『旭川の１４歳中学生がマイナス１７℃の公園で凍死＝悪魔たちの所業に、もの申す！【前編】 ～旭川の事件は「イジメ」と呼ぶべきではなく、「間接的殺人」と呼ぶべき！～』
すべての人に伝えたいことがある。 爽彩さんという１４歳の中学生がなくなったことを他人事とは思わないでください。 あなたが爽彩さんの親だったら。 あなたが爽彩さんの家族だったら。 あなたが爽彩さんの心を通わせた友人だったら。 そう思って考えてください！
YEAR
2021年
『空手五輪代表植草歩選手のパワハラ騒動に、もの申す！【後編】 ～植草選手のパワハラ騒動は、「植草選手が先取するも、香川師範は負傷して退場、試合は植草選手の反則により、植草選手の負け！」～』
植草選手がケガをした状況が植草選手の嘘だった場合、刑事告訴したならばいずれ裁判で「嘘」がバレて、逆に植草選手が罪を被ることになる。 それが「虚偽告訴罪」だ。 「植草選手が先取してポイントを取るが、香川師範が負傷し退場。その後、植草選手の反則が確認されて、植草選手の反則負け！が決まる」
『空手五輪代表植草歩選手のパワハラ騒動に、もの申す！【前編】 ～「植草選手に魔がさした？」、植草選手のパワハラ騒動の真相に迫る！～』
ご意見番はこの「刑事告訴撤回」にこそ、この“騒動のカギ”があると思っている。 コーチは植草選手のブログを読み、その真実性に疑いがあると述べている。
『TVプロデューサーの「過剰な演出は“やらせ”ではない」発言に反論する！【後編】 ～リアリティー番組において「過剰な演出は“やらせ”である」！～』
メディア業界には「やらせ＝視聴率を取るために必要な演出」と考える思想（文化）が根付いている。 「過剰」「演出」「やらせ」という３つの言葉の意味を読み解いていくと、明らかになる論理がある。（リアリティー番組が話の前提です） それは「過剰な演出」＝「やらせ」という公式である。
『TVプロデューサーの「過剰な演出は“やらせ”ではない」発言に反論する！【前編】 ～「演出」と「やらせ」の区別がつかないTVプロデューサーにもの申す！～』
要するに「出演者が視聴者を意識」することは、「リアル」の世界から「やらせ」の世界へ一歩足を踏み入れることになるのです。 この問題に対して身内であるＴＶプロデューサーから援護射撃をすることが、この寄稿の真の目的（意図）であると、ご意見番は判断します！
『全国民が知るべき新型コロナウイルス感染症対策における東京都の嘘と情報操作！【後編】 ～小池都知事は独裁者気質！～』
東京都（＝小池都知事）としては、明確に、公式に訂正発表、謝罪声明をしていない。 なのに、タレントが東京都を批判すると、噛みついて訂正と謝罪を求める。 これが意味するものは、「小池百合子氏の独裁者気質」である。
『全国民が知るべき新型コロナウイルス感染症対策における東京都の嘘と情報操作！【前編】 ～東京都民は、小池都知事に騙された！～』
物事を対処するのに、正確な情報に基づかなければ正しい判断をすることは不可能である。 東京都（＝小池百合子都知事）は、最初の緊急事態宣言延長前に、新型コロナウイルス感染症患者の入院患者数を実際よりかなり多く発表していた。 同時に、病床確保数を過少に発表（報告）していた。 つまり、東京都における感染症対策（医療崩壊の危機）が逼迫しているような発表をしていた。 だが、小池百合子都知事（東京都）は、自ら訂正および謝罪をしていない。
『フジ・メディア・ホールディングス（FMH）が放送法の外資規制違反！ ～放送事業者の外資規制は、国家安全保障の問題！～』
なぜ東北新社のBSは外資規制違反で免許取り消しなのに、FMH（フジテレビ）には、免許取り消しの処分が下らないのでしょうか？ 放送事業者の株式の外資比率は、一企業の問題では無く、国家安全保障の問題である！ 速やかに放送事業の免許取り消しの処分を総務省（総務大臣）はするべきである。
『「ブラック校則」がはびこる“もう一つの理由”とは？ ～ご意見番による学校改革の提言！～』
実は、もうひとつ組織運営上の大きな問題点があります。それは、学校というものが、「軍隊方式」となっていることです。 正確に言うと、学校の運営方式が「軍隊を模倣している」ということです。 日本の教育は、「やってはいけないこと」つまり、禁止事項を学校が勝手に規定し、それを破ることに対して積極的に反応するという「禁止事項列挙型のネガティブリスト方式教育」なのです。
『木村花さんを誹謗中傷した男性、出廷せず！ ～悪質で卑怯な人間には徹底的な制裁を！～』
「見ず知らずの素性もなにもわからない存在から攻撃される」という恐怖と苦しみである。 「心の価値」を認める社会にならなければ、ネット上の誹謗中傷もなくならないし、そうした事案が裁判で正しく裁かれることはないだろう。 少なくとも“億”の損害賠償が請求できるようでなくては社会から誹謗中傷によって自殺する人を救う力とはならないだろう。