食料の多くを外国に依存するということの意味することは、日本の産業（農家）よりも外国の産業（農家）を優遇しているということになるのです。 つまり、売国奴です。 自公連立政権の政策はひとつに集約されます。 それは「全体主義政策」です。 平易な言い方をすれば、「日本国民蔑ろ政策」です。 言い換えればDSの代理人としての「グローバリズム政策」です。 自民党を応援する国民がいる限り、日本は滅亡への道を進み続ける、と言っておきます。
「有事になって食料不足にならないように平時のときからちゃんと備えて農業を保護する」 ということが分からないというか、意図的に日本の農業を衰退させることで、米国などの輸入に頼らざるを得ない状況を生み出されていることに気がつくべきです。 政策の間違いは、国家の命運を左右します。 欲深い政治家の愚策は、国民を不幸にします。 ですから、政治家の役割と責任とは、国民の命と財産を守り、国民を幸福にし、なおかつ国家を繁栄させることです。 その前提条件が「愛国心」であり「愛民心」です。
そもそもWHO（国連）が進めようとしているパンデミック条約締結及びIHR改訂の大前提があるのです。 それは、その医療行為が“正しい”ということです。 医療行為が正しいとは、「強制する医療行為が犯罪にならない」ことであり、「医薬品（ワクチン含む）または治療法が有効性と安全性が証明されている」ことです。 この２つがあってこそ、WHOによる強制医療が大義を持つのです。 もし、この二つが間違っていたならどうなるのか？ それが意味することは、WHOの強制医療が人々の命と健康を脅かすものということです。 それが意味することは「犯罪」です。
人工ウイルスによる人口削減及びワクチンと呼ばれる液体によるさらなる人口削減は計画されたものですが、「はじまり」においてDSたちの計画から外れたアクシデントがあったということです。 つまり、今回のパンデミック（プランデミック）は“大誤算”からスタートしたということです。 その大誤算がDSの本来の計画を狂わせ、民衆にとっては本来の計画からすると「軽傷」で済み、なおかつ抵抗する機会を与えたということです。
「ワクチン未接種によるパンデミックとは言えない」 ならば、何なのか？ 「コロナワクチン（ｍRNAワクチン）によるパンデミック」である。 今回のパンデミックはｍRNAワクチンという人口削減兵器を使用することが主たる計画です。 自分で接種するかしないかを決められない乳幼児や子どもたちに法的に義務化して接種させるような社会にしては絶対にいけません！ 未来ある子どもたちを守るのが大人の責任と義務です！！
