諸悪の根源は「東京裁判史観」
《諸悪の根源は「東京裁判史観」》
書籍『日本人を狂わせた洗脳工作』より引用
GHQがもっとも懸念していた２件は、東条英機の「東京裁判は復讐劇だ」という反論と、原爆投下への抗議でした。原爆投下が、“残虐行為”として非難されることを、当然のことですが強く警戒していたのです。
東京裁判の法廷では、連合軍側の悪行には一切ふれさせず、日本のアジアでの戦争だけを犯罪だと言い立て、日本は悪辣な侵略国家だったという贖罪意識を、日本人に刷り込もうとしました。
人は、法律によってのみ罪に問われ、有罪だとしても法によってのみ刑罰が決められるという罪刑法定主義や、罪を問われる行為を行った時点で有効であった法のみによって裁かれるという刑罰の不遡及という、すでに文明国家の間では当然視されていた「法の支配」を、GHQと極東国際軍事裁判法廷は平然と踏みにじったのです。
補足説明：『東京裁判』とは正式には『極東国際軍事裁判』と言います。
〈東京裁判こそ洗脳の最大装置（悪行）〉
現代の日本人が払拭しなければならない最大の間違いこそ「東京裁判史観」と呼ばれる日本罪悪思想（贖罪意識）です。
東京裁判史観によって、当時の日本の何もかもが悪くて、戦勝国は過ちを犯さなかったという歪んだ思想が日本の底流に流れています。
東京裁判史観は、日本人を根底から狂わせた根源的なものです。
『東京裁判』による日本人贖罪植えつけ作戦では、当時の日本人だけでなく、子々孫々にいたる数億人にまでその影響は続いています。
よって、WGIPは史上最大の作戦と呼んでいいでしょう。
東京裁判とは、日本の軍国主義者がいかに非道であり、日本国民（大衆）がそのことに無知だったのかという洗脳を日本と世界に向けて声高に発信したものだったのです。
東京裁判がいかにインチキだったのかを示す証拠及び根拠があります。
- A級戦犯とは、その時点での国際法には存在しなかった「人道に対する罪」と「平和に対する罪」で裁かれた（訴追）人たちのことです。これは『時際法』の原則を見事に破った行為です。
- A級・B級・C級の戦犯という呼称は刑の重さではなく、犯罪の内容（構成要件）による仕分けによっていること。
- インドのパール判事、オランダのレーリンク判事、フランスのベルナール判事などが異議を唱えている。
◆補足説明：『時際法』とは、ある行為が適用される法的効果は、訴訟上の請求がなされた時点の法によってではなく、行為があった時点の法によって決定されるべきという原則です。つまり、行為が起こったその時点で存在しない法で裁いてはならない、ということです。
東京裁判には大前提があります。
その大前提とは偽裁判の結論でしかありません。
つまり、東京裁判とは、初めから結論が決まっていた偽裁判劇（復讐劇）でしかないのです。
東京裁判の大前提とは「日本だけが、議論の余地なく悪い」というものです。
つまり、「日本だけが、議論の余地なく悪いと認識させるための手段（作戦）が東京裁判であった」ということです。
この東京裁判の大前提であり結論でもある趣旨を日本人は信じ込ませられてしまったのです。
ちなみに、判事の一人だったオランダのレーリングは、晩年の著書で東条英機が「この裁判は勝者による復讐劇だ」と反論した言葉は正しいと記しています。
東京裁判がインチキであることは「国際法」に照らしてみれば一目瞭然です。
「裁判」という語彙表現がついていること自体が洗脳（インチキ）なのです。
なぜならば、近代社会の裁判であるからには「法廷において被告人と弁護人の反論（反証）」を認めなければならないからです。
東京裁判においては、被告人と弁護人の反論（反証）を徹底的に無視、黙殺しています。
だからこそ東条英機は「復讐劇だ」と主張したのです。
この被告側の言い分を一切無視する、反論を許さないという裁判がきちんとした裁判手続きであると言うならば、知性を疑います、と言っておきます。
《「日本は東京裁判を受け入れた」は嘘＝洗脳・隠蔽工作》
書籍『日本人を狂わせた洗脳工作』より抜粋引用
国際条約や国際契約には、何語で書かれたものが正文であるかが必ず規定されています。
サンフランシスコ平和条約の正文は、英語、フランス語あるいはスペイン語で書かれたものであり、日本語訳の文は参考にしかすぎません。
正文には、“日本は、東京裁判の判決を受け入れた”と書いてあります。
条約や契約書は、誤解を避けるために、非常に慎重に語を選んで書かれますから、誤記やいい加減な単語を選んだという可能性はありません。誤解は、日本語訳から生まれたのです。
つまり、故意に“裁判を受け入れた”と誤訳させられた可能性が高いのです。
～中略～
この翻訳者は、日本人に多くの害毒を流した大変な犯罪者です。
戦勝国の狙いは、日本人が二度と白人国家に戦争を仕掛けないよう、日本の伝統と精神文化を骨抜きにすることにありました。
〈語彙の入れ替えによる洗脳〉
フランス語では「宣告」されたという意味となっており、スペイン語および英語では「判決」となっています。
ただし、「宣告された裁判」となると意味をなさないと関野通夫氏は指摘していますが、意外にこのフランス語が正直であると思われます。
つまり、東京裁判は戦勝国が身勝手に日本国へ「宣告」したものであって、日本が謹んで受け入れたわけではないということです。
サンフランシスコ平和条約11条の「Judgments」の訳は本来ならば「判決」と訳すべきです。
しかし、このことが「日本は“東京裁判”を受け入れた」と意図的に誤訳されたのです。
「東京裁判の“判決”を受け入れた」と「“裁判”を受け入れた」では、まったく意味することが違ってきます。
この手法は情報操作、マインドコントロールでよく使用される手法です。
つまり、「語彙の入れ替え」です。
「入れ替え」は詐欺師、詭弁師の常套手段であり、騙しの基本的な手法です。
「判決を受け入れた」ことと、「裁判を受け入れた」ことは同じ意味ではありません。
裁判という名で裁かれた以上、「判決を受け入れざるを得ない」ことと、「裁判そのもの、あるいは裁判のすべてを受け入れた」こととは違います。
不服があっても判決は判決として受け入れますが、その裁判そのものが裁判とは呼べなかったなら、裁判そのものを否定する考えは当然ながら出てくるのです。
要するに、この裁判が表面上裁判の形式を取っているが実は裁判とは呼べないものだから、裁判の存在自体を受け入れてはいないという日本側の正当な主張をつぶしたのです。
◆補足説明：『サンフランシスコ平和条約』とは？
『サンフランシスコ平和条約』または『サンフランシスコ講和条約』とは、第二次世界大戦における太平洋戦争開始以来の戦争状態を終結させるために、日本政府が英米を中心とした48カ国と締結した講和条約のこと。
条約の名称として『サンフランシスコ講和条約』と『サンフランシスコ平和条約』という２つの呼び方がありますが、どちらも同じ意味であり、どちらを使用してもかまいません。
公式な名称は、「日本国との平和条約」です。
また「対日平和条約」とも呼ばれています。
英語では「Treaty Of With Japan」と記され、直訳すると「日本との平和条約」となります。
「講和」とは、平和を講ずることであり、その意味は「戦争を終結し、平和を回復するための交戦国間の合意」となります。
〈日本無罪論を主張した人たち〉
リンチ裁判とも呼ぶべき東京裁判において、日本の罪を否定した人たちがいました。
その筆頭は、東京裁判の判事の中で唯一の国際法の専門家であるインドのパール判事です。
パール判事は、東京裁判の被告は全員無罪だと論じています。
重要な点は、東京裁判における判事がパール判事を除いて誰も国際法の専門家がいなかったことです。
たったひとりの国際法の専門家であるパール判事が、被告全員が無罪だと主張していることは極めて重要です。
さらに言うと、唯一の国際法の専門家の意見が事実上抹殺されたことは、重要な意味を持ちます。
国際法の専門家の主張が通らなかったことは、仕組まれていた復讐劇であるという証左です。
他にもアメリカのブレイクニー氏（ハーバード大学卒の弁護士、陸軍大佐）は、A級戦犯には罪が問えないと論述しています。
また、「戦争は、国際法が認めた適法行為である。原子爆弾を落した者たちが裁こうとしているのが、この裁判だが、彼らも殺人者ではないか」とも発言しています。
オランダのレーリンク判事は、パール判事の日本無罪論に感化さえ、晩年の著書で、東条英機元首相の「東京裁判は勝者の復讐劇」という陳述は正しかったと記しています。
決して忘れてはいけない人にマッカーサー元帥がいます。
マッカーサーはトルーマン大統領に解任された後のアメリカ上院において、「日本がアメリカとの戦争に飛び込んだ主な理由は、もっぱら安全保障のためである」と陳述しています。
マッカーサーは日本を占領し、その後に起きた朝鮮戦争によって、日本が明治以来取ってきた国家防衛の戦略を理解したのです。
日本における国家戦略の一つが共産主義国家であるロシアの南下を防ぐことが神国日本の防衛であるという地政学的な見識に裏付けされた防衛戦略なのです。
朝鮮半島が共産主義国家（ロシアの支配下）の完全支配となってしまえば、日本にとって共産主義国家からの侵略に赤信号が灯ることと同じなのです。
それを防ぐ目的のために朝鮮半島の根元に満州国を建国して本土防衛をしたのです。
マッカーサーはそうした日本が取ってきた防衛戦略を理解したと言えます。
〈GHQが最も恐れたこととは？〉
GHQによる占領政策は、GHQ（アメリカ合衆国）が恐れていることの“裏返し”です。
GHQ（アメリカ合衆国）が最も恐れていた事態とは以下の２つ。
- 原爆投下への批判、抗議
- 東京裁判は勝者の裁き（国際法違反）であるという国民の声
この２つの恐れ及び憂いを消すために取ったのがGHQによる占領政策であり、その核となったのがWGIPなのです。
WGIPの肝は、日本を戦犯国として規定し、罪悪感（贖罪意識）を日本人に植えつけ、子々孫々まで刷り込むことでした。
その結果（洗脳の）どうなりましたか？
日本の利益よりもアメリカ等に有利な政策を施行する様な政府が幅を利かせ、外資が日本企業を乗っ取り、利益を得たり、人口削減のための危険な液体を「予防接種」と偽って国民に打たせたり、昆虫食を国民に食させようとしている。
これらの根源は、占領下の「洗脳」から始まっているのです。
GHQによる呪縛から日本はいまだに目覚めていないし、実質的に日本政府はアメリカ合衆国の操り人形でしかないのです。
◆結論
『東京裁判（極東国際軍事裁判）』とは、近代法が確立した法廷ルールを無視した、占領国による復讐劇（リンチ的処遇）でしかないのです。
東京裁判とはWGIPの一丁目一番地であり、日本人への洗脳工作の最重要作戦なのです。
『【後編２】軍事占領下における新憲法の制定は国際法違反！』に続く。
参考書籍
関野通夫氏
『日本人を狂わせた洗脳工作』
自由社ブックレット
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！