動画共有サイトYouTubeが表現の自由を奪い始めた！
《YouTubeによる言論弾圧が始まる》
動画共有サイト『YouTube』は、２０２０年１２月９日、２０２０年アメリカ大統領選挙について「広範な不正や誤り」があったと伝える動画サイトの削除をすぐに開始すると発表した。
YouTubeは規約変更の声明を出し、以下のように伝えてきた。
「本日より規約変更の施行を開始し、数週間後にはさらに強化する」
YouTubeは、これらの問題があるニュース報道や解説は、「十分な教育、ドキュメンタリー、科学、芸術的な背景があればサイト上に残す」としています。
これだけではなんのことかわからない人もいるでしょう。
だが、次の内容にはビックリたまげます！！
YouTubeは、具体例として、「大統領選挙でソフトの不具合や不正の蔓延により、候補者が選挙に勝った」と主張する動画を削除すると発表した。
《YouTubeによる言論弾圧の理由は？》
その理由は、「安全港の期限（Safe Harbor Deadline）」である１２月８日を過ぎており、「次期大統領を決定するのに十分な数の州が選挙結果を承認したため」としています。
《YouTubeによる言論統制にスコット・ワトニック氏が反論》
この歴史的暴挙に対して、法律事務所Wilk Auslander（ウィリク・オースランダー）のサイバーセキュリティ実務担当者スコット・ワトニック氏はこう反論しています。
「YouTubeが主張する１２月８日の安全港の期限は合衆国憲法には記載がない」
ワトニック氏によると大統領選挙に関連する憲法上の唯一の日付は、１月２０日だと述べている。
さらにこうしたSNSによる検閲がGoogle、Twitter、Facebook、Instagramに広がると予想されています。
《YouTubeは「プラットフォーム？」それとも「出版社？」》
アメリカの通信品位法２３０条に基づき出版社は発表内容に責任を問われる可能性があります。
しかし、通信品位法２３０条に基づくと、「対話型コンピューターサービスの提供者または使用者は他の情報コンテンツ提供者によって提供された情報の出版社や発言者として扱われない」ため、ソーシャルメディアは免責対象となっています。
YouTubeは自社の事業を「プラットフォーム」と主張しています。
しかし、これらの企業は公共のフォーラムを維持しているだけでなくコンテンツを管理する事実上の出版社であるという批判があります。
大紀元エポックタイムズはYouTubeの広報担当者にコメントを求めましたが回答はなかった。
《次々と起っている言論弾圧》
〈事例１〉
１１月、ジョー・バイデン前副大統領と息子であるハンター氏の疑惑を報じたニューヨーク・ポスト紙の記事について、FacebookとTwitterはその表示を制限しました。
〈事例２〉
Twitterは大統領選挙に関するトランプ大統領の投稿や他の保守派の投稿に対して度々警告のラベルを貼り付けています。
《テッド・クルーズ議員の発言》
テキサス州選出のテッド・クルーズ上院議員は「巨大IT企業は一線を超えた。責任を取る必要がある」と批判している。
テッド・クルーズ氏は将来の大統領候補と目されている人物です。
こうした言論弾圧をすることはいずれ反作用を免れないでしょう。
（情報は、大紀元エポックタイムズより）
言論弾圧と戦うサムライ魂にあっぱれ！！
《エポックタイムズのサムライ魂にあっぱれ！》
大紀元エポックタイムズは、大統領選挙に関する不正を動画サイトにて伝えてきました。
その真実を深く追求し、悪を見逃さず正義の鉄槌を降す本物のジャーナリスト精神は実に見事であるとご意見番は高く評価してござりんす。
エポックタイムズのジャーナリスト精神は、まさにサムライ魂に通じるものでありんす。
大紀元エポックタイムズは、YouTubeの言論弾圧を封じる動画において以下のような声明を発表している。
「YouTubeは米大統領選の不正疑惑についての動画を削除する可能性があるようです。私たちの動画も対象になる可能性があります」
「私たちは圧力に屈せず報道を続けます」
実にあっぱれ！
世直しご意見番は、これからも大紀元エポックタイムズを応援するでありんす。
《YouTubeの規約変更を恐れるな！》
今回のYouTubeが行った規約変更に関係する動画を投稿している組織と個人に申し上げる。
この規約変更でトーンダウンしてはいけません。
一部のユーチューバーで「動画削除」や「アカウント停止」を恐れてトーンダウンしている人がいます。
それはYouTubeの言論弾圧になかば屈したことになります。
もし、正義と真実を追い求める心に嘘がないならば、「遠慮なさるな！」。
「大胆に、とことん正義と真実を追求なされよ！」
と伝えておく。
YouTubeの規約変更は言論弾圧！
《言論弾圧と戦うメディアは？》
アチキが今回の米大統領選において、「自由」と「正義」、そして「真実」を追求していると思われるメディアは、以下の通り。
「大紀元エポックタイムズ」
「Will増刊号」
個人では、「藤井厳喜氏」、「張陽氏」など。
《言論弾圧は独裁主義の始まり》
自由とアメリカンドリームの国、アメリカ合衆国。
アメリカにはいまだに移民（移住）を望む人たちが大勢います。
なぜか？
それはアメリカという国には、アメリカンドリーム（成功）のチャンスがあるからです。
そのチャンスは豊かさや成功を求める人たちから見れば憧れの対象です。
ですが、そのアメリカンドリームを支えるものがあります。
それが「自由」です。
「職業選択の自由」「住居移転の自由」そして「言論の自由」と「表現の自由」。
いま、アメリカを中心とした「言論の自由」と「表現の自由」が弾圧を受けています。
その国家が良い国家か悪い国家という判断する簡単な指標があります。
それは人々が「その国に移住したいと思うか」それとも「その国から脱出したいと思うか」です。
北朝鮮などは後者の典型です。
「自由」とは人権の基本であり、最重要の権利です。
その自由を奪うYouTubeの暴挙は許せません。
また、アチキが考える自由には「真実を追求する自由」と「正義を実現する自由」があると考えています。
もし、社会に「不正疑惑」が持ち上がったら、その真実を調査し、本当に不正があったのか、それとも単なる濡れ衣だったのか、と真実を明らかにする必要があります。
本来、司法とはそうしたことを目的として地上に存在しているものです。
しかし、司法も間違いを犯すことがある。
警察権力も民衆を弾圧することがある。
だからこそ、マスメディアは「真実」と「正義」を守る最後の砦とならねばならないのです。
なのに、不正疑惑を追求するどころか、不正をなきものにする所業は「自由の死」を意味します。
「自由の死」は、独裁主義の始まりです。
そして、独裁主義と共産主義は双子の兄弟です。
YouTubeが行った規約変更は、中国共産党政府が行っていることとまったく同じことです。
香港の自由を奪い罪のないアグネス・チョウさんたちを弾圧することと本質は同じです。
いま、大統領選挙で起きていることは、「自由主義対共産主義」の戦いなのです。
言論には、「良い言論」と「悪い言論」があります。
言論には、「有益な言論」と「破滅的な言論」があります。
言論には、「他人を勇気づける言論」と「他人を貶める言論」があります。
言論には、「真実を求める言論」と「嘘の言論」があります。
言論には、「自由を実現する言論」と「人々を洗脳する言論」があります。
言論には、「正義の言論」と「悪魔の言論」があるのです。
YouTubeの言論弾圧の意味するものとは？
《YouTubeの規約変更の意味するものは？》
YouTubeの今回の規約変更の意味するものは？
人間を判断するときに「行動」からその人の「思考（心）」を判断し、「思考（心）」から「行動」を明らかにする手法があります。
YouTubeの規約変更の意図は？
今回のYouTubeの規約変更は、明らかに「トランプ氏を大統領の座から引きずり下ろし、バイデン氏を次期大統領にするためのもの」でしかありません。
つまり、バイデン氏を一方的に味方しているのです。
それはプラットフォームの使命を放棄したことと同義です。
同時に「隠蔽する必要があるからしている」という新たな論点を生み出すことにより、選挙犯罪があったことを暗に明示していることにもつながります。
２０２０年大統領選に関する選挙違反の確実な証拠がいくつもあがっています。
YouTubeの規約変更は、それを無視するだけでなく、選挙違反を隠蔽することに協力する行為です。
YouTubeの主張は合衆国憲法の裏付けのないものです。
まだ、最終的に次期大統領は正式決定していません。
現大統領は、ドナルド・トランプ氏です。
合衆国憲法は、大統領の権限として戒厳令など国家反逆罪に関する権限を与えています。
現大統領のトランプ氏にはそうした“伝家の宝刀”もあるのです。
なにより、このままバイデン親子の不正疑惑と大統領選挙における選挙違反をなかったことにして、バイデン氏を大統領に就任させるなど、多くのアメリカ国民が許さないでしょう。
正義と真実を求める民衆はYouTubeの言論弾圧を許さないでしょう。
テッド・クルーズ議員が述べたように、YouTubeなどの不正を庇ったプラットフォームにはいずれ反作用がもたらされるでしょう。
神が与えた自由とは、「真実を求める自由」であり、「正義を実現する自由」であることをYouTubeなどのソーシャルメディアは知るべきです。
いま起きていることは「トランプ対バイデン」ではなく、「共和党対民主党」でもありません。
「自由主義」と「共産主義（独裁主義）」の戦いのなのです。
自由の国家アメリカ合衆国が共産主義に侵食されているのです。
もっとはっきり言えば「正義」と「悪魔」の戦いなのです。
そのことを日本人も理解する必要があります。
なぜなら、YouTubeが行った言論弾圧はナチスが行ったことと同じであり。
ナチス以上の悪の帝国中国共産党政府が行っていることと同じだからです。
いま、かつての独裁国家（ナチス）以上の強大な力と数十年におよぶ世界征服の大戦略を持つ国家が隣国に存在しているからです。
その危機は、台湾に狙いをつけ、日本もその射程範囲となっているからです。
今回のYouTubeが行った規約変更は、単なる民間企業の約款変更などとはまったく本質が異なる大きな問題なのです。
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
