CATEGORY

お役立ち情報

『新型コロナウイルス感染症の間違った情報発信、誤解を生む情報発信、悪意ある情報発信。 ~迫りつつある超監視社会に声をあげるべき!~』

新型コロナおよびワクチンに関しては政府(自治体含む)とメディア(特にテレビ)によって恣意的な情報発信(または情報発信しない)がされています。 これらの“なぜ”の帰結は結局、「ワクチンを国民に打たせること自体が目的」だからです。 そのためには「感染症が広がっていて、COVID-19が怖い感染症だと国民に思わせたい」のです。 要するに、「パンデミックの早期収束を願っていない存在がいる」ということです。

『全国民が知るべきPCR検査の騙しの手法とは?  ~「緊急事態宣言」「自粛要請」「時短要請」などの政策の大前提は「嘘(=不正確なデータ)」だった!~』

細胞に付着したウイルスが細胞の中に入って増殖しはじめて「感染」と呼びます。 PCR検査で正しく感染者だけを「陽性者」と判定するには、増幅回数を30回未満にしなければなりません。 増幅回数は37回以下でなければ正確な検査とは呼べないのです。 “正しい検査結果ではない”のです。 これは、本来「感染者」ではない人を「感染者」としてしまうことが可能だということです。

『新型コロナワクチンは「ワクチンにあらず!」【後編】~COVID-19ワクチンは“ナノマシン”(仮説)~』

アチキは「mRNAワクチン=ナノマシン」ということに強く確信を持っています。 ワクチン接種をすでにしてしまった、としてもまだ希望はあります。 国民の命と健康を守る第一の政策は「治療政策」です。 国際法に照らせば、いま日本で起きている「ワクチン接種政策」はニュルンベルク綱領に違反しています。

『新型コロナワクチンは「ワクチンにあらず!」【中編】~あり過ぎるCOVID-19ワクチンの危険性!~』

政府やマスコミが発表しているCOVID-19ワクチンの有効性90%以上は「嘘」です。 ここに列挙した「危険性」の一つでもあればワクチン接種を中止、ワクチン製造を停止するのが当然の処置です。 それがなされずに逆にワクチン接種を強く推し進めるということは狂気の沙汰です。 病気の対策は「治療」が最優先されるべきであり、「予防」は二の次であることは医療の常識です。 なのに、自宅療養の人を治療することなく放置して、健康な人に有害なワクチン接種をすることは「人口削減計画」と言わざるを得ません。

『新型コロナワクチンは「ワクチンにあらず!」【前編】~COVID-19ワクチンの主成分は「ウイルスのトゲ=毒」~』

COVID-19ワクチン(新型コロナワクチン)は、「ワクチン」ではありません。 ワクチンとは“似て非なる”ものです。 「ワクチンですらない」というのが正確な表現にあたります。 COVID-19ワクチンの主成分は、「SRAS2の“トゲ(スパイク)”タンパクのDNA情報」です。 ワクチンは治療薬(治療)と違って、健康な人に打つものなので、極力副反応があってはなりません。 ワクチン接種(予防)によって、健康被害が起きるということは医療目的からいって本末転倒です!

『イベルメクチンに関する情報5 ~田村厚労大臣はイベルメクチンのCOVID-19による有効性を自ら発言していた!【後編】~』

みなさん、第一回目の緊急事態宣言がいつだったか、覚えていますか? 第一回目の緊急事態宣言は、2020年4月7日です。 なのに、第一回目の緊急事態宣言の二日後に、「イベルメクチンをCOVID-19における治療薬として使用可能(適用外使用)」という通達をだしていたのです。

『イベルメクチンに関する情報3 ~イベルメクチンはCOVID-19に有効!~』

イベルメクチンに関して重要な情報(経験医学)は、「致命的な副作用、優位な副作用が40年間使用されても目立ったものが見出されていない」ということです。 政府の役割は「国民に選択肢を与える」ことです。 選択肢を与えた上で、国民の選択を重視することです。 それが、国民が主権者である民主主義というものです。

『イベルメクチンに関する情報2 ~田村厚労大臣と政府の大罪~』

イベルメクチンを開発した人もCOVID-19に効くのではないかと主張し、現場の臨床医師たちも感染者への処方結果を見て手ごたえを感じているにもかかわらず、製薬会社と政府が「効かない」と主張している、なんともおかしな状況となっているのです。 純粋に国民のためを思うのであれば、本当にパンデミックを収束させたいのであれれば、「可能性のあるものは確かめる」「あの手この手でパンデミックを収束する方法を見つけ出し、実施する」ことになるはずです。 ましてや開発者が有効だと認め、現場の医師たちが手ごたえを感じている治療薬を進めないのには、それを意図的に避けている理由があるはずです。 その理由は、絶対に「国民ファースト」ではないのです!!