イベルメクチンはCOVIDの急性期治療に役立つだけではなく、コロナ後遺症にも有効であり、ワクチンの副作用に苦しむ人々にも役立つ。 COVID-19に対する真のワクチン（あえてワクチンという表現を使用するならば）と呼べるのがイベルメクチンなのです。 私たちが知らなければならないことは、イベルメクチンが使用されていたならば、製薬会社は巨大な利益を得ることは出来なかった、ということです。
医療とは何でしょうか？ 人の命を救うためのもの？ 人の命を最優先にすること？ それとも、 立場や名誉を守るためのもの？ 特定の誰かの利益を生み出す（守るための）もの？ 医薬とはなんでしょうか？ 人の命を救うためのもの？ それとも、 お金儲けをする道具？
日本において「COVID-19における重大情報は知らされていない」という現実を知らなければなりません。 COVID-19及びｍRNAワクチンに関する「謎」を解くことこそ、DSへの最大の反撃であるということを知るべきです。 コリー医師は、「COVID-19の治療薬はある」と証言していた。 コリー医師は、イベルメクチンが「奇跡の薬」であると声高々に訴えた。 このことを決して忘れてはいけないのです。
岸田総理が投げた指令（LGBT理解増進法の制定）に援護射撃をしたのが大手メディアなのです。 その手段が「嘘＝フェイク情報」だったのです。 「保守」であるならば、絶対にLGBT理解増進法を受け入れません！！ リベラル政党とはDSの政党（支配下にある政治集団）であることを知るべきです。
国民の知る権利を守ることがジャーナリストの使命であり、そこにジャーナリズムが存在する意義があるということです。 知る権利とは、「真実を知る権利」です。 要するに、ジャーナリズムとは、本来国民（大衆）の側についていなければならないのです。
歴史が教える教訓とは、新しい国家をつくるには新しい人材が必要だということです。 既存の政治家、既得権益に縛られた政治家、背後にいる存在に操られている政治家では、真に新しい国家をつくることはできません。 いま必要なことは明治維新のように人材の“全入れ替え”です。 それなくして日本は主体的な国家運営はなされず、日本はいつの日か乗っ取られてしまうでしょう。 新しい時代を創造するのはいつの時代でも“新しい人材”なのです。
たとえ休戦状態であっても終戦ではないので国際法は有効であり、軍事占領下での憲法改正は国際法違反となります。 国際法の正式な終戦とは、「講和条約（平和条約）」の発効日です。 ですから、GHQ占領期間は、終戦にあたらず、国際法の効力は有効です。 よって、GHQが主導して行った憲法改正は国際法違反であるので「押し付け」どころの騒ぎではなく非道の行為と呼べるものです。
GHQは、あたかも日本の国会が自主的に議決し、日本国憲法を制定したようにしていますが、それはすべてGHQの完全な言論統制下で行われたことなので、日本に抵抗する術はなかったのです。 それを称して「日本人が国会で議決して施行した」などというのは、国際法の無知であり、“愚かの極み”でしかありません。 実際は、プレスコードがメディアに対して「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」を厳禁しています。 逆らうことが出来ない軍事占領状態であり、厳密な情報統制（検閲、焚書、禁止令等）された状況下において米国によって起草された憲法には正当性はないのです。 その行為は「国際法違反」でしかないのです。
現代の日本人が払拭しなければならない最大の間違いこそ「東京裁判史観」と呼ばれる日本罪悪思想（贖罪意識）です。 東京裁判史観によって、当時の日本の何もかもが悪くて、戦勝国は過ちを犯さなかったという歪んだ思想が日本の底流に流れています。 東京裁判史観は、日本人を根底から狂わせた根源的なものです。 東京裁判がインチキであることは「国際法」に照らしてみれば一目瞭然です。
この検閲と焚書によって日本は「戦争犯罪国家という烙印」を押され、「他国を侵略し虐殺や犯罪行為を行った非道な民族」のイメージを植えつけられてしまったのです。 重要な点は、「GHQの政策は、重要な部分を日本政府を通した間接統治（日本政府を前面に立てる）によって行ったこと」であり、それよって多くの日本人のほとんどが、自分たちが自主的に国家を立て直したと錯覚させたことです。