少しだけ、自慢させてください。 実は、共和党の報告書にある「軍人スポーツ大会」が新型コロナウイルスを拡散させた、ということをすでに以前の記事でご意見番は予測していました。中国共産党の人間の論理術（邪悪な論理術）は、「真実の中に嘘を織り交ぜて結論を真逆にする」ものという手法です。 ですから、趙立堅報道官の発言を“裏読み”することでご意見番は“真実を見つけた”のです。
報告書では、「新型コロナウイルスが、２０１９年９月１２日以前に研究所から流出したことを証明している」。報告書では、軍人スポーツ大会が「新型コロナを世界に広げた原因」と見ている。 これは史上最大の隠蔽だ。世界で４００万人以上もの人々が亡くなったのだ。彼らは責任が問われなければならない。
「コロナウイルスワクチンの死亡率は、インフルエンザワクチンの６０倍以上（６０～２５０倍）も高い」 「いま使用されているワクチンが拡がれば拡がるほど変異株は感染を拡大させていく」 「ワクチンは、変異株に対していつも“後手”である」 菅総理に訊きますが、病気になったら予防ではなく治療をするものではないですか？ 菅総理には“医療行為”が理解できないのですか？ ワクチン接種は治療ですか？ 政府の役割とは、国民の命と健康を守るための「医療を提供すること」と「治療するための医療体制（治療薬、医療器具等）を作り出すこと」です！
WHOのガイドラインで「子どもは当分の間、ワクチン接種をしないほうがいい」となっている。 文部科学省は学校の集団接種を推奨せず、各自の判断を尊重する見解を示している。 厚生労働省では集団接種はされていない、予定も無い。 ２０歳以下には死亡者が出ていない。 ２０歳以下の人はいまのところ重症化していない（日本において）。 この状況で、自律して生活していない子どもへワクチン接種を半強制的に進めることは、異常である！
民主主義社会において、絶対にやってはいけない犯罪（大罪）があります。 それは「情報の検閲」「情報操作」「自由な意見への弾圧」「個人の表現への制限」です。 なぜなら、それは「言論の自由」「表現の自由」そして、「真実の情報を知ることによる幸福追求権」を侵害しているからです。 「言論の自由」「表現の自由」への侵害（検閲と弾圧）は、民主主義の死を意味します！ 世界には、影から人々を操ろうとする人間が存在していることを、日本人も知るべきです。 彼らはこう呼ばれています、「DS＝ディープステート」。
みなさん、第一回目の緊急事態宣言がいつだったか、覚えていますか？ 第一回目の緊急事態宣言は、２０２０年４月７日です。 なのに、第一回目の緊急事態宣言の二日後に、「イベルメクチンをCOVID-19における治療薬として使用可能（適用外使用）」という通達をだしていたのです。
令和２年（２０２０年）４月９日、イベルメクチンという薬をCOVID-19に使用しても良いとする事務通達がすでになされていました。 歴史にのこすべきである田村厚労大臣及び政府の大罪とは？
イベルメクチンに関して重要な情報（経験医学）は、「致命的な副作用、優位な副作用が４０年間使用されても目立ったものが見出されていない」ということです。 政府の役割は「国民に選択肢を与える」ことです。 選択肢を与えた上で、国民の選択を重視することです。 それが、国民が主権者である民主主義というものです。
イベルメクチンを開発した人もCOVID-19に効くのではないかと主張し、現場の臨床医師たちも感染者への処方結果を見て手ごたえを感じているにもかかわらず、製薬会社と政府が「効かない」と主張している、なんともおかしな状況となっているのです。 純粋に国民のためを思うのであれば、本当にパンデミックを収束させたいのであれれば、「可能性のあるものは確かめる」「あの手この手でパンデミックを収束する方法を見つけ出し、実施する」ことになるはずです。 ましてや開発者が有効だと認め、現場の医師たちが手ごたえを感じている治療薬を進めないのには、それを意図的に避けている理由があるはずです。 その理由は、絶対に「国民ファースト」ではないのです！！
イベルメクチンは日本産でなおかつ日本人が開発した治療薬です。 世界各国で、COVID-19の改善効果が示され、COVID-19の治療薬として大きな期待が寄せられているのです。 期待されている効果とは、「ウイルスの増殖を抑える効果」です。
