バイデン候補には黒過ぎる不正・スキャンダル疑惑がある
嘘か誠か、ネット上にはバイデン候補の不正・スキャンダル情報が溢れている。
バイデン候補の不正・スキャンダル情報をフェイクとするにはあまりにもリアルすぎる。
アメリカの主要メディアは、バイデン候補の不正やスキャンダルを示し合わせたように取り上げない。
それどころか、一切口を閉じるか、根拠もなく否定している。
これはメディアとしての役割を放棄したことであり、マスコミによる大掛かりな不正である。
本来、メディアの使命とは権力者の疑惑に対してメスを入れ「真実を暴く」ことにあるはず。
なのに、あたかもバイデンを大統領にするべく、一方的にバイデンの味方をしている。
そこにはメディアを眼の敵にするトランプ大統領を“消し去りたい”との悪意がある。
だが、いくら主要メディアがバイデンをかばっても保守系メディアが追求の手をゆるめることは無い。
いま、正義を胸に刻む人たちがアメリカを中心に、バイデンの不正を暴露し、大統領選挙における大掛かりな選挙犯罪を糾弾している。
日本のマスコミはなんの役にもたたない。
ただアメリカの主要メディアが流す情報を鵜吞みにして伝えるだけ。
いや、むしろメディアに対抗するようなトランプ大統領を権力の座から引きずり降ろそうとするアメリカの主要メディアとタッグを組んで、トランプ大統領の追い落としをしている。
アメリカの主要メディアも日本のメディアも歴史的暴挙に出ている。
すでにご存知の方も多いだろうが、まだ知らない方もいると思われるので、「嘘」と一喝できないバイデンの不正・スキャンダルに関する情報をご意見番からも伝える。
大紀元エポックタイムズ・ジャパン『遠見快評』より
大紀元エポックタイムズ・ジャパンのYouTube『遠見快評』を紹介する。
２０２０年１０月２２日の投稿では、保守系メディアBreitbart News Network（ブライトバート・ニュース・ネットワーク）の独占スクープを報じている。
ブライトバート・ニュース・ネットワークは、バイデン候補のビジネスパートナーだったクーリー氏が獄中で暴露したスクープを報じた。
けっこう難しい話なので、初めに分かりやすく言います。
《バイデン親子の不正とは？》
「息子のハンター・バイデンを通してウクライナ、ロシア、中国との不正なお金の流れがあった」
というものです。
〈不正の経緯〉
ハンター・バイデンとウクライナのブリスマ社との疑惑について
２０１４年バイデン副大統領がウクライナ汚職問題を担当する。
２０１４年ハンター氏がブリスマ社（エネルギー会社）の取締役になる。
２０１５年バイデン副大統領がブリスマ社の汚職疑惑に介入して調査を停止させる。
当時のアメリカ合衆国大統領であったオバマはロシアが大嫌い。
そのロシアと対立していたウクライナをオバマ政権は支援していた。
ウクライナは汚職だらけの国だったので、アメリカが汚職に介入していったのです。
その時の担当者がオバマ政権の副大統領バイデンだった。
ウクライナ汚職介入にバイデン副大統領（当時）が担当になった数週間後に、なぜか息子のハンター氏がブリスマ社取締役に就任するのです。
翌年の２０１５年に、ウクライナ政府がブリスマ社の汚職を直接捜査しようとしたところ、バイデン副大統領がブリスマ社の汚職疑惑に介入して、ウクライナ政府の捜査を止めさせたのです。
なぜでしょうか？
ウクライナの企業であるブリスマ社の汚職を捜査するのに、どうして他国であるアメリカ合衆国の副大統領であるバイデン氏が、政府の捜査を停止させるのでしょうか？
そこには理由があるはずです。
もっとはっきり言えば、暴かれたくない“不正”があるからです。
《バイデン親子に関する不正の証拠について》
ブライトバート・ニュースの記者がクーリー氏のGメーアカウントから少なくとも２６,０００通のメールを入手した。
そのメールには多くの内部情報が含まれていて、主に３つの内容に分けられる。
《不正疑惑１》
ハンター氏（バイデンの息子）が中国共産党“渤海華美”（BHRパートナーズ社）に１５億ドル投資した。
《不正疑惑２》
ハンター氏と元モスクワ市長夫人の間には上院が公開した３２０万ドルの小切手よりももっと深い関係がある。
《不正疑惑３》
ハンター氏がカザフスタンと中東で巨万の富を入手した一部始終。
なお、これらのメールのやり取りのすべてに日付が記載されているので、真実性が高いと思われる。
このメールにはバイデン一家が不正にかかわっていると思われる内容を含み、バイデン自身がそれを知っていたと思われる内容が入っているのです。
バイデン親子の不正に関しては、少なくとも４つの違った情報源が存在しています。
４つの情報源は？
デラウェア州のパソコン修理店のオーナー（アイザック氏）から入手された情報。
ブリスマ社の従業員のパソコンから入手された情報。
ハンター氏の精神科医のパソコンから入手された情報。
米国メディア、ブライトバートが独自入手した２６,０００通のメール情報。
この疑惑を民主党は「すべてロシアの陰謀」だと説明しています。
バイデン親子はこの疑惑についてダンマリを決め込んでいます。
４つもの違う情報源が存在する、ということがバイデン親子の不正がフェイクではないということを間接的に証明しています。
４つの違った情報源からバイデン親子の不正情報が出ているということは、どう考えても、「不正があったことが真実」と見るしかないのです。
バイデン親子には「国際汚職計画」の疑惑があるのだ。
バイデン親子の国際的不正を報道しないことこそバイデン親子の不正が真実であることを証明している
何が問題なのか？
というと、バイデン親子に国際的な汚職、スキャンダル疑惑が持ち上がっているにも関わらず、アメリカの主流メディアは、一切報道していない、ということです。
これはメディアのあり方からすると異常です。
あり得ません。
メディアは「汚職」「スキャンダル」「事件」を好んで取材、報道します。
これは日本においてもアメリカにおいても同じです。
国会議員にスキャンダル疑惑が持ち上がったときに、それを取り上げないということはメディアとしてあり得ないことです。
なのに、あり得ない“報道無視”をする理由は、ひとつしか考えられません。
それはバイデン親子をかばっている、ということです。
しかし、隠そうとしても暴かれるのが「嘘」や「不正」なのです。
《バイデン候補の疑惑がなかったと報じているメディアは？》
バイデン候補の疑惑をアメリカ上院議員調査会が１年に渡って調査をしています。
しかし、それに対して主要メディアはバイデン親子の疑惑がなかったと報じている。
そのメディアとは？
「ニューヨークタイムズ」
「ワシントンポスト」
「ブルームバーグ」
基本的にニューヨーク州とワシントン州は民主党が強い州です。
《アメリカ上院議員調査会の調査（ジョー・バイデン親子の不正疑惑）を正直に報道しているメディアは？》
アメリカ上院議員調査会の調査を正直に報道しているメディアがあります。
それは、「ニューヨークポスト」。
ニューヨークポストが報じたことは、「ハンター氏がロシアの大富豪から３５０万ドル受領した」というもの。
ハンター氏に３５０万ドルを渡した人物とは、元モスクワ市長夫人。
この元モスクワ市長夫人は、ハンター氏をコンサルタントとして雇って３５０万ドルもの大金を渡した（送金）のです。
ハンター氏はコンサルタントではありません。
コンサルタントでもない人が、どうして３５０万ドルものコンサルタント料を受け取れるのでしょうか？
ヤバいのは、中国共産党、人民解放軍に関係する人物からハンター氏にお金が送られていることです。
もっとヤバいのは、ハンター氏が「東ヨーロッパの売春組織」と「人身売買組織」に大金を送っているということ。
その証拠をアメリカの政府は掴んでいます。
《ハンター・バイデン氏には専門性がない》
ここで大きな問題があります。
それはハンター・バイデン氏の経歴及び実力です。
ハンター氏には、エネルギー会社の役員経験がありません。
ウクライナでのビジネス経験もありません。
中国とのビジネス経験もありません。
ロシアとのビジネス経験もありません。
エネルギー会社の経験もビジネス経験もないハンター氏をなぜウクライナのブリスマ社が雇ったのか？
普通は彼の経歴からすると、ありえないでしょう。
重要な点は、ブリスマ社がハンター氏を雇ったのは、バイデン副大統領がウクライナの汚職疑惑担当になった直後だということ。
これはワシントンポスト社が指摘しています。
（ブリスマ社は、ウクライナの汚職問題の捜査で最大のターゲットになった企業です）
バイデンがアメリカ大統領になってはいけない理由
バイデン候補がアメリカ合衆国大統領に選出されてはいけない主な理由は以下の通りです。
《バイデン候補は中国共産党政府と繋がっている》
バイデン候補は、中国共産党政府及び中国軍と深いつながりを持っているからです。
中国は共産主義国家であり、アメリカ合衆国は民主主義及び自由主義の国家です。
お互いに相容れない主義を掲げているのです。
アメリカ合衆国と中国共産党国家は宿敵と言ってもいい関係なのです。
なのに、アメリカ合衆国の大統領となろうとしている人物が中国共産党及び中国軍と強い結びつきがあるというのは、売国奴でしかありません。
もし、バイデン候補が大統領選挙に勝利してしまうと、中国共産党はバイデン親子の不正を利用してバイデンを恐喝して、中国政府の言いなりにしようとするはずです。
《国際的汚職を行っている》
ウクライナ、中国などで政治的な地位を利用して巨万の富を得ています。
それも不正な手段によって。
主要メディアはバイデン親子の肩を持って不正はフェイクだと報じていますが、その主要メディアの報道こそフェイクです。
複数の証拠が存在し、知る人ぞ知る不正であることはアメリカ国民ならずとも“承知の事実”です。
河合議員夫妻の選挙違反など、子供だましに見えてしまいます。
「火のない所に煙は立たぬ」
バイデン親子の不正疑惑には必ずなんらかの不正事実が存在します。
アメリカ国民を裏切り、地位を利用して私腹を肥やし、世間を騙し通す極悪人には正義の国アメリカ合衆国大統領になる資格はありんせん！
元ニューヨーク市長ジュリアーニ氏の発言
元ニューヨーク市長でトランプ大統領の個人弁護士でもあるジュリアーニ氏が１０月１４日のフォックス・ニュースのインタビューでこう話しています。
「バイデン一家は今世紀最大の政治スキャンダルに関与しており、ウクライナでのハンターの不正は氷山の一角に過ぎない。バイデン一家は中国でより多くの金銭的利益を得ている。次の段階で私はその部分を公開することになるだろう」
バイデン親子は政治的地位を利用して私腹を肥やしたのです。
中流階級にしか過ぎなかったバイデン一家が富豪となった理由はそこにあります。
バイデン候補の不正疑惑で最大の問題点は？
バイデン候補の不正疑惑で最大の問題点がなにかというと、
バイデン親子のウクライナ、中国等での不正は事実として把握されています。
なのに、「なぜかアメリカの主要メディアがバイデンの疑惑を取り上げない」ということです。
別の言い方をすると、バイデンを主要メディアがかばい続けているのです。
これはアメリカ民主党とマスコミによる共謀です！
トランプ候補の大逆転はありうる！
バイデン親子の不正に関するハードディスク（パソコンから押収したもの）をトランプ陣営の参謀（個人弁護士）であるジュリアーニ氏が持っているのです。
この情報は、トランプ陣営にとって切り札となる可能性があります。
あとは、ジュリアーニ氏がこのカードをいつ切るのか？ということです。
最後までお読みくださり、ありがとうござりんした。
