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メッセージ

『世界中の人が知るべき「マウイ島の真実」!【後編】~マウイ島火災が山火事(自然災害)だという説こそ「陰謀論」と呼ぶべき!~』

この悪の力、認めるのがすごい大事だと思う、俺ら。 悪の力に抗うには「思考力」が必須なのです。 悪魔は人間の思考能力を奪います。 思考停止状態にして間違った思想を植えつけます。 だからこそ考える力は自分を守る力ともなるのです。

『世界中の人が知るべき「マウイ島の真実」!【前編】~マウイ島はいろんな組織から「狙われていた土地」!~』

大手メディアが流すニュースを鵜呑みにして「自然災害(山火事)」と思ってしまっている人がいるのならば、悲惨な思いをしている現地住民の人たちに失礼をしていることであり、彼らにさらなる失望を与えるものであることを知るべきです。

『国民には政治家を批判する権利があり、政治家は国民からの批判を受け止める義務がある!』

この国が民主主義国家であると言うならば、この国が法治国家であると言うならば、憲法という法の理念に則って国民は政治家を批判する権利を有している! 国民は主権者なのだから、政治家の言動に注視し、国民を不幸にし、国家を誤らせると信じる政策に要望・反論・批判・非難するべし!

『日本人を狂わせつづけている洗脳作戦【追記編(2)】 ~GHQの洗脳から目覚めることなくして、DSと戦う術(すべ)は持ちえない!~』

歴史が教える教訓とは、新しい国家をつくるには新しい人材が必要だということです。 既存の政治家、既得権益に縛られた政治家、背後にいる存在に操られている政治家では、真に新しい国家をつくることはできません。 いま必要なことは明治維新のように人材の“全入れ替え”です。 それなくして日本は主体的な国家運営はなされず、日本はいつの日か乗っ取られてしまうでしょう。 新しい時代を創造するのはいつの時代でも“新しい人材”なのです。

『日本人を狂わせつづけている洗脳作戦【追記編(1)】 ~「日本国憲法は押し付け憲法なのか?」想定問答!~』

たとえ休戦状態であっても終戦ではないので国際法は有効であり、軍事占領下での憲法改正は国際法違反となります。 国際法の正式な終戦とは、「講和条約(平和条約)」の発効日です。 ですから、GHQ占領期間は、終戦にあたらず、国際法の効力は有効です。 よって、GHQが主導して行った憲法改正は国際法違反であるので「押し付け」どころの騒ぎではなく非道の行為と呼べるものです。

『日本人を狂わせつづけている洗脳作戦【後編2】 ~軍事占領下における新憲法の制定は国際法違反!~』

GHQは、あたかも日本の国会が自主的に議決し、日本国憲法を制定したようにしていますが、それはすべてGHQの完全な言論統制下で行われたことなので、日本に抵抗する術はなかったのです。 それを称して「日本人が国会で議決して施行した」などというのは、国際法の無知であり、“愚かの極み”でしかありません。 実際は、プレスコードがメディアに対して「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」を厳禁しています。 逆らうことが出来ない軍事占領状態であり、厳密な情報統制(検閲、焚書、禁止令等)された状況下において米国によって起草された憲法には正当性はないのです。 その行為は「国際法違反」でしかないのです。

『日本人を狂わせつづけている洗脳作戦【後編1】 ~諸悪の根源は東京裁判!~』

現代の日本人が払拭しなければならない最大の間違いこそ「東京裁判史観」と呼ばれる日本罪悪思想(贖罪意識)です。 東京裁判史観によって、当時の日本の何もかもが悪くて、戦勝国は過ちを犯さなかったという歪んだ思想が日本の底流に流れています。 東京裁判史観は、日本人を根底から狂わせた根源的なものです。 東京裁判がインチキであることは「国際法」に照らしてみれば一目瞭然です。

『日本人を狂わせつづけている洗脳作戦【中編】 ~徹底した検閲と焚書による洗脳作戦!~』

この検閲と焚書によって日本は「戦争犯罪国家という烙印」を押され、「他国を侵略し虐殺や犯罪行為を行った非道な民族」のイメージを植えつけられてしまったのです。 重要な点は、「GHQの政策は、重要な部分を日本政府を通した間接統治(日本政府を前面に立てる)によって行ったこと」であり、それよって多くの日本人のほとんどが、自分たちが自主的に国家を立て直したと錯覚させたことです。