はじめに
先日、髪の毛をカットしに行った時の話です。
その方（美容師）は、すでにワクチン接種を２回終了しています。
話をすると、ワクチンの危険性に関する情報をほとんど知りませんでした。
アチキは、驚きとともに、「これが現状なんだろうな」と思った次第です。
職場の同調圧力、ワクチンに関する情報の無知、ワクチン接種が当たり前という空気、テレビによる洗脳、これによってコロナワクチンを“既存のワクチン”と同じように考えて接種する方がほとんどではないでしょうか？
しかし、厚生労働省の意図的な隠蔽を知れば、考えを変る人がいると思い、今回の記事を書くことにしました。
こうした情報は、自ら探さないと得られない情報です。
美容師の方のように、受け身では真実の情報を得ることはできません。
なぜなら「不都合な真実」を隠す力が働いているからです。
今回は『親日の一般人チャンネル』さんの「ワクチン接種死亡に係わる厚労省の犯罪的不作為」、及び『オギヒロ』さんの「職場でコロナワクチン打て！って言われてもこの資料を見せましょう」を情報源としています。
最後にリンクを貼っておきます。
厚生労働省、「ワクチンと死亡の因果関係は評価不能？」
《報告医の報告を覆す厚生労働省》
『親日の一般人チャンネル』さんが取り上げた情報は、以下の情報。
サイト名＝『新型コロナ騒動の情報サイト』
記事＝『報告医「ワクチンと死亡に因果関係あり＆他要因の可能性なし」→厚労省「評価不能」【２６件の事例】』
親日の一般人チャンネルさんは上記の記事の内容を紹介（引用）していますので、また引きとなりますが、ご意見番の記事でも取り上げてみたいと思います。
《記事の引用》
『新型コロナ騒動の情報サイト』の記事の引用（また引き）
「１９７６年に、米国で豚インフルエンザが発生しました。４０００万人がワクチン接種したところ、副反応で３０人以上が死亡したため、２ヵ月程で接種プログラムは中止されました」
「これが国としての正常な対応です。豚インフルエンザワクチンによる死亡者は５３人と言われています。健康な人がこれだけの数亡くなれば、死者多数と呼ばれ、接種事業は中止されるのです」
「今の日本はどうでしょう？ コロナワクチンが８,１２０万回接種された７月２５日までに『医師が厚労省へ報告すると判断した』死亡事例だけでも、８３４件（ファイザー８２８件、モデルナ６件）もあります。政治家に真っ当な判断力があれば接種事業は中止です」
《薬害研究の第一人者の見解を紹介》
『新型コロナ騒動の情報サイト』の記事では、薬害研究の第一人者佐藤嗣道（つぐみち）東京理科大学薬学部准教授の指摘をあげています。
その内容を紹介します。
ＷＨＯの提唱する「医薬品と有害事象との因果関係を判断する方法」のアルゴリズムに照らせば、報告医が「ワクチンとの因果関係があり、他要因の可能性はなし」と評価している死亡事例が、厚労省では「評価不能」とされている点について、佐藤嗣道氏は「相当な疑問を抱いている」と述べています。
つまり、現場の医師は「ワクチンと死亡に因果関係あり」と判断し、そのように死亡報告した事例を厚労省は「評価不能」と捻じ曲げているのです。
これを隠蔽と呼ばずしてなんと言いましょうか！
《アメリカの事例を紹介》
『新型コロナ騒動の情報サイト』の記事では、アメリカの事例（内部告発者の情報）も紹介しています。
内部告発者の告発によると、アメリカでワクチン接種後３日以内に死亡した人だけでも、４５,０００人も発生しているのです。
この内部告発は「宣誓供述書付きの告発」です。
つまり、その告発の内容が嘘（虚偽）であった場合、偽証罪として刑務所行きになるというものです。
それだけのリスクを侵して偽証する人がどこにいるでしょうか？
要するに、ワクチン接種後の死亡事例隠蔽の動きは日本だけの問題ではなく、世界中で起きていることなのです。
それが意味することは、ワクチン接種自体が世界的なある意図によって引き起こされ、世界中のほとんどの政府がそれに加担している、ということです。
世界中で隠蔽がおきているからこそ、厚生労働省も強気なのです。
ワクチン接種強制に困った人へのアドバイス
《職場でコロナワクチンを強制（強要）されたときの対処法》
ニコ動で『オギヒロ』さんという方が面白いアドバイスをしているので、紹介します。
タイトル＝「職場でコロナワクチン打て！って言われてもこの資料を見せましょう」
ただし、すでに日本では７割の方がワクチン接種を終えているので、それほどこの情報に意味があるのか？ と思われる方もいると思いますが、ブースターショットあるいはまだ１回しか接種していない人、または接種を拒んできたが職場から強要されそうになっている方にとっては貴重な情報だと思われます。
〈対処法１〉
厚生労働省のホームページには以下の文面があります。
「感染を完全に予防できる訳ではありません。ワクチン接種にかかわらず、適切な感染予防策を行う必要があります」
感染を完全に予防できる訳ではないので、強制する意味はありません。
もし、それをするとパワハラ、又は強要罪となります。
さらにワクチン接種によって障害（後遺症など）を負った場合、傷害罪教唆となります。
〈対処法２〉
衆議院のホームページには以下の文面があります。
『予防接種法及び検閲法の一部を改正する法律案に対する附帯決議』
「新型コロナワクチンを接種していない者に対し、差別、いじめ、職場や学校における不利益取扱い等決して許されるものではないことを広報等により周知徹底するなど必要な対策を行うこと」
「接種するかしないかは国民自らの意思に委ねられるものであることを周知すること」
「その使用実績が乏しく、安全性及び有効性等についての情報量に制約があることから、国内外の治験を踏まえ、慎重に行うこと」
つまり、「会社の方針だから打て」という強制、「職場の他の人が接種しているから」という同調圧力、「あの人はまだ接種していないから」と偏見を持つことなどは、「やってはいけない」という法律の裏付けがある、ということです。
逆に、「コロナワクチンを接種しなければならない」という法的裏付けは“無い”ということです。
もう一度言います。
会社が勝手に方針だからと言って、社員に対して「コロナワクチンを打て」と言える権利はありません。
また、会社がワクチン接種を推奨していても社員個人に「ワクチン接種をする義務」はありません。
もし、会社から強制または強要された場合、以下のような反論をしてください。
「もし、ワクチン接種をして、死亡または重症、あるいは後遺症によって身体障害者となってしまった場合、会社は責任を取ってくれるのですか？ その後の生活（人生）を保障してくれるのですか？」と。
《医薬・生活衛生局医薬品審査管理課の報告書》
医薬・生活衛生局医薬品審査管理課による『審議結果報告書』（令和３年５月２０日）には以下の文面があります。
抜粋引用
「本品目は生物由来製品及び特定生物由来製品のいずれにも該当せず、再審査期間は８年原体及び薬剤はいずれも劇薬に該当するとされた」
この『審議結果報告書』の一部は“黒塗り”されています。
（詳しくはリンク先の動画をご覧ください）
“黒塗り”ということが意味することは、「隠したい情報」「見せたくない情報」「見せちゃいけない情報」ということです。
なかには、ページのほとんどが黒塗りという部分もあります。
それって、ヤバいんじゃないでしょうか？
つまり、「コロナワクチンは危ない薬品」である、ということです。
生物由来製品または特定生物由来製品に該当しないということは、いままであったワクチンの製造法（主に）である「生ワクチン」とはまったく違うものである、ということです。
厚生労働省の偽り
《新型コロナはただの風邪の一種？》
厚生労働省の資料には新型コロナ感染症について、以下のような説明があります。
新型コロナ感染症とは、「ウイルス性の風邪の一種です。発熱や喉の傷み、咳が長引くこと（１週間前後）が多く、強いだるさ（倦怠感）を訴える方が多いことが特徴です」
「新型コロナウイルスは飛沫感染と接触感染によりうつるといわれています」
ここは間違っています。
アチキが調べた限りと前置きしますが、「接触感染」によってウイルス感染する可能性は極めて低い確率です。
基本的に「物」にウイルスは、ほぼいません。
ですから接触感染はあまり考える必要はありません。
さらに「飛沫感染」よりも「エアロゾル（呼気）による感染」、つまり「空気感染」が主な原因です。
それを「飛沫感染」「接触感染」と厚生労働省が言い替えることは欺瞞になります。
感染原因の根本をズラし、感染対策を過てるものです。
《ファイザー社の死亡事例》
『新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要』（コミナティ筋注、ファイザー株式会社）という報告書（令和３年８月４日）には死亡事例がきちんと報告されています。
その件数は、「８２８件」です。
何度も言いますが、ワクチン接種は元々健康な人にするものなので、数件の死亡事例がでた段階で中止するのが正しい対処です。
リスクのある罹患している患者に投与する治療薬ではないのです。
健康な人がワクチン接種によって死亡したら殺人、重症などの症状がでたら傷害罪と呼んでも少しもおかしくない行為なのです。
さらに、ワクチン接種を推奨する政府（厚生労働省）や自治体がワクチン接種後の副作用における治療等の医療費を負担しない（自己負担）ということは、国民の命と健康を蔑ろにしているとしかいうことができません。
《重要な情報は消される！》
厚生労働省はコロナワクチンに関する“ヤバい情報”があるとその情報やページを削除します。
後からそうした情報を探そうとしても、「お探しのページは見つかりません」となります。
オギヒロ氏は「コピーしたほうがいい」と主張しています。
スマホやＰＣなどで後から同じページを探しても、その情報が削除されたら意味がありません。
だから、コピーまたはスクリーンショットを取るべきだと思います。
厚生労働省の欺瞞に国民は声をあげるべき！
以上、見てきたように厚生労働省（政府）のワクチン接種政策には欺瞞に満ちています。
調べれば調べるほど、「国民の命と健康」を重視しているとは思えません。
厚生労働省（政府）がそれでも、強硬にワクチン接種政策を進める理由は、国家を超えた大きな力が働いているからです。
世界中で同じ力学が働いているからです。
だから、平気で欺瞞を貫けるのです。
これに対抗するには、目覚めたる国民が一人でも多く出ることです。
そして、国民が不都合な真実を暴き、声をあげることです！
もはや国民は自らの意思と行動によって、自分と家族の命と健康を守らねばならない状況なのです。
リンク先
『親日の一般人チャンネル』
「ワクチン接種死亡に係わる厚労省の犯罪的不作為」
『オギヒロ』
「職場でコロナワクチンん打て！って言われてもこの資料を見せましょう」
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
