民主主義社会において、絶対にやってはいけない犯罪（大罪）があります。 それは「情報の検閲」「情報操作」「自由な意見への弾圧」「個人の表現への制限」です。 なぜなら、それは「言論の自由」「表現の自由」そして、「真実の情報を知ることによる幸福追求権」を侵害しているからです。 「言論の自由」「表現の自由」への侵害（検閲と弾圧）は、民主主義の死を意味します！ 世界には、影から人々を操ろうとする人間が存在していることを、日本人も知るべきです。 彼らはこう呼ばれています、「DS＝ディープステート」。
夫婦別姓は、必然的に「親子別性」をもたらします。 つまり、夫婦別姓論者は、「子どもの立場を無視または軽視」しているのです。 考えているのはあくまでも「個人である自分たちだけ」なのです。 「夫婦別性制度」の問題点は、家族よりも個人を優先して考える結果、「家族の絆」を破壊し、「共同体として家族」を崩壊させかねないことです。 それが意味することは、日本の中国化であり、共産主義化なのです。 夫婦別姓は、日本人の精神構造を破壊してしまうのです。
みなさん、第一回目の緊急事態宣言がいつだったか、覚えていますか？ 第一回目の緊急事態宣言は、２０２０年４月７日です。 なのに、第一回目の緊急事態宣言の二日後に、「イベルメクチンをCOVID-19における治療薬として使用可能（適用外使用）」という通達をだしていたのです。
令和２年（２０２０年）４月９日、イベルメクチンという薬をCOVID-19に使用しても良いとする事務通達がすでになされていました。 歴史にのこすべきである田村厚労大臣及び政府の大罪とは？
イベルメクチンに関して重要な情報（経験医学）は、「致命的な副作用、優位な副作用が４０年間使用されても目立ったものが見出されていない」ということです。 政府の役割は「国民に選択肢を与える」ことです。 選択肢を与えた上で、国民の選択を重視することです。 それが、国民が主権者である民主主義というものです。
イベルメクチンを開発した人もCOVID-19に効くのではないかと主張し、現場の臨床医師たちも感染者への処方結果を見て手ごたえを感じているにもかかわらず、製薬会社と政府が「効かない」と主張している、なんともおかしな状況となっているのです。 純粋に国民のためを思うのであれば、本当にパンデミックを収束させたいのであれれば、「可能性のあるものは確かめる」「あの手この手でパンデミックを収束する方法を見つけ出し、実施する」ことになるはずです。 ましてや開発者が有効だと認め、現場の医師たちが手ごたえを感じている治療薬を進めないのには、それを意図的に避けている理由があるはずです。 その理由は、絶対に「国民ファースト」ではないのです！！
イベルメクチンは日本産でなおかつ日本人が開発した治療薬です。 世界各国で、COVID-19の改善効果が示され、COVID-19の治療薬として大きな期待が寄せられているのです。 期待されている効果とは、「ウイルスの増殖を抑える効果」です。
本来、ワクチン接種に関する“重要な疑問”は、「中長期的な副反応」です。 ワクチン接種をしない選択をしている人、ワクチン接種をすることに迷っている人の理由のほとんどは「中長期的な副反応」についてです。 しかし、番組で取り上げた「ワクチンの副反応はすべて接種直後の副反応」なのです。 論点を大きくズラしているのです。 これがテレビ局のやっている「印象操作の手法」なのです。
本来あるべきCOVID-19の感染対策は、感染者、特に重症者に対する治療が最優先されるべきことです。 だとすると、治療法、治療薬を開発、使用するという点に最も力が入らなければなりません。 医療関係者に“治療薬”という最大の武器を与えるのが政府の役割であり責任であるはず！
６月２５日、米食品医薬品局（FDA）は、モデルナ社とファイザー社のワクチンに、心臓疾患を誘発する恐れがあるという警告文を追加すると発表した。 高知県南国市が実施した新型コロナウイルスワクチンの集団接種（４日）で、６０代の男性が接種直後に会場内で倒れ、搬送先の病院で死亡が確認された。
