はじめに
日本人の大多数に「国際組織＝善」という価値観があると思われます。
しかし、その価値観こそが実は祖国防衛にとって“障壁”であることを知る時期が来ているのです。
さらには、「国際組織＝国家の上部組織」と“錯覚”している国民（有識者含む）も多くいると思われます。
そうした錯覚を起こさせるためにDSは長年に渡って情報操作、価値観の誘導を行ってきたのです。
この２つの思考を拭い去らねば、祖国日本を守り、日本国民の自由と人権を守ることはできません。
なぜならば、自公連立政権（現政府）は、紛れもないグローバリズム勢力だからです。
（正確にはDSの手下）
そのことが意味することは、日本政府は「保守」ではないということです。
保守ではないということは、本気で日本国の伝統や習慣、価値観を継承するつもりはなく、主権者である国民の命と健康、自由と人権を尊重し守る気概はない、ということなのです。
そのことが導き出す論理的帰結は、「売国奴」「民主主義への反逆」なのです。
日本国民の８割くらいがｍRNAワクチンを接種したということは、お人好しが過ぎ、騙されてしまったということです。
いまからでもいいから目覚めるべきです。
騙しは何重にも仕組まれています。
その罠を見抜き、真に「正しさ」を見つけ出すことは困難を極めています。
ですが、どんなに難しくてもそれをしなければ、日本国民に待ち受けている未来は「非人間的扱い」となります。
あなただけに留まらず、あなたの子供の世代、孫の世代、その先の子孫の自由と人権が奪われようとしていることに気がつかないならば、未来の子孫への“大いなる罪”と言わざるをえないでしょう。
ということで、今回の情報源は、『井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル』の「【WCH議員連盟】WHOの実態は●●●●部でした！ 近現代史研究家・林千勝氏」です。
最後にリンクを貼っておきますので、ぜひご視聴してください。
IHR規則と憲法の比較議論をするべき！
《IHRの法的拘束力と日本国憲法、どちらが優位？？》
１月末に行われた『WCH議員連盟』の会合（勉強会？）にて、「IHRが法的拘束力を持つこと及び日本国憲法と比べてどちらが上位なのかという議論」があったと井上氏が述べています。
この重要な問題に対して、官僚は憲法との比較議論をせずに、「（IHRが）法的拘束力がある」というニュアンスの答弁をしたと井上氏の語りから読み取れます。
この手法は詐欺師と同じ手法なので絶対に許せません！
都合の悪い論点に触れず、回避し、別の論点にすり替えてあるいは決めつけで結論を導く手法は詐欺師の手法であり、悪の手法です。
IHR規則が主権国家の憲法とどちらが優位にあるのか、という議論は絶対に必要です。
この議論を避けるということ自体が、官僚（その背後にいる政府）の企みが透けて見えます。
議論を“避ける”ということは、その議論をしてしまえば、「負ける」と踏んでいるから避けているのです。
IHR改訂をしたい側にとって不利になるから避けているのです。
ですから、逆に考えると国民の側は「憲法議論をして覆す（IHR規則の法的拘束力について）」という戦術を取るべきだ、ということです。
この記事を読んでいる方はそのことを胆に銘じてください。
補足：この話題は、すでに年末に記事にしています。
《「感染症」は緊急事態？》
【井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル】より引用
我々の最後の砦は憲法しかないわけですよね。そういう意味ではIHRとまったく同じ危険性を持っているのが緊急事態条項であると。それには、日本の緊急事態条項の条件だけで「感染症」が入っているわけですね。海外ではそんなこと聞いたことない。
〈IHR改訂の前提が正しい科学から判断して間違っている〉
緊急事態のひとつとして「感染症」が入っている？
本来の緊急事態とは、人間の力では制御できない天変地異や国民の命が危険にさらされる戦争を指すものです。
「感染症」においては、ある程度人為的に押さえ込むことが可能であることは論を待ちません。民衆においても自衛することがある程度可能です。
政府が強権を押しつけるものではありません。
そもそも「COVID-19などの感染症が今後起きた場合を想定する」という発想（前提）が間違っているのです。なぜならば、COVID-19は致死性も低く、いまでは「ただの風邪」ということが医学的に解明されています。
これはIHR改訂の前提が正しい科学から判断して間違っているということです。
重要な論点は、WHOの前提に「不審な点がある」ということです。
WHOの発想は、COVID-19を前提にして、“今後恐ろしい感染症が発生する”ということが決定事項であるという前提に立っているものです。
未知なる感染症が発生することをWHOになぜわかるのでしょうか？
テドロス事務局長は予言者なのでしょうか？
これは「感染症を起こす」という計画があると読み解くことができるのです。
この動きに日本政府が連動しているのです。
岸田政権とは、売国奴政権であり、DS政権なのです。
《PCRを使えばパンデミックを偽装できる》
【井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル】より引用
感染症で緊急事態条項にするというのは、これちょっと考えると「PCR（検査）」ですわ。
この３年間でPCRを使えば、「いつでも、どこでも、何度でもパンデミックを偽装できる」ことが世界的に証明されたわけです。
〈COVID-19におけるPCR検査は偽医療〉
日本（厚労省）のPCRの上限は45サイクルまで。
45サイクルというのは、「一個の遺伝子の欠片」が見える状態（条件）。
通常ウイルスが感染するためには、ウイルスが1000個とか１万個必要なのです。
ウイルスによる感染症を考える上で重要なことは、「暴露」と「感染」は違うということです。
PCR検査の上限ギリギリまで増幅し、遺伝子の欠片を見つけてそれをもって「陽性」とするということは、医学的または科学的には“インチキ”なのです。
はっきりと言うならば、“医療詐欺”とも呼べることが日本国中で行われて、あたかも日本中にパンデミックが起きているように意図的に演出された、ということなのです。
つまり、国民は“騙されて”ｍRNAワクチン接種をしてしまったということです。
政府のやっていること及び提示された医療方法を鵜呑みにして信じ込んでワクチン接種をしてしまったのです。
ですから、PCR検査が医学的または科学的に偽医療、偽科学であるならば、これは犯罪と呼べるものなのです。
知る人ぞ知る事実ですが、この事実を知らない国民が多すぎます。
動画の中で井上氏が面白い表現をしています。
「土器の欠片でフルサイズの縄文土器が出たということと同じことを言っている」
このバカバカしさを知らねばなりません。
PCR検査というものはこれほどいい加減なものなのです。
しかし、もっとおかしな話を井上氏が語っています。
【井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル】より引用
それ以上やると（45サイクル以上を意味すると思われる）、実はバナナやパパイヤも陽性（コロナ陽性）になったという。
そんな発言をしたアフリカの大統領が暗殺されたと。
不都合な真実を暴露する影響力のある人物は「消す」、これがDSのやり方です。
人の心を持っていない、と言わざるを得ません。
【井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル】より引用
PCRというものはきちっとした厳密な条件で使うとものすごい武器になるんですけども、野戦病院のなかで、サイクル数も分からない形でやると、「どんなシナリオでも出せる」と。
これが実際日本でやられまくった実態なわけですね。
動画ではPCRに関する重要な情報を提示していますので、この記事でも紹介します。
【井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル】より引用
ノーベル化学賞受賞
故 キャリー・マリス博士
このPCR検査を意図的に使われると、特定の人を合法的に隔離できるなど危険で恐怖社会が到来する恐れもある。だから、開発者キャリー・マリス博士は「PCR検査を感染症の診断には使ってはならない」と遺言を残した。
皮肉なことに、2019年8月に彼が亡くなった直後に、新型コロナ騒ぎが始まった。
これは偶然だろうか…？
開発者キャリー・マリス博士は「PCR検査を感染症の診断には使ってはならない」と遺言を残した。
これが意味すること、中学生でもわかりますよね？
つまり、COVID-19に関して偽の科学（偽の医療）が行われたということです。
PCRは“騙しの道具”として使われたのです。
開発者の遺言（忠告）を無視して！
どこまでＷＨＯそして日本政府は傲慢なのでしょうか？
「悪魔に魂を売った」としか言えません。
重要なことなのでもう一度言います。
「感染症の診断にPCRは使ってはならない」
「特定の意図をもってPCR検査を使用すると、国民を合法的に隔離でき、恐怖を作り出すことが可能となる」
これは日本政府が正しい医療行為をCOVID-19において行っていない、というよりも詐欺的な手法を行ったということです。
これが犯罪とならずに何を犯罪とするのでしょうか？
国民個人が犯罪をすれば刑務所に入るが、政府や官僚が詐欺行為、偽科学（偽医療）で国民の命と健康を害しても罰されない？
文字では伝わらないでしょうが、それでも言います。
狂っている！！！
こうした騙しが横行していたことを日本国民は知るべきです。
『【後編】日本と世界が取るべき選択とは「WHO脱退」、そして…。』につづく
リンク先
『井上正康LIVE適塾セカンドチャンネル』
「【WCH議員連盟】WHOの実態は●●●●部でした！ 近現代史研究家・林千勝氏」
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！