歴史が教える教訓とは、新しい国家をつくるには新しい人材が必要だということです。 既存の政治家、既得権益に縛られた政治家、背後にいる存在に操られている政治家では、真に新しい国家をつくることはできません。 いま必要なことは明治維新のように人材の“全入れ替え”です。 それなくして日本は主体的な国家運営はなされず、日本はいつの日か乗っ取られてしまうでしょう。 新しい時代を創造するのはいつの時代でも“新しい人材”なのです。
たとえ休戦状態であっても終戦ではないので国際法は有効であり、軍事占領下での憲法改正は国際法違反となります。 国際法の正式な終戦とは、「講和条約（平和条約）」の発効日です。 ですから、GHQ占領期間は、終戦にあたらず、国際法の効力は有効です。 よって、GHQが主導して行った憲法改正は国際法違反であるので「押し付け」どころの騒ぎではなく非道の行為と呼べるものです。
GHQは、あたかも日本の国会が自主的に議決し、日本国憲法を制定したようにしていますが、それはすべてGHQの完全な言論統制下で行われたことなので、日本に抵抗する術はなかったのです。 それを称して「日本人が国会で議決して施行した」などというのは、国際法の無知であり、“愚かの極み”でしかありません。 実際は、プレスコードがメディアに対して「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」を厳禁しています。 逆らうことが出来ない軍事占領状態であり、厳密な情報統制（検閲、焚書、禁止令等）された状況下において米国によって起草された憲法には正当性はないのです。 その行為は「国際法違反」でしかないのです。
現代の日本人が払拭しなければならない最大の間違いこそ「東京裁判史観」と呼ばれる日本罪悪思想（贖罪意識）です。 東京裁判史観によって、当時の日本の何もかもが悪くて、戦勝国は過ちを犯さなかったという歪んだ思想が日本の底流に流れています。 東京裁判史観は、日本人を根底から狂わせた根源的なものです。 東京裁判がインチキであることは「国際法」に照らしてみれば一目瞭然です。
この検閲と焚書によって日本は「戦争犯罪国家という烙印」を押され、「他国を侵略し虐殺や犯罪行為を行った非道な民族」のイメージを植えつけられてしまったのです。 重要な点は、「GHQの政策は、重要な部分を日本政府を通した間接統治（日本政府を前面に立てる）によって行ったこと」であり、それよって多くの日本人のほとんどが、自分たちが自主的に国家を立て直したと錯覚させたことです。
日本人は「洗脳」されたことを知るべきです。 正確に言うならば、「いまだに洗脳され続けている」ことに気がつくべきです。 その「洗脳」は大東亜戦争（第二次世界大戦）後の米国の占領下で行われました。 戦後の占領を担った組織がGHQであり、その大きな役割が「日本を罪深い国として仕立てる」なのです。 日本人は知ってください、自覚してください。 「米国による広島、長崎への原爆投下は“国際法違反”のジェノサイド（虐殺）！」です。
超簡単に言うと、「“はじめから”、“人為的”に、“デザイン”されたウイルス＝生物兵器」ということです。 「SARS-CoV-2」が人工ウイルスなのであれば、COVID-19による感染流行は、当然の帰結として「意図的に（人為的に）ウイルスを撒いている（流行させている）」ということになる。
オミクロンを含むSARS-CoV-2というウイルスに関しては「性善説に基づく科学的見解」「医学の既存の常識」で図るべきものではないと思います。 はっきりとい言えば、変異種を含むSARS-CoV-2というウイルスが自然発生し、自然淘汰による進化をしたものであり、それがもたらした感染症であるという常識を外して考えるべきであるということです。
これだけ新型コロナワクチンに関する危険情報が出回っているにも関わらず、いまだに接種を希望する人がいるのには驚愕しかありません。 いつの世でもそうですが、真実を掴める人もいれば、真実と嘘がわからず騙される人もいるものです。 その原因が、いまだに厚労省や一部の政治家の御用報道機関が真実を捻じ曲げているからです。 真実の情報をデマ扱いし、ワクチン接種をさせるための洗脳情報を垂れ流しているからです。
国民はこの問題を簡単にスルーしてはいけません。 政府とメディアを追求するべきです。 それが自分たちの命と健康を守ることに繋がります。 政府は、コロナワクチン接種後に死亡した人たち全員に補償金（一時金）を支給するべきです。 なおかつ、コロナワクチン接種後に何らかの疾患を発症し治療した方の医療費を全額負担するべきです。