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反論する!

『The Liberty9月号特集『「ディープステート」論の正しい見方』に反論する!【後編】~先入観は真実を虚偽(陰謀論)にすり替える!~』

この特集記事は、正しい見方ではなく、「悪見の紹介」でしかない。 偏見と情報不足(勉強不足)で出来上がっていて、何よりも「真実への探求」がなさ過ぎる。 正しいものの見方を心掛けなければならない宗教者が、なぜここまで歪んだものの見方をしているのだろうか? 私には摩訶不思議でしかない。

『The Liberty9月号特集『「ディープステート」論の正しい見方』に反論する!【前編】~“ディープステートが世界を支配している”は「真実」!~』

なぜ反論するのかと言えば、結論を言ってしまえば、「真実にたどり着いていない」からであり、「真実を捻じ曲げて矮小化している」からである。 グローバリズムが共産主義、全体主義であるならば、反グローバリズムとは共産主義、全体主義から「自由」「主権」「人権」を守っている存在となります。 未来を共産主義、全体主義に染め上げられないように戦っていることを意味します。 つまり、反グローバリズムの本質は自由を守ることなのです。 これが分からないのでしょうか??? いったいどこを見ているのですか???

『幸福実現党(政務調査会)にもの申す! 【提言】~幸福実現党に提言する!~』

グローバリズム政策が地球を覆ってしまえば、宗教は弾圧され、民衆は自由と人権を奪われた隷従状態となります。 幸福実現党は、それ対して警鐘を鳴らして事を済ませるのですか? 「自由・民主・信仰」を大切にする政治、国家創りをしたいならば、WHO主導のワクチン全体主義と断固戦うことです。 決して、啓蒙、言論による影響、注視、危惧するだけで終わってはなりません。

『幸福実現党(政務調査会)にもの申す!【反論2】~「(mRNA)ワクチンを打ちたい人の自由」という主張は間違っている!~』

政治団体(政務調査会)としての「党見解」を公表したのですから、修正(削除)を加えたならば、修正(削除)をした旨を示す責任があります。 修正をした(削除した)理由も伝える責任があります。 自由を主張するならば、幸福実現党はワクチン(mRNAワクチン)の安全性と有効性を示す科学的なデータを出すべきだ! 悪を押しとどめるために「正義の剣」を抜き、悪の増長を止めることが、正しき政治家(政治活動家)には必要なのです。

『幸福実現党(政務調査会)にもの申す!【反論1】~政治団体に求められていることは“行動”である!~』

警鐘を鳴らすことは、一個人でも言論人でもできます。 政治団体に求められていることは、「行動」です。 「国民の自由の保障が何よりも重要であると考える」ならば、政治団体として行動することです。国民の自由を守るために戦うことです。 国民が政治団体に求めるのは、一個人を超えた“行動”による“結果”または“変化”です。

『ナチスはグローバリズムではない!【前編】~ナチズム(ナチス)とグローバリズムの違いとは?~』

タイトルを見て、当たり前じゃないか! と思いましたか? でも、あなたはナチスとグローバリスト(DS)の違いを説明できますか? ナチスのような独裁主義とグローバリズムの違いを理解していますか? 完璧! と思う方はこの記事は不要でしょう。 何が言いたいのか、と興味をお持ちの方は、どうぞ読み続けて見てください。

『武田邦彦氏の「陰謀論が多い」発言に反論する! ~「陰謀」を「陰謀論」と語彙のすり替えをする愚かさ!~』

「陰謀」と「陰謀論」という語彙を同一のものとして議論することは間違いである。 要するに、「陰謀」を「陰謀論」と語彙のすり替えを行うことで、問題の本質を巧妙にすり替えて陰謀を否定または目を逸らす手法なのです。 ですから、陰謀を陰謀論と呼んではいけないのです。 陰謀は陰謀です。 陰謀論という仮説(議論)に置き換えることで陰謀の隠蔽を企むものなのです。

『ワクチン接種者こそが本当の脅威! ~グローバリストたちの企みは世界を共産主義に染め上げること!~』

免疫の専門家であるクリスチャン・ペロンヌ教授が「ワクチン接種者こそが本当の脅威であり、未接種者にとって危険だ」と指摘しています。 「ワクチン接種はパンデミックを根絶することが目的ではなく、より多くのワクチンを接種することが目的」。 つまり、真の目的は「ワクチンを接種すること自体にある」ということです。

『NHK『フェイク・バスターズ(新型コロナワクチンと誤情報)』をバスターする!【後編】 ~フェイクは主流メディアの常套手段!~』

メディアリテラシーで重要な点は、「個人の情報発信」と「メディア(テレビ局等)の情報発信」とは、大きな違いがある、ということです。 テレビ局は、放送法の規定に反しない範囲で番組を放送しなければならないのです。 報道機関であるテレビ局は「個人の見解のような偏った情報発信」「特定の団体や組織の利権や利益を保護するような情報発信」「ときの政権に有利な情報発信」などをしてはいけないのです。 時代はすでに『NHK無用論』を導き出しています。