まずは『【前編】日本を罪深い国として仕立てる作戦の名はWGIP！』をお読みください。
徹底した検閲と焚書による洗脳作戦
《検閲と焚書の両面作戦》
書籍『日本人を狂わせた洗脳工作』より引用
GHQが、日本人に与えようとした虚実とりまぜた情報を、いかに流布するかという作戦が「WGIP」だとすると、もう一つの日本人洗脳作戦が「検閲と焚書」でした。
日本人に知らせたくない情報を、いかにして隠すかの秘密作戦です。両者はクルマの両輪であり、ふたつが相まって、全体の作戦が進められた、と私は解釈しています。
敗戦から１か月とたたない昭和20年９月10日、GHQは、「新聞報道取締まり方針」を発し、９月19日には、「日本出版法」を制定した。
昭和20年12月８日、日本が対米戦にふみきった日を選び、GHQは、自分たちで記述した１万5000語の『太平洋戦史』を、各新聞社に、10回にわたり連載するように命じました。
GHQは、“新憲法”を日本人に押し付けた一方で、明白な憲法違反の「検閲」を、ぬけぬけと断行していたのです。
〈裏作戦＝検閲と焚書〉
GHQが実際に「検閲」をしていたことが判明しています。
一般人の手紙は私信も月に400万通が開封され、電信や電話も盗聴されていました。
しかも、巧妙に検閲の痕跡を残さないようにしていたのです。
GHQが狙い撃ちした主な書籍は以下の通り。
・日本の大東亜戦争を肯定するもの
・白人国家による植民地支配を批判するもの。
これらの書籍等は出版社と書店にあった在庫はすべて没収されました。
これは明らかに「焚書」と呼べるものです。
これによって、日本が大東亜戦争に突き進んだ正当な理由や大義の情報がほぼ消失したのです。
これを実際行った組織が「CIE（民間情報教育局）」です。
江藤淳氏は、「検閲とその秘匿は、日本の伝統的な価値体系を破壊し、また戦後の日本の言語空間のなかで、依然として現在も続けられている」と指摘しています。
「新聞報道取締まり方針」と「日本出版法」の２つの“プレス・コード”は表向きには「日本に言論の自由を確立させるため」と謳っていましたが、真の目的は「連合軍に対する批判を封じること」です。
これによって30項目に及ぶ「削除及び発行禁止対象のカテゴリー」が定められていて、これに基づき、新聞、出版物の事前検閲が厳重に実行されていたのです。
そのいくつかを紹介します。
・極東国際軍事裁判批判
・GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
・アメリカ合衆国への批判
・連合国の戦前の政策に対する批判
・神国日本の宣伝
・戦争犯罪人の正当化および擁護
・戦争擁護の宣伝
・ナショナリズムの宣伝
・大東亜共栄圏の宣伝
・解禁されていない報道の公表
など。
これによって実質的に日本は「大東亜共栄圏の思想」及び「大東亜戦争の正当性」を封じられました。
建前は『言論の自由』ですが、実態は『事前検閲』という表面に出ない厳重な言論統制によって日本人の洗脳工作を行ったのです。
この検閲と焚書によって日本は「戦争犯罪国家という烙印」を押され、「他国を侵略し虐殺や犯罪行為を行った非道な民族」のイメージを植えつけられてしまったのです。
GHQが封じたもののなかで本質的なものがあります。
それが「大東亜戦争」という名称です。
GHQによって「大東亜戦争」という戦争の名称は一切使用を禁じられました。
それによって、いままでの先の大戦を日本人は「第二次世界大戦」または「太平洋戦争」と呼んでいます。
それこそ洗脳のためのミスリードなのです。
なぜならば「大東亜戦争（大東亜共栄圏）」という命名には、アジアへの白人国家による植民地解放の願いが込められていたからです。
（戦前は、日本とタイ国以外はすべて白人の支配下にあった）
ですから日本人が呼んでいた戦争名を変更するということは大きすぎる意味を持っているのです。
詐欺師の手法は「造語を作る」「意味を逆さまにする」「別の意味にすり替える」などの手法を駆使して騙しますが、占領政策における「戦争（大東亜戦争）の名称変更」は、まさに「すり替え」による情報操作（騙し）です。
「自分たちで記述した１万5000語の『太平洋戦史』を、各新聞社に、10回にわたり連載するように命じました」
これは「歴史は勝者によって記される」ということを地で行くものです。
戦争史そのものを捻じ曲げる所業です。
日本人の立場からの反論を許さない一方的な情報発信は洗脳以外の何ものでもありません。
しかし、真実はいつの日か明らかにされ、捻じ曲げられた歴史は修正されるのです。
大切なことは、自国の歴史を修正し、真実を探し出すことはその国民が行わなければならないのです。
《GHQの騙し戦術》
書籍『日本人を狂わせた洗脳工作』より引用
GHQの政策実施は、重要な部分は、日本政府を通した間接統治によって行われ、多くの日本人に、自分たちが自主的にやったと錯覚させることで、絶大な効果を発揮しました。
西尾博士の『GHQ焚書図書開封』によると、民間情報検閲支隊が遂行していた焚書作業は、昭和23年から、なんと文部省社会教育局の手に移り、警察をつかって続行されたそうです。
日本政府を前面に立て、GHQは背後に陣取って言論をあやつったのですが、手を動かしている主体は、日本人自身だと“錯覚させた”のです。
〈錯覚の魔術〉
白人国家を憎んでいるのではありませんが、白人国家が植民地支配をしてきた歴史を決して忘れてはなりません。
他国を侵略し、植民地を作ってきたのは日本ではなく白人国家であることを認識することです。
植民地支配をしてきた白人国家は、その支配方法が確立されていて当然です。
重要な点は、「GHQの政策は、重要な部分を日本政府を通した間接統治（日本政府を前面に立てる）によって行ったこと」であり、それよって多くの日本人のほとんどが、自分たちが自主的に国家を立て直したと錯覚させたことです。
なぜ「日本人に自分たちの先祖が悪いことをしてきた」という贖罪意識が生まれたのか、という答えがここにあります。
“錯覚させた”
これこそ騙しの高等テクニックなのです。
マジックには必ず種（仕掛け）がありますが、マジシャンは仕掛けを見る側に見破られないようにして驚かせます。
マジックと同じように錯覚させるという洗脳手段をGHQは使用したのです。
これは“悪質の極み”と呼べるものです。
《公職追放令》
書籍『日本人を狂わせた洗脳工作』より引用
戦争遂行に加担して協力したという理由で、外交官・会社経営者・官僚・高級軍人など、日本復興の中枢を担うべき人たちが、20万人も「公職から追放」される、という憂き目にあいました。
〈GHQによる公職追放令の作用とは？〉
いわゆる「公職追放令」で職を失った人は20万人と言われていますが、その家族を入れると100万人近い人たちが路頭に放り出されたのです。
これによって「戦争に加担したことが罪」だという意識を植えつけたのです。
公職追放令というのは現代においても考えてみれば、過酷で惨いことが分かると思います。
結局のところ公職追放令とは「生活の糧を奪う」ことであるので、生存権の否定にもつながる強烈な政策です。
これによってGHQは、日本人から反抗意欲をみごとに削いだのです。
後に残るのは従順に従うしか生きる道はないという隷従の態度です。
「公職追放令」の真の狙いを日本人は知るべきです。
「公職からの追放される」ということが導き出す作用は何でしょうか？
それは「GHQの占領政策には逆らえない」、「GHQの占領政策に逆らえば生きていけなくなるかもしれない」という不安と恐怖を与える卑劣な政策です。
戦争がやっと終わり、国民が自分たちの生活を立て直そうとするときに、生活の糧である職業を奪われれば生きていけなくなります。
「公職追放令」とは「米国に逆らった者たちへの断罪」でしかなく、戦後の日本の復興を担う人材を奪う行為であり、その作用はGHQ（米国）に逆らわない人材を復興の中心とするという“人材の入れ替え”です。
要するに「見せしめ」なのです。
「公職追放令」は、この記事の最終的結論に深く関係しているので、読者の方は覚えておいてください。
参考書籍
関野通夫氏
『日本人を狂わせた洗脳工作』
自由社ブックレット
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
