『政府と自治体の失策(=ワクチン接種のみの政策)にもの申す! ~ワクチン接種では、変異し続ける感染拡大を防げない!!~』

集団免疫の達成は「変異株」の出現で不可能!?

《ワクチン接種政策では、変異し続けるウイルス感染を防げない》

「集団免疫の達成は、デルタ株の流行によって不可能だ」と、イギリス・オックスフォード大学ワクチングループが発表した。

8月10日(現地時間)、政治ニュースサイト『ポリティコ』によると、アストラゼネカ製ワクチンの臨床試験を率いたワクチン開発専門家である英国オックスフォード大学のアンドリュー・ポラード教授は、英国議会の新型コロナ関連会議に出席して、ウイルス感染を完全に防ぐ方法がないと主張した。

ポラード教授は、「集団免疫が可能でない状況とみられ、感染力の強いデルタ株が広がっており、ワクチンの接種で拡大を完全に止めることはできないだろう」と分析した。
また、イーストアングリア大学のポール・ハンター医学教授も「集団免疫という概念が達成できないものだ。最近のデータによると、ワクチン2回接種も感染を50%しか防げないためだ」と指摘している。

イギリスでは、ワクチン接種を2回打った人が成人人口の75%を超えている。
しかし、感染は止まるどころか、逆に拡大している。

ポラード教授の予測では、「恐らく次に出現する変異株はワクチン接種者などの間でさらによく広がる形に進化するだろう」とし、「これは集団免疫を目指すワクチン接種政策を展開してはならないより大きな理由」と強調している。
同時に、「ブースターショット接種(3回目の追加接種)は必要でない」と主張した。

(情報は、「中央日報」など)

ワクチンを2回接種してもデルタ株の感染を防げない!

《ワクチン接種した79%の人がデルタ株に感染》

事実として、デルタ株は感染力が非常に強く、2回のワクチン接種を終えた人でも「感染を完全に防ぐことは出来ない」ことが、はっきりしています。
(重症化するか否かは別として)

米マサチューセッツ州バーンスタブルで、大型の集会など夏のイベントが複数行われましたが、そこで感染爆発が起きました。
(8月初めまでに469人の感染が確認された)
この地域の住民のワクチン接種率は69%でした。

CDC(アメリカ疾病予防センター)の報告によると、確認された469人にうち74%に当たる346人が現地のワクチン接種率を超えて2回のワクチン接種を完了していました。
使用されたワクチンは「ファイザー社製」または「モデルナ社製」のワクチンでした。
しかも接種後14日以上経過していたのです。

感染者のうち89%がデルタ株による感染であることが判明。
ワクチン接種をした感染者のうち79%に症状が現れました
入院した5人のうち4人は2回のワクチン接種を完了していました。
(現時点では、死亡報告はありません)

驚くべきことは、ワクチンを2回接種して感染した人の拡散検査Ct値は、ワクチン未接種または接種状況不明者のCt値に近いことが分かりました。
つまり、ワクチンを接種して感染した人も、未接種で感染した人も、感染力の強弱を表わす数値はほとんど変わらなかったのです。

CDCのローチェル・ワレンスキー所長は、『ニューヨークタイムズ』に「ワクチンを2回接種した人はデルタ株ウイルスに感染すると、鼻や喉で大量にウイルスを増殖させることになる」と説明(注意)しています。
また、CDCは7月29日の内部報告で「ワクチンを接種した人でもウイルスを他者へ伝播できる」と指摘しました。

他にも、コロンビア大学の疫学者ジェフリー・シャーマン氏は、『ニューヨークタイムズ』で「ワクチンを接種して安心している人は、自身がデルタ株の普及に大きく関わっている可能性がある」と指摘しています。

(情報は、「大紀元エポックタイムズ」)

現在確認されている変異種とは?

《懸念される変異株》

感染・伝播性・毒性が増加している変異株の種類とは?

アルファ株(イギリス型)
ベータ株(南アフリカ型)
ガンマ株(ブラジル型)
デルタ株(インド型)

《注目される変異株》

市中感染・クラスターの可能性がある変異株の種類とは?

イプシロン株(アメリカ型)
イオタ株(アメリカ型)
ゼータ株(ブラジル型)
イータ株(複数の国)
シータ株(フィリピン型)
カッパ株(インド型)
ラムダ株(ペルー型)

テレビ局によるワクチン接種推進の情報操作+洗脳は大罪に値する!

《政府とテレビ局による「ワクチン信仰」による洗脳は、さらなる感染を招くだけ》

政府と東京都知事には「ワクチン信仰」があるようだ。
ワクチン信仰とは?
ワクチン接種する人が増えれば、感染は収まる。
ワクチン接種こそ感染を食い止める唯一の力となる。
いや、ワクチン接種しか感染対策がない。
(ただし、ようやく抗体カクテル療法を取り入れようとしている)
そうした“現実逃避”した考えしかないようだ。

日本のテレビ局に大きく欠けているのが、海外の情報を精査する力である。
そもそも海外で起きているさまざまな情報を取り上げることさえない。
取り上げるのは主にアメリカの通信社などから買い付けた情報でしかない。
それにはDSがからんでいることを知っているのか、知らないのか?

結局、テレビ局は、「ワクチンはウイルス(変異種にも)に効果がある」「ワクチン接種が進めば感染は収まる」という大前提で議論し、報道している。
あきれるばかりだ!

ただ、本当のことをいえば、それは「無知」ではなく、「意図的」にそうしているのだ。
菅政権とテレビ局に共通している感染対策の大罪とは「イベルメクチンを黙殺する」というものだ。

それが国民の命と健康を蔑ろにしていることに気がつかないならば、もはやテレビ局は無用のもの。
現代から未来に掛けて、テレビ局という存在は無用となる。
無くてもいい存在になりつつある、という現実をテレビ局の人間は知ったほうがいいだろう。
生き残りたいのならば、真に視聴者(国民)のためになる情報を発信するしかない。
もはや、テレビ局が総倒産しても、国民は情報を得ることもできるし、困ることも無い、という時代が来ていることを噛みしめるべきだ。

《政府とテレビ局による「ワクチン信仰」はさらなる悲劇を招く》

リーダーシップの欠片もない菅総理、中国の防波堤となる親中派と公明党、自分の人気にしか興味のない小池都知事。
こうした政治家たちが日本の権力を握り続けるならば、“天変地異”が起きることは必然であると言っておく。
いま起きている“水害”はそのひとつでしょう。

昔の人は現代のような知識はなかったかもしれないが、その代わり人類の叡智を経験的につかんでいた。
それは為政者が間違った政治を行なったり、世の中が乱れたりすれば、疫病、飢饉、騒乱(戦争)、そして天変地異が起きる、ということを知っていたのだ。

思い出してほしい。
東日本大地震が起きた時の政権はどこの党(正確には連立)が握っていたのか、誰が総理をしていたのかを。

国民を幸福にしない政治には、「天からの意思が必ず現れる」、ということを知るべきだ!

ワクチン接種ではCOVID-19の感染を防げない!

《このままでは第6波、第7波がくる》

ワクチン接種はウイルスの変異に対して常に「後手」であることを政府とテレビ局は、いい加減に認識しなさい!

8月15日のTBS系情報番組『サンデージャポン』に出演した医師は「変異株が出現すればワクチンはご破算になる」と明言した。
ようやくこうした意見を言える医師がテレビに出演できるようになったのかと思ったが、番組の構成とMS(太田氏)は、相変わらずの「ワクチン信仰」が頭にしっかりとあるようだ。

上記で示したようにすでに変異株は数種類ある。

変異は必ず続く

もっと言うと、中国人民解放軍の工作員が世界中でSARS2の変異種(人工的に作ったもの)を撒いていると予測できるし、今後も撒くだろう。

ワクチンでは、変異種と闘うことは無理なのだ。

これは医療行為を無視し、選挙で落選しないための感染対策しかしてこなかったツケが第5波の感染拡大として現れているのだ。
ウイルスとの闘い方を政府が間違ったのだ。
安易に考えすぎた結果であり、利権を優先し過ぎた結果なのだ。

オリンピックを開催すれば今までにない“第5波”が来ると警告はあったはずだ。
それも「日本発の変異種」が発生すると警告されたはずだ。
(それは10月以降に判明するでしょう)

ワクチン信仰にとらわれている菅政権は変異し続けるウイルスを退治することはできないだろう。
ウイルスの変異は続き、いずれはワクチンが効かない変異種の方が多くなるだろう。
このままワクチン接種の対策しか行わないならば、感染拡大は第6波、第7波と続くだろう。

《政府と自治体が行うべき感染対策とは?》

政府と自治体が行うことは、ワクチン接種という「予防」ではなく、イベルメクチン等の治療薬を使用した「治療」である。

治療を中心とした政策である。

ワクチン接種を完全否定はしないが、変異し続けるウイルスにワクチン一本で闘うということは、日本刀を持つ武士に縫い針で闘いを挑むようなものだ。
治療薬、医療器具、そして人員(医療従事者)の増員こそ政府が権力を行使して行わなければならないことだ。

もうひとつ大事なことは、「免疫力」を増強させることだ。
免疫力を増強させるための情報を提供し、免疫力を高める作戦を同時並行して行うことだ。

そして、最重要なことであり、政府しかできないことは、「ウイルスの起源を突きとめること」だ。
これだけ日本を混乱と不安に貶めたウイルスの発生源を追求しないということは、国民の命と健康を守っていないということを自ら証明したことになる。

もし、我が子が誰かに殴られてケガをしたならば、親は一体誰が我が子を殴ってケガをさせたのか調べるだろう。
そして、その相手(子どもなら親)に責任を取らせるだろう。
最低でも謝罪をさせるだろう。

同じことがなぜ菅政権の政治家にはできないのか?
それは真に国民を愛していないからだ。

結局、いまいるほとんどの政治家たちは「政治屋」なのだ。
名誉心と権力欲にまみれた“議員という肩書で収入を得る人間”でしかないのだ。

本当に国民を心底愛しているのならば、日本国民を苦しめた原因(ウイルスの起源)を探らない、責任を追求しないということはあり得ない!

《国民が行うべきこととは?》

国民が行うべきことがある。
それは国民の命と健康を無視した政策を進める政府と小池都知事に抗議の声を上げ続けること。
親中派の議員と公明党を次の選挙で落とすことだ。

そうなると野党が政権を握ってしまうじゃないか?

利権にまみれた政治屋は要りません。
年寄りの政治屋は役にたちません。

真に国民のことを愛し、優れた政策を持ち、国防と国力発展を進める新しい政治家を輩出することです。
日本の伝統や文化を破壊する中国の工作員から日本国を守る新しい政治家を輩出することです。
それが必ず新しい政治を生み、日本を再生させるでしょう。
それが主権者である国民の責任であると同時に自分たちの生活を守ることになるのです。

最後までお読みくださり、ありがとうござりんした。


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