『世界を操る闇の権力者の正体に迫る!【オリンピアンズ編③】~超危険、国民IDカード制度~』

【オリンピアンズ編③】~超危険、国民IDカード制度~

これまでの記事

【オリンピアンズ編①】~「オリンピアンズ」とは何か?~
【オリンピアンズ編②】陰謀家たちの悪質な誘導

未来への衝撃

《300人委員会が動かす強力な機関について》

ジョン・コールマン博士が、300人委員会が所有し動かす膨大な数のなかで“強力な機関”を示しているので以下に記す。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より抜粋引用

⦿スタンフォード・リサーチ・センター
 スタンフォード・リサーチ・センターは、1946年にタヴィストック研究所によって設立された。
 設立の主な目的は、アンダーソン率いるアスペン研究所では規模が大きすぎる事業であったため、新たな機関が必要となった。それがスタンフォード・リサーチ・センター(SRC)である。 SRCのもっとも危険な活動のなかには、国民をターゲットにした対テロ活動がある。

(注)「規模が大きすぎる事業」とは、アラスカ・ノースローブの石油利権のこと。

〈騙されやすい人の特徴とは?〉

SRC(スタンフォード・リサーチ・センター)にはアメリカ国民の税金が流れており、税金を支払っている(アメリカ)国民はSRCが自分たちをターゲットにしていることを理解していない。SRCの研究には毎年数百万ドルの税金が投入されている。

ジョン・コールマン博士はこう言っている。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より引用

騙されやすい人間は見かけ上の無意味な変化だけを見て、満足しているようだ。

彼らは必ず「隠れ蓑」をかぶり「仮面」をつけているので、その奥に隠れた素顔や本質を見抜けない人間は騙される。

〈SRCの目的とは?〉

SRC(スタンフォード・リサーチ・センター)の目的とは何か?
答えは、「新世界秩序=地球規模の独裁制」を機能させること

1958年に国防総省の契約機関である軍民両用技術などの計画を進める国防高等研究事業局(DARPA)がSRCに極秘の提案をした。その背景はソ連の兵器開発に関するCIAからSRCに出された報告書に書かれていた内容が影響している。ダレス(ペンタゴン)はソ連の恐るべき「技術開発」からアメリカを守る計画を早急に考案されなければならないとSRCに伝えた。では、ソ連の「恐ろしい技術」とは何かと言えば、極低周波(ELF)放射線兵器および気象制御兵器なのです。
「気象兵器」、これは技術的には実用段階にあります。
知る人ぞ知ることですが、こうしたことをアメリカ国民ならず日本国民も知るべきなのです。
ダレスがSRCに要求したのは、特殊な爆弾を応用して火山噴火や地震を誘発する兵器環境を凶器に変える兵器、潜在敵国を探る行動研究、新兵器の開発につながる鉱物や金属などの研究などです。SRCはダレスの依頼を受け、SHAKY(シェイキー)という暗号名をつけた。

〈想像もつかない戦争形態とは?〉

こうしたことはブレジンスキーが『テクネトロニック時代』の中で予見していたことだ。
ここでブレジンスキーの言葉を引用する。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より引用
ブレジンスキーの言葉

ロケット技術の飛躍的進歩、破壊力と命中率を極限まで高めた多弾頭ミサイルなどに加え、将来は、自動操縦の宇宙艦船、深海の軍事基地、生物化学兵器、殺人光線、そして現在では想像もつかないような「戦争形態」が出現する。さらには「天候」までコントロールするようになるだろう。

上記の内容に「生物化学兵器」と「気象兵器」が含まれていることに注目して欲しい。
こうした内容を大手メディアは絶対に伝えない。よって真実を追求する戦士たちが探し出し、それを拡散している。だが、それも必ず妨害にあう。
『【オリンピアンズ編】のはじめに』で示したジョン・コールマン博士の言葉を思い出して欲しい。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より引用

本書で私が提供する情報は長年の研究の成果であり、完璧な情報源に支えられている。誇張は何もない。すべての情報は事実であり、かつ正確なものだ。したがって、「これはインチキ情報だ」と決めつける敵の罠にはまってはいけない。

ジョン・コールマン博士によれば、ダレスがSRCに依頼をした時点では、アメリカはELF放射線および兵器としてのELF気象制御技術に関しては、ソ連に15年ほど遅れをとっていたという。

〈地球規模の独裁体制を機能させるためには〉

いま全世界の人々が知らねばならないことは、「地球規模の独裁制」を機能させるためには、個人を完全に管理しなければならないこと。これが現代の潮流なのです。
「地球規模の独裁制」とは、言い換えれば「世界全体主義」に他ならず、これが実現するためには、人々の自由と人権を奪い、民主主義制度を破壊し、各国家の主権さえも奪う必要があるのです。日本もいまその大きな潮流の中に巻き込まれているのです。
私の見たところ、高市内閣とは、「新世界秩序まっしぐら政権」と呼ぶべきものであり、国民から経済力、言論の自由、人権等を奪い、国民の個人情報をすべて把握し、なおかつ権力を内閣に集中させる動きを見せていると判断している(私見)。
これがどれだけ危険なことなのか、ほとんどの国民が気づいていない。
奴らは足音を立てずに、ヒタヒタと静かにそして確実に迫って来るのです。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より引用

SRCはロンドンのタヴィストック研究所の指導のもとで、「ビジネス諜報計画」という広大で戦慄すべきシステムを作った。国内外の600を超える企業が参画したこの計画は、日本との外交、変動期の消費者市場、国際テロリズム研究、消費物産のイメージ調査および研究、電子マネー転送システム、光電子探査、調査プロジェクトのための方法論、アメリカ防衛産業と資本の有用性などを研究テーマとしている。

上記の内容から「SRC」と「タヴィストック研究所」という名前を抜いたならば、誰が陰謀だと思うでしょうか?

「ビジネス諜報計画」に参加した300人委員会傘下の企業は以下の通り(一部)。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より抜粋引用

ベクテル(ボヘミアンクラブの集会で国防長官に任命されたジョージ・シュルツが社長)、ヒューレット・パッカード、TRW、バンク・オブ・アメリカ、シェル石油、RCA、ブリス、イーストマン・ディロン、サガ食品、マクダネル・ダグラス、クラウン・ゼラーバック、ウェルズ・ファーゴ銀行、カイザー産業など。

この他にSRC傘下の財団として「チャールズ・F・ケタリング財団」がある。この財団は『人間イメージの変革』という計画を立てた。
ジョン・コールマン博士の著書では、この計画に関わった人物たちが書かれている。
1981年のレーガン政権の政策は、3000ページにのぼる提案文書の『人間イメージの変革』に基づいていた。
こうして公式な政府の政策に強い影響を与える。これを「公然たる陰謀方式」と言う
これが彼らのやり方であり、こうすることで陰謀が秘匿され、人々が陰謀とは気づかなくなる二重の意味を持つことになる。
なお、ジョン・コールマン博士は、『人間イメージの変革』が政府に提出されてから五日後に文書のコピーを入手している。これはデマではない。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤7章』より引用

彼らはアメリカ国民を、気づかないように変化に順応させて、着実に変革を仕組む魂胆だ。その結果、日々の生活はまったくかわっていないように見えても、実際は深刻な変化が起きているという事態が起きる。

これこそが彼らの高等技術なのです。
人々が気づかないように社会の在り方や価値観の変化に順応させ、なおかつ違和感を覚えさせず、着実に彼らの新世界秩序へ進ませる。急激な変化は人々が必ず感じ取り違和感を持つが、少しずつ変化する出来事はなかなか感じ取ることができず、自然な流れだと受け取ってしまう。しかし気づいたときには深刻な変化がすでに起こっていて、後戻りすることが非常に困難となっている。
これこそが彼らが世界を牛耳る仕組みの一つなのです。
巧妙、狡猾、姑息。

〈彼らが仕掛ける最高の隠蔽術とは?〉

人間は過度な未来への衝撃を受けると方向性を失い、混乱し、適切な判断ができなくなるのです。それを彼らは意図的に作り出してミスリードする。
彼らの思う壺にハマった国民は、真実を受け入れられなくなり、臭いものに蓋をして、真実から目をそらしてしまう。
これはアメリカの話だけではありません。日本においても、2025年11月現在(執筆時)、新型コロナウイルスワクチンに関する真実が証明される情報が出されているにもかかわらず、日本政府が何の責任も取っていないことは、この状況と同じなのです。
彼らの力は“ここまである”ということを理解するべきです。
彼らの力とはつまり、「大衆洗脳の手法、大衆誘導の技術」のことです。この力の大元こそがタヴィストック研究所なのです。

一番いけないことは、政府や政治家等が行っていることで、「悪い指摘や憶測については何も知りたくない」という状態に国民がなってしまうことです。
この姿は真実の追求と真逆であり、それこそが彼らが仕掛ける“最高の隠蔽術”なのです。

アメリカでも大統領が合衆国憲法に反することをしても責任を取らされていない事態が起こっていますが、日本でも同じように高市総理が「憲法改正案を内閣が出せる(?)」などという法秩序に反する発言をしても、辞職を求められたり、責任を取らされたりしない現象が起きています。日本国民も立憲主義という法秩序に対して無反応の状態に置かれ、感覚が麻痺されていると言えるのです。
(憲法改正を含めた法改正は議会で行うものであり、総理率いる内閣は行政組織でしかなく立法権はない)
大手メディアなどが事実や正しい法秩序を捻じ曲げて人々を誘導し、国民も真実を直視せず、虚偽や騙しを受け入れてしまうと、その行きつく先は民主主義国家の滅亡しかないのです。

《未来への衝撃》

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

これらは1960年代初めであれば絶対に許されなかったのに、今では当たり前のこととして受け入れられている。アメリカ国民はタヴィストックが言うところの「未来の衝撃」にさらされ、屈服させられてしまったのだ。その未来とは、「現代」だ。われわれは次から次へと襲いかかってくるカルチャー・ショックに感覚が麻痺してしまい、「抗議しても仕方がない、それなら最初から抗議しなければよい」と思うようになってしまっている。

〈タヴィストックが放つ黒い手法〉

上記の「これらは」とは、ドラッグまみれのロックバンド、ゴミのような安っぽい恋愛ドラマなどを指している。
ディープステート組織(陰謀団)の参謀本部であるタヴィストック研究所が放つ黒い手法には大衆をコントロールするための音楽やドラマ、映画などがある。
【300人委員会編】および【タヴィストック編】で『ハリー・ポッター』、今回の【オリンピアンズ編】では『ダビンチ・コード』がタヴィストック研究所が放った洗脳作戦であることを紹介した。
彼らは政治を牛耳るだけではなく、文学、芸術などの世界にも魔の手を伸ばしている。
はっきりと言うと、世界的大ヒットを飛ばす歌手、バンド、映画などのなかにはタヴィストック研究所の作品が多く潜んでいる。
これは政治に興味のない若者を中心にして一種の価値観の変革を知らず知らずのうちに誘導する高等洗脳技術なのです。
ジョン・コールマン博士の言葉で言えば、「内なる方向づけ」であり、「長期浸透戦略」なのです。

この文を読んでピンとこない人がおそらく9割以上だと思うがそれは、現代人はタヴィストックの大規模な洗脳作戦によって穢れの意味が理解できなくなっているからに他ならない。
この本当の目的とは、宗教から人々を引き離すこと。主にキリスト教的価値観を破壊することが隠された真の目的なのです。
どんな価値観を持つのも自由、だとしても人々がキリスト教の敬虔な教えに基づいた価値観を持っていたならば、戦争も起こらないし、事件などもいまより圧倒的に減るはず。
彼らが行っているのは「見えない変化」であり、「気づかれないで行う価値観の誘導」なのです。時代の中で出現する過去には無かった価値観の変化(兆し)が起こった時に人々が立ち止まって、キリスト教的価値観から見てどうなのか、などと考えることをしないように時代の変化、価値観の変化を起こしているのです。
具体例をあげます。
LGBTQ、SDGs、ギャンブル、フェミニズム、男女平等、ドラッグ肯定論、カルト宗教など。

超危険、国民IDカード制度

《超危険、国民IDカード制度》

しかし、「未来への衝撃」でもっと深刻なことが以下のこと。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

こうした「未来への衝撃」に、国民IDカード制度がある。アメリカでは、中央銀行制度は憲法で固く禁じられている。そもそもアメリカは一つの国ではなく、50の異なる国(=州)で構成された合衆(=州)国だ。中央集権化は自由にとって革命的な危険とされており、厳しく糾弾されるだけでなく憲法で禁じられている。憲法の起草者たちは、中央集権化された政府が生まれれば個人の自由は致命的なダメージをこうむると理解していた。だからこそ、中央銀行、中央警察権力、中央人口登録制度は、憲法で完全に禁じられているのだ。しかし自由を憎む闇の勢力は、狡猾にも中央銀行と中央警察権力を導入させた。そして今度は、中央による住民登録制度を押しつけようとしている。中央集権化は、人民をより支配しやすくなるための手段であり、基本的人権を保障する権利章典を踏みにじるものだ。

〈時代の流れは「全国民監視システム」にある〉

「未来への衝撃」に、国民IDカード制度がある

上記の内容は、アメリカ合衆国についてジョン・コールマン博士が語ったものですが、日本国民のみなさん、何か思い当たりませんか?
現代の潮流は明らかに「全国民監視システム」の流れの中にあります
なぜならば、彼らは世界統一政府を樹立しようと計画を立てているので、世界の人々を一元管理する必要があるからです。彼らが目指す未来社会は、世界で一つの政府、世界で一つの軍隊、世界で一つの通貨(貨幣制度)、世界で一つの宗教(悪魔カルト教)だからです。
このためには個人情報のすべてを統治者が把握し管理できる体制を取る必要があるのです。これを一般的には「世界全体主義」と言います。
つまり、全世界が唯一の支配体制の下で管理された状態で生存する社会だということです。
ここに個人の自由や人権などは存在しません
信仰の自由、言論の自由、表現の自由、報道の自由、出版の自由、結社の自由、基本的人権、民族的アイデンティティなどはすべて剥奪された社会です。

要するに、世界を支配する中央集権化が彼らの目的なのです。世界中がたった一つの独裁勢力によって統治される世の中が到来しようとしているのです。
この動きは加速されています。
人々は時流に流され、便利さに魂を売り、それと引き換えに自由や人権が徐々に奪われる未来が訪れることにまったく気づいていないのです。
はっきりとしていることは、世界を牛耳る「闇の世界権力」は、自由を最も嫌うことです。
なぜならば、真なる自由は真なる繁栄をもたらすからです。神の子である人々が自由の行使によって繫栄することを忌み嫌っているからです。
ここに彼らの正体を見てとることが出来ます。

話しを最初に戻すと、日本も必ず「国民IDカード」を持つ社会に変貌させられます。
もうこの動きは始まっています。
何のことを言っているのかわかりますか?
なぜ「マイナンバーカード」なるものを普及させているのかわかりますか?
なぜ、健康保険証とマイナンバーカードを一つとするのですか?
なぜ、免許証とマイナンバーカードを一つとするのですか?
一つとする必要がどこにあるのですか?
こうした動きは単に国民に「便利さ」を与えるものを目的としているわけではないのです。

全世界に「国民IDカード」が普及したならば、もう後戻りはできません。
「国民IDカード」は「世界IDカード」となります。
つまり、各民族主体の主権国家が消滅し、世界統一政府が樹立されるということです。
これによって人類は家畜化され、医療の強制、自由の剥奪、人権の永久停止、反抗者は犯罪者となる社会が訪れます。
こうしたことを陰謀論などと言っている人が溢れていればいるほど、彼らが高笑いするだけです。

《IDカードを実現する法案はすでにイギリスで起草されている?》

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

われわれは自由に対する最新の脅威、すなわち電子化された「IDカード」について議論さえしていない。われわれは、ローマ時代に行われた大衆の気をそらすための「パンとサーカス」、現代でいうところの「ハリウッドと大衆観戦スポーツ」に自ら溺れていったのだ。
イギリスの情報筋によると、IDカードを実現化するための法案は1995年2月初旬に英国内務省で起草されたという。法案は重要機密として厳重に保管され、「国家的危機」が訪れるのを待って世の中に公表される予定だ。ちなみに「国家的危機」とは、「ドイツ国会議事堂放火事件」あるいは「真珠湾攻撃」といった人為的に作られた状況を指すタヴィストック用語だ。

〈近未来に待ち受ける自由に対する脅威とは?〉

「国家的危機」という表現は、人為的に作られた状況を指すタヴィストック用語

これを覚えておいてください。

近未来に待ち受ける自由に対する最新の脅威とは「電子化されたIDカード」に他なりません。なぜこれが脅威なのかと言えば、支配者の胸三寸で資産(生活のための資金等)を凍結されたり、統治者に対する不平、批判などを行えば即逮捕されるなど、ほんの少し端末をいじれば特定の人間の人生そのものあるいは存在そのものを奪えるからです。
彼らの手先である大手メディアは、必ずといっていいくらい「目くらまし」をする。目くらましとは「スピン報道」と「無視作戦」と言ってもいいでしょう。本当に国民と国家にとって大切な情報(問題)から目をそらす(興味関心をそらす)ために別の何かに注目を集める手法のことであり、そうした問題があたかも存在しないように扱う手法のことです。

イギリスで「IDカードを実現化するための法案」が1995年2月初旬に英国内務省で起草され、「国家的危機」が訪れるのを待って世の中に公表される予定だということが意味することは何か?
これは完全に世界統一政府樹立のための準備であり、この法案が通ってしまったならば、世界統一政府が樹立されるということです。
すでに様々な方面から準備がなされている。

ですから、言います。
「国家的危機」を叫ぶ政治家の出現に警戒しなければなりません
何らかの危機を叫び、危機を理由に国家権力を増強させようとする政治家の出現は「国民にとっての危機」に他なりません。
ただし、本物の英雄、歴史的英雄も危機の時代に出現します。
危機の時代には、本物の英雄(真に国民を守る人物)と偽物の英雄が混在するのです。その違いは、偽物の英雄は「危機を利用して自由を奪う」ことであり、本物の英雄は「危機から人々の自由を守る」ことです。つまり目的と方向性が逆だということです。

イギリスの「IDカードを実現化するための法律」などの厳しい法律が定められるときには、必ず逆の理念が掲げられます。たとえば「国民に高度な安全を保障するため」などです。
ジョン・コールマン博士はイギリスの次はアメリカで「テロリズムとテロ活動から国民を守るため」の法律が成立すると予測している。さぁ、その次は日本でしょう。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

アメリカは、全体主義的独裁の道を歩んでいる。すなわち共産主義的な新世界秩序=ワン・ワールド政府に向かっているのだ。危険な兆しに目を向け、警告に耳を傾けようとしない人は、次の情報を読んでいただきたい。
アメリカでIDカードは「緊急措置」として導入される。登録は「任意」とされるが、実際に登録しない者は罰を科される。IDカードを作らない限り、免許証もパスポートも発行されない。この生体認証カードの情報は中央データベースに結びついており、あらゆる個人情報が保管されるようになる。

すでにアメリカには共産主義的独裁へ変貌しつつありますが、日本も同じであることを国民が自覚するべきでしょう。
個人情報の完全掌握のために勧められる「IDカード制度」は必ず何らかのきれいごと=「緊急措置」として導入され、登録は当初「任意」または「選択」とされるが、実際に登録しない者は実質的な罰が科される。IDカードを作らない限り、他の証明証が発行されなかったり、すべての証明証が一つになっていたりする。こうして実質的には任意でもなく選択でもなく、なかば強制的にあらゆる個人情報が掌握され保存されるようになる。
こうした個人情報は当局によってすべてを管理され、特定の人物の個人情報を検索すれば「瞬時に検索」することができるようになる。
つまり、あなたは裸同然になるということ。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

こうした個人情報には、指紋、虹彩、洗礼名、親の名前、出生地、生年月日、身長、体重、瞳の色、目立つ特徴、クレジット歴、犯罪歴、職業、学歴、兵役歴、主な同僚、宗教、通っている教会、過去20年の住居歴、兄弟姉妹、過去10年に診察を受けた医師や歯医者、結婚歴や離婚歴、読書の傾向(図書館やオンライン書店の個人データが流用される)などが含まれる。

重要なことは、パスポートと同時にIDカードが個人の所有物ではないこと。
これが意味することは、いつでも取り上げられる可能性があるということになる。
ジョン・コールマン博士はこう言っている。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

国民はあっという間に法の保護を奪われ、「無法者」に仕立て上げられるかもしれないのだ。政府は無法者となった人間にはあらゆる行政サービスを拒否することができる。

よくアメリカで起こったことはその後日本で同じことが起こる、といわれるが、アメリカよりイギリスで先に起こる。日本人はほとんどの人が気づいていないが、アメリカに大きな影響を与えているのはイギリスなのです。

ジョン・コールマン著『新版300人委員会㊤9章』より引用

個人情報を記録したIDカード制度が完全に実施されれば、アメリカ国民は憲法で保障されたプライバシーおよび憲法修正第10条が保障する政府による不当な侵害に対する保護を得られなくなる。IDカード制度は、建国の父たちが共和制という政治形態で各州に与えた権利を破壊する
~中略~
憲法に対するこれらの破壊行為はすべて、「テロリストの攻撃から国民を守るため」という名目で行われる。

上記の内容をアメリカのことだと考えてはいけません。日本も同じ潮流の中にいます。
ここで重要なことは、結局、「IDカード制度」とは、国民を国家権力の横暴から守る役割をする憲法を破壊する(無力化する)ことです。それが意味することは、国民には自由も人権も政府の恣意的な判断によって奪われるということ。これは結局のところ、独裁主義体制の完成を意味するのです。
この非常に危険な事態に、自由の戦士たちでもほぼ気づいていません。
この非常に危険な事態を保守系のユーチューバーや言論人が声高に叫んでいる姿をみたことがありません。
これは兵法なのです。
時代はいま確実に「IDカード制度」の完成に向けて動いています。それを助けるのが「AI」です。酷なことを言いますが、AIに頼り過ぎてはいけないのです。

気づかなければならないことがあります。
スマホ、AI、検索エンジン、SNS、自動操縦車、自動会計システムなどの便利なシステムはすべて「IDカード制度」に集約され、「IDカード制度」の完成は「人間監視システム(体制)の完成」であり、それは結局のところ「人類家畜化の完成」に他ならないのです。これを新世界秩序(=ワン・ワールド政府)というのです。
言葉は悪いですが、「IDカード」とは、家畜に埋め込んだマイクロチップと同じ意味を持つのです(ただし比べようもないくらい高度なものですが)。
ですから、“便利さ”に魂まで売ってしまうといずれ自分の首を絞めることになります。
この流れを引きとめるのは不可能に近いと思われますが、もっとこの危険な事態に気づく人が増えなければ、近い将来に人類は家畜化されます。

【オリンピアンズ編④】につづく

参考書籍(引用元)

書籍名:『新版300人委員会㊤』
著者:ジョン・コールマン
監訳者:太田龍
出版社:成甲書房

最後までお読みいただき、ありがとうござりんした!


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