はじめに
今回の情報はある意味で国民が怒り心頭に達するものでしょう。
「なめたらあかんぜよ！」という国民の声が聞こえてきそうです。
（すでに多くの方が知った情報ではありますが、重要情報なので取り上げます）
同時に政府やテレビの流す情報を信じてきた人にとっては“衝撃的な情報”でしょう。
ですが、一連の動きを見てみれば、“さもありなん”と言えます。
情報源はTwitterに仮面をつけて告白した方の情報と思われます。
RAPT理論＋αさんの記事では、元情報（Twitter）のリンクもありますので、動画の元情報もご覧になってください。
もちろん、アチキも元情報の動画は観ました。
仮面をつけての登場ではありますが、重要情報を明かしてくれた勇気には称賛するべきでしょう。
（動画の情報発信者は、医師か医療業界に詳しい方だと思われます）
ということで、今回の情報源は、『RAPT理論＋α』さんの『【コロナ死急増のカラクリ】医者が“コロナ死”と認定すれば、死者１名につき50万円支給されることが発覚‼』です。
最後にリンクを貼っておきますので、ぜひご覧ください。
そして、この情報をまだ知らない人に伝えてください。
この記事でもいいし、『RAPT理論＋α』さんの記事でもいいですので、伝えてください。
なぜならば税金を納めている国民には知る権利があるからです。
「コロナ死」と判定（偽装含む）すれば約50万円支給される！
《「コロナ死」と判定＝約50万円支給》
RAPT理論＋αより引用
これまで各医療機関では、他の病気や事故などで死亡した人をコロナ死と認定し、死因をすり替えてきたことが分かっていますが、実は、死亡した患者を「コロナ感染によって死亡した」と医師が判定することで、１人につき約50万円が支給されることが分かりました。
〈死亡した人をコロナ死と“すれば”、約50万円支給される（もらえる）〉
事故によって死亡した人、コロナとは関係ない病気で死亡した人が「コロナ死」と判定されている現象が巷では起きていますが、その理由が上記の理由なのです。
死亡した人の死因を「コロナ死」とすると約50万円支給される。
（正確には約45万円支給と動画では言っていますが、50万円支給とも言っているのでこの記事では50万円支給で統一します）
死亡した人が生前PCR検査陽性だった、また死後PCR検査にかけて陽性判定がでたら（実際にやっているかどうかは不明ですがあり得る話です）、医師は「コロナ死」と判定して約50万円もらえるのです。
こんなおいしい話、金の亡者になっている医師なら食いつかないわけがないでしょう。
世間ではコロナ関連の補助金の不正受給の逮捕者が出ていますが、コロナ死ではないのにコロナ死と偽装して約50万円もの大金（支給）を受け取った医師は、なぜ告発されないのでしょうか？
答えは簡単です。
厚労省が指示しているからです。
では、厚労省が独断でそのような仕組みを行なえるでしょうか？
必ず大臣が認めなければそのようなことは出来ません。
さらに一大臣は総理大臣に従うようになっています。
では、総理大臣は全責任を負って判断しているのでしょうか？
そんなことはありません。
「票」と「闇献金」の元である医療業界及び製薬会社などの“資本家の意向”を受けているはずです。
その“資本家”とはいったい何者（誰）でしょうか？
これが意味することがお分かりの方と、まったく理解していないどころか、興味関心さえもっていない人が多いため、このような詐欺的行為がまかり通っているのです。
《厳密な死因を問わない通達？？》
RAPT理論＋αより引用
これまで政府は、コロナ陽性となった人が死亡した場合、厳密な死因を問わず「コロナ死」にカウントしてよいとの通達を医療機関に出してきました。
そのため、老衰や事故で死亡した人までもコロナ感染によって死亡したと見なされ、コロナパンデミックが捏造されてきたわけです。
〈パンデミックは捏造されていた〉
「コロナ陽性となった人が死亡した場合、厳密な死因を問わず…」、とはどういうことでしょうか？ 一人の人間が命を失った原因を究明しないで、何の科学（医学）でしょうか？
これはもう科学でも医学でもありません。
結論ありきの“捏造”です。
この問題で、肝心な点は厚労省が現場の医師（医療機関）にそうした通達（正確には指示）を出しているということです。
RAPT理論＋αさんの記事では、厚労省の通達文章を公開しています。
まだご覧になったことがない方がいましたら、その目で確認してください。
つまり、「今日のコロナ死亡者数」という数字は捏造されていたものだということです。
あたかもCOVID-19が恐ろしい感染症だという状況を“意図的”に作り出しているのです。
厚生労働省のみなさん、これを世間では捏造と呼ぶのですよ、知らなかった？？
「厳密な死因を問わず」ということは本人と遺族への冒瀆であり、科学・医学への反逆です。
一個人が詐欺を行なえば詐欺罪で逮捕されるが、国家が詐欺を行なえば正義となるのでしょうか？
いま、このような国民にとって恐ろしい現状が現れていることを知らせるべきです。
この動画や今回の情報を知らない人に伝えてください。
《300兆円もの血税が失われた》
RAPT理論＋αより引用
政府は、これまでに300兆円近い血税をコロナ茶番に注ぎ込んできましたが、その大部分が政府の言いなりになって死因をコロナにすり替えてきた医療機関に流れているものと考えられます。
〈国民は、政治家及び官僚の家畜ではない！〉
「300兆円近い血税」、これが本当に必要だったのか、正しい使い方だったのか、これを今後検証しなければなりません。
政府は300兆円（コロナ関連）の使い道を全国民に公開するべき！
それを国民がチェックするべき！
国民は知るべきです。
政治家や官僚がお金を使用する（出す）ということはそこに“利権”が発生していることを。
国民への「給付金」とは、本来国民のものである税金をあたかも政治家が与えるという印象を植え付けて恩を売って票や人気を合法的に得る“買収”なのです。
政府が給付金を出せば出すほど原資が必要となり、そのほとんどが税金なのです。
国民の負担を減らすならば、同程度の金額の“減税”を行うほうが国民のためです。
しかし、減税すると政府の利権を減らすことになるため彼らは減税を行いません。
要するに、政治家と官僚は「国民を家畜扱い」しているのです。
それを知ってください、気がついてください！
《アメリカでも同じことが起きている》
RAPT理論＋αより引用
また、以下の動画によると、アメリカの医療機関は、病院内で死亡した人を「コロナ死」と判定すれば１万1000ドル（約140万円）もの補助金を国から受け取れることができるそうです。
しかも、アメリカの医療機関は、コロナ死偽装の実態が外部に漏れないよう、補助金の一部4000ドルを遺族に渡し、口封じしているといいます。
〈死因を判定すると（コロナ死）補助金がもらえる？ 詐欺か？〉
アメリカの医療機関の場合、病院内で死亡した人を「コロナ死」と判定すると約140万円もの補助金がもらえる。
そりゃ、コロナ死にするでしょうよ。
アメリカもやっているということではなくて、日本の感染症対策の裏にはアメリカの意向が働いているということです。
はっきりと言えば、アメリカのDSの支配下に日本があるということです。
日本の総理大臣などの奥の奥にもDSが存在していて、影で操っているのです。
（私見です）
厳密な死因を問わず「コロナ死」とするならば医学・科学を無視した「医療詐欺」＝「不正」と呼ぶしかありません！
これはもはや国家的な医療詐欺（不正）レベルの話である！
《コロナ死と判定すれば約50万円支給する制度は、“国家的詐欺”と呼ぶべき！》
〈詐欺的要素を持つ問題点１〉
・死亡原因がコロナ感染ではない人まで「コロナ死」とされてしまう。
なぜなら、PCR検査は正確にSARS-CoV-2を検出できる検査キットではないので、偽陽性が含まれてしまうからです。
また、ウイルスを増幅されて検査する際にCT値を上げれば陽性ではないのに陽性判定が出てしまうのです。
つまり、陽性を意図的に作り出すことができるということ。
なお、Twitterには「水」で陽性判定が出たという投稿があった。
要するに、コロナ死判定は金の成る木なのです。
金が欲しければ死因をコロナ陽性としてしまえばいくらでも金儲けができるのです。
現に、経営状態が数億円の赤字であった病院がコロナ関連で数億円の黒字を出すケースが増えています（コロナ死判定以外の補助金等も含んでのこと）。
ジャーナリズム精神がある方は調べてみてください。
コロナ死を多く出している医療機関、及び、ｍRNAワクチン接種を積極的に行っている医療機関が、それ以前の経営状態と上記２つを行なった後で経営状態がどのように変化したのかを調べれば、いかに「コロナバブル」が生み出されているのかが分かるはずです。
医師、看護師等がコロナバブルによって本来得られないお金を手にしているのです。
そりゃ、ワクチン接種推進しますよ。
儲かるのだから。
〈詐欺的要素を持つ問題点２〉
・コロナ陽性者の死亡は厳密な死因を問わず「コロナ死」とカウントしてよいと通達した。
科学的知見では、コロナ陽性＝コロナ感染ではありません。
「ウイルスに暴露しただけの状態」と「感染症を発症した状態」は違います。
陽性だからコロナが死因とすることは医学と科学を無視した暴挙以外のなにものでもありません。
死因は家族にとって最重要な知りたい情報であり、感染症対策にとって把握しなければならない（調べなければならない）最重要情報です。
そんなことは、医学の素人でもわかることです。
なのに、「厳密な死因を問わず『コロナ死』にカウントしてよいとの通達を医療機関に出した」ということは政府がコロナパンデミックを作り上げているということ以外のなにものでもありません。
国民の死の原因を科学的・医学的に正確に調べもしないことは本人と遺族への冒瀆です！
科学・医学の常識を無視した暴挙は「偽装」という言葉こそふさわしい！
偽っているということが正しい認識です。
〈詐欺的要素を持つ問題点３〉
・コロナ死と判定した医療機関に支給される50万円はもともと税金。
厚労省が出す約50万円はどこから出ているのでしょうか？
当然ながら原資は「税金」です。
ならば、このシステムを全国民に告知し、国民から承認されましたか？
それをせずに、密かに行っているならば、「税金泥棒」と呼ぶしかないでしょう！
強制的に税金等を取っておいて、その使用方法を国民に知らせないことは単なる利権を生み出すだけです。
そう、政治家と官僚は「利権地獄」に落ちているのです。
そもそも死因を判定することでなぜお金が支給されるのですか？
ではガンなら？
事故死判定ならいくらもらえる？
医療は営利行為ではないのです。
ですが、明らかに営利を求める医師がいることは今回のパンデミックで世間が知ることになりました。
もう一度言います。
死因を判定してなぜ税金から医療機関にお金が支給されるのですか？
「血税」という意味が理解できず、自分たちの自由になる金と思い込んでいる官僚と政治家は国民に規制する寄生虫でしかありません！
国民への告知と承認が必要です。
それなくして勝手に行うことは詐欺的行為と呼ぶにふさわしい。
リンク先
『RAPT理論＋α』
『【コロナ死急増のカラクリ】医者が“コロナ死”と認定すれば、死者１名につき50万円支給されることが発覚‼』
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！