは？》
１８１５年、ナポレオン最後の戦いであるワーテルローの戦いが始まりました。
ベルギーのワーテルロー近郊において、イギリス、オランダを始めとする連合軍およびプロイセン軍とフランス皇帝ナポレオン１世率いるフランス軍との間で雌雄を決する戦いが起きました。
フランスのナポレオンが勝つか、それともイギリスのウェリントン将軍が勝つか、その行方をかたずをのんで見守っている人物がいました。
その人物とは、ロンドン・シティの国際金融家ネイサン・ロスチャイルドです。
ワーテルローの戦いの結末で、世界の趨勢に変化が起きます。
その趨勢を読み取ろうとしたネイサン・ロスチャイルドは、伝書鳩や飛脚、狼煙などの様々な手段を講じて、勝敗の情報を“誰よりも早く入手”しようと努めました。
努力の甲斐あってついにネイサン・ロスチャイルドは、「ウェリントン勝利」の報を掴んだのです。
「フランス軍敗れる」という情報を掴んだロスチャイルドは、ロンドンの証券取引所に出向き、憔悴した表情を見せながらイギリスの戦時公債を一挙に売り出します。
その様子を見ていた他の投資家たちはイギリスが負けたと信じ、一斉にイギリス公債を売りにだすのです。
つまり、ロスチャイルドの様子を見て、彼を真似て少しでも損失を少なくしようとしたのです。
補足説明：『公債』とは、国や政府関係機関、地方公共団体が発行する債券のこと。
そうなると公債は紙くず同然の価値になります。
それを見計らってロスチャイルドは暴落した公債を買い占めたのです。
他の投資家に先立って売りに出したはずの公債を今度はあろうことか買いあさるとはおかしいですね？
ロスチャイルドが公債を大量に買い占めた後、イギリスに朗報が入ります。
「ウェリントン勝利（＝イギリスの勝利）」の報です。
当然ながら、公債は暴騰しました。
この一連の取引でロスチャイルドはヨーロッパ随一の富豪に躍り出ることができたのです。
《ディープステートの手口（常套手段）》
ディープステートはメディア発生時から通信に非常に関心を持っていました。
なぜなら、ビジネスを有利に展開し利益を得るための“情報”をいかに早く手に入れるかが勝負の分かれ目となるからです。
情報入手の速さが巨万の富を蓄積することになることをディープステートは深く理解していたのです。
ですから、ディープステートは、通信社を掌握し、新聞社を傘下に収め、さらにラジオ局・テレビ局を所有しました。
掌握したメディアを使って、「虚偽のニュース」を流すためです。
正確に言うと、ディープステートは、「自分たちの利益に資するように加工したニュースを流す」のです。
もし、ディープステートの利益を邪魔する者がいれば、フェイクニュースを流して非難攻撃します。「悪者」というレッテルを貼る印象操作によって叩きます。
２０２０年のアメリカ大統領選挙を思い出してもらえば納得するでしょう。
ディープステートの手口とは、「配下にあるメディアを使って（騒いだり、フェイクニュースを流したり、敵を攻撃したり）、ディープステートが目指す方向に誘導する」という戦法なのです。
「フェイクニュース」は、ディープステートの常套手段なのです。
だから、トランプ前大統領は、メディアが流す情報を「フェイクニュース」だと主張したのです。
フェイクニュースを流していたのはトランプ前大統領ではなく、ディープステートたちなのです！
（参考書籍は、馬淵睦夫著書「ディープステート 世界を操るのは誰か」）
現代の日本におけるディープステートの手口！
《日本で暗躍するディープステートとは？》
ディープステートの暗躍はアメリカやヨーロッパだけでしょうか？
そんなことはありません。
なぜなら、ディープステートとは国際主義者だからです。
世界中に散らばり、その国に溶け込み、自分たちの利益（巨富）を得るために暗躍するのがディープステートですから、経済大国の日本にいないはずがありません。
〈日本におけるディープステートの手口の一例〉
日本における代表的なディープステートの暗躍の例を紹介します。
それは「不良債権問題」です。
不良債権を短期間で処理すると市場に大きな混乱を呼び込みます。
ですから通常、不良債権を処理する時には、市場に混乱や衝撃を与えないように緩やかに時間をかけて処理します。
しかし、森政権末期から小泉政権のときにマスコミが突然「不良債権を早期に処理すべきだ」と騒ぎ出しました。
なぜ、マスコミが突然騒ぎ出すのでしょうか？？？
それは正しい経済論理に則っての主張なのでしょうか？
その理由とされたのが、ブッシュ大統領が日本の不良債権を早く処理するよう小泉総理に親書まで出して圧力をかけたことです。
『ブッシュ大統領から小泉総理への親書から抜粋』
「銀行の不良債権や企業の不稼働資産が、早期に市場に売却されていないことに、強い懸念を感じる」
「私は日本が不良債権を処理し、（塩漬けになっている）資金や企業の不稼働資産を解き放ち、最も効果的に活用できる人たちの手に委ねて、機能を回復させることが必要だと信じている」
ブッシュ大統領の親書で重要な部分は「最も効果的に活用できる人たちの手に委ねて」という部分です。
それは一体誰のことでしょうか？
明かに外資系企業（アメリカ企業）のことと想像できますよね！
不良債権を早期に処理するとは、時間をかければ再生の可能性があった企業を倒産に追い込み、それらを市場に安価で放出させる（売り出す）。
すると、「最も効果的に活用できる人たち」が乗り出して運用していくことになります。
つまり、日本の企業は意図的に倒産に追い込まれ、外資系企業によって“乗っ取られた”のです。
この頃に大臣をしていた人は誰でしょうか？
不良債権の早期処理の問題が騒がれていた当時、経済再生担当大臣と金融担当大臣を兼務していた人物は、竹中平蔵氏です。
そもそも、なぜ、竹中平蔵氏が大臣に任命されたのでしょうか？？？
竹中氏が大臣になってどうなったか？
２００１年度末にあった約４３兆円の不良債権は、２００４年度末には約半分以下に減少。
これは早期の不良債権処理には成功したと見ることが出来ます。
しかし、その後、日本の経済はどうなったでしょうか？
好景気が来た？
否、否！
早期の不良債権処理に成功したにもかかわらず景気は一向に回復していません。
それどころか新型コロナの影響、というよりも政府の自粛政策のせいで、飲食事業を中心に瀕死の状態にあります。
この３０年で世界の企業の「時価総額ランキング」から日本企業の名が消えていったのはなぜでしょうか？
竹中平蔵氏の経済対策とは、いったい何だったのでしょうか？
竹中平蔵氏は、現在、成長戦略会議のメンバーを務めています。
つまり、現政権の中に日本経済を立て直せなかった人が入っているのです。
なぜでしょうか？？？
〈りそな銀行の闇〉
不良債権早期処理問題で傷ついたのは企業だけではなく、銀行も同じでした。
小泉・竹中コンビはある策を打ち出します。
それが「金融再生プログラム（通称、竹中プラン）」です。
この「竹中プラン」では、銀行の資産査定を厳格化しました。
基準が厳しくなったのですから、いままで普通に運営していた銀行も苦しい経営となるのは当然です。
この竹中プランによって犠牲となったのが「りそな銀行」と「足利銀行」の２行です。
りそな銀行は国有化（実質的に）され、足利銀行は債務超過により破綻処理に追い込まれました。
この２行の取引先企業が大変な被害を被ったことは、言うまでもありません。
大事なことなので言っておきます。
竹中プランが実施されなければ、両行とも国有化されることも破綻することもなかったのです。
査定基準を厳格化したことでりそな銀行の自己資本比率が国内基準の４％を割り込み、２％台に転落したのです。
このときに投入された税金は２兆円です。
国有化された銀行の問題とは、国有化された銀行が安く外国の企業に売られる、ということです。
実際に、２０００年には日本長期信用銀行（長銀）が破綻後、公的資金８兆円を投入し国有化。
その後、リップルウッド等の外国の投資企業に１０億円で売却され新生銀行となっています。
国民の税金を８兆円も投入した銀行が１０億円という安さで外国の投資企業に買われてしまったのです。
さらにリップルウッドらは、１２００億円を新生銀行に投資し、２３００億円で売却します。
リップルウッドらは１１００億円の利益を生み出しました。
（このことはブッシュ大統領の親書の２年前のこと）
〈りそな銀行に見るディープステートの手口〉
竹中プランの導入で「りそな銀行が危ない！」とマスコミが騒ぎます。
すると小泉総理・竹中大臣のコンビは「大銀行でも破綻はありうる」と匂わせます。
（これは破綻の不安を煽るもの）
株主たちは長銀のように焦り、りそな株を売りに出す。
その結果、株価が下がる。
心理作戦です！
そこで竹中金融担当大臣は「りそな銀行救済」に乗り出します。
ここで問題なのが、下がったりそな株をなぜか買い占めていた存在がいたのです。
それは外資系ファンドです。
外資系ファンドは、りそな株暴落後、株価の反発を見込んで、しっかりと株価の下がったりそな株を買い占めていたのです。
市場は竹中金融担当大臣の救済策（公的資金注入）を受けてりそな株は急騰しました。
問題は、外資系ファンドが「りそな救済」というトップシークレットをどこから得ていたのか？ ということです。
それが分っていたならば素人の投資家であろうと大儲けできるのです。
この手口はロスチャイルドがワーテルローの戦いで行った巨富を得る方法とほぼ同じと言えます。
つまり、他の誰もが知り得ない情報を掴み、芝居を打ち騙すことで、いとも簡単に巨額の利益を得る。
また、こうしたときに、他の大勢を別の思惑にさせる「フェイク情報」＝「騙しの情報」を流す、という２重工作がなされることもあります。
これがディープステートの手口です！
（参考情報は、「アシタノワダイ」）
ディープステートの手口の特徴！
《ディープステートの手口の特徴》
- 企業破綻、国家破綻を起こすことでビジネスチャンスを生み出す。
- 不正選挙でディープステートが望む人物を政権につかせる。
- 権力の座に自分たちの息のかかった人物を送り込む。
- フェイクニュースを流して印象操作する。
- メディアを使って市場を操作し、人々を自分たちの思う方向へと誘導する（＝洗脳）。
- ディープステートの利益を奪おうとする者には、徹底的に攻撃して追い落とす。（時には暗殺も行う）
- 世界を対立関係に作り上げ、戦争などによって利益を得る。
- 自分たちの息のかかった人物をありとあらゆる組織に送り込む。
- 社会を混乱させるためにＮＰＯなどを使って「ヘイト（憎悪）」を煽る。
- メディアを使って情報操作や洗脳をする。
- 外国人に有利な政策を行う。
- 自分たちの利益を邪魔する者を「陰謀論者」と呼ぶ。
ディープステートの手口で大きな特徴は、メディアを使って情報操作、印象操作、洗脳をすることです。
ここでいう「メディア」とは旧メディアである新聞やテレビだけではなく、ソーシャルメディアを含みます。
というよりもディープステートの比重はプラットフォームなどのソーシャルメディアにより力を入れている、と言っていいでしょう。
彼らにとってみれば、日々「つぶやかれる言葉」は、地球に住む人たちの考えを知る材料であり、自分たちの味方なのか敵なのかを知る有力な情報収集源となります。
さらにいうと、そうした世界中の人々の言葉等による情報を集めることで分析し、自分たちの利益を生み出すことにつなげようとしています。
ディープステートとは、自分たち以外の人たちを犠牲にしてでも自らの既得権益を守る存在なのです！
他の人たちが損をしても、職を失っても、まったく罪悪感を持たない人たちなのです。
そのくせ、自分たちの利益はどんな汚い手段を使ってでも守る守銭奴なのです。
ディープステートの目指すものとは？
《ディープステートとは何者か？》
ディープステートとは「国際主義者」です。
現代的な用語で言えば「グローバリスト」です。
つまり、グローバリズムを主張する者こそディープステートなのです。
もちろん、中にはまったく関係なくグローバリズムを主張している者もいます。
それを見分けるのは簡単です。
ディープステートは必ず「権力の座」を手にしているか、「富」を手にしているか、あるいはその両方を手にしているからです。
なんらかの公権力を持つか、富豪である者がグローバリズムを唱えていたら、その人物はほぼ間違いなくディープステートのメンバーです。
ディープステートにとっては、民族が団結し様々な国家が並立しているよりも、国家のボーダーラインが無くなったほうが利益を得ることができると考えているのです。
そのための支障になる各民族の伝統や文化、家族制度を破壊しようとしているのです。
国際主義＝グローバリズムで重要なことは、共産主義の発想は基本的に国際主義であることです。
ディープステートの国際主義とは、形を変えた共産主義なのです。
ですからソ連、中国などの共産主義国家を生み出したのです。
ディープステートの最終的な狙いは「国家の廃止」です。
つまり「世界政府の樹立」こそ、ディープステートの最終目的です。
もちろん、それを牛耳っているのはディープステートたちです。
そのために家族の破壊、伝統の破壊、民族特有の文化の破壊を企てているのです。
もし、映画「ターミネーター」のような世界が実現したとするならば、それを作り出したのはディープステートに他なりません。
２０２０年アメリカ大統領選挙の不正は現在、徐々に暴かれています。
日本人は驚いたと思います。
あれほど不正や選挙違反がはっきりしているのに、それが明らかになるどころか選挙犯罪をした者が権力の座につくことに。
しかし、それを他国の出来事と思ってはいけないのです。
すでに、日本においてもディープステートの魔の手は入り込んでいるからです。
ディープステートの策略を見抜くキーワードは、「差別」「人種問題」「環境問題（特に温暖化）」「LGBT」などです。
この中にディープステートの“思惑”があると思ってください。
日本を守らねばなりません。
武士道精神と大和撫子を生み出した世界に誇る伝統・文化を持ち、国民を愛する天皇を頂き、勤勉で人種差別のない世界でも珍しい国民性を持つ日本を。
ディープステートは、他国が破綻しても、戦争に巻き込まれても、そうした犠牲を自分たちの利益に変えるだけです。
巨大な利益を手にするために世界を陰から操る存在、それがディープステートです。
ここに書かれてあることは妄想でも都市伝説でもなく、陰謀論でもありません。
現実に起きていることです。
むしろ「陰謀論」を唱える者こそディープステートです。
ディープステートを倒す（＝自国を防衛する）には？
ディープステートは世界中に散らばり、世界的なネットワークを持ち、かつ権力と財力を持っています。
それに対抗し、ディープステートと戦うための方法は、ディープステートと戦う者が「権力」と「財力」または「影響力」を持つことです。
それがなければディープステートと戦うことすらできません。
なんとしても２０２４年、アメリカ大統領選挙にてトランプ氏を復活させなければなりません。
覚えておいてください、ディープステートと戦う世界的代表選手はドナルド・トランプ氏とウラジミール・プーチン氏です。
自民党はもはやディープステートの支配下にある、または中国共産党政府の影響下にある、と言えます。
どこかの都知事も手先です。
ディープステートの行う政治は、自国民よりも外国人に有利な政策を取ることです。
自国が混乱しても、自国の企業が破綻しても、それを必要な犠牲と見なして真の救済を行わないのです。
それは、自分の生まれた国家を愛する者からみれば“許されざる”ことです。
まずは、誰がディープステートなのかを知ることです。
「この人がディープステートだ」と多くの人が認識することがまずスタートです。
そして、彼らから自国を守るためには、認識されたディープステートのメンバーを排除すること、同時にディープステートと戦う者に権力と財を成すチャンスを与えることです。
付け足すならば、AIによる超監視社会もディープステートが望む社会であることです。
ひとりでもディープステートの存在に気がつき、ディープステートの魔の手から日本を守る人がでることを強く望みます！！
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