まずは『【前編】モデルナ社とファイザー社のワクチンに、心臓疾患を誘発する恐れがあるという警告文を追加！！』をお読みください。
日本におけるワクチンに関する最大の疑問！
《ワクチンにおける大いなる疑問！》
テレビは毎日「新規感染者数は・・・」とバカの一つ覚えのように報道しているが、ほとんど報道しない情報（こと）がある。
その情報と“そのこと”は、日本人にとって非常に重要なものである。
それがなにかというと、「日本産のワクチンの開発と使用」である。
（ネット上では、そうした情報はある）
医療関係者の中には、「外国産のワクチンは信用できないから、国産のワクチンが開発されるまで待つ」と主張する人もいる。
ここで、根本的なナゾを提示する。
日本におけるCOVID-19対策において「なぜ、使用しているワクチンが外国産なのか？」ということだ。
別な言い方をすると、「なぜ、日本国産のワクチンを早急に開発し、使用しなかったのか？」ということだ。
これについてはいろいろ議論があるだろう。
日本人（日本企業）は、細かく丁寧な仕事をする。
とかく命や健康に関わるワクチン開発となれば、日本人（日本企業）の性質から、慎重に開発を進めるのは当然かもしれない。
だが、政府は、昨年COVID-19が日本において発生した時点で日本の製薬会社等に「日本産のワクチン」を早急に開発することを依頼しなかったのか？
なぜ、日本は米国産（ファイザー社、モデルナ社）のワクチンを使用しているのか？
これは政府の過失と呼ぶにふさわしい！
政府は、日本においてCOVID-19（未知のウイルスによる感染症）が発生したと認識した時点で早急に治療薬とワクチンの開発（転用を含む）を日本の製薬会社に指示するべきだった。（どこかの時点でしたでしょう）
もっといえば、世界に先駆けて開発するべきだった。
しかし、現実は、日本におけるワクチン接種は米国産のワクチンを使用している。
これは政治家たち（政府）の責任として問われるべきことだ。
しかし、政府と癒着するテレビ局は、そんな追求は絶対と言っていいくらいしない。
政治は結果責任なのだから、日本産のワクチン開発が遅れたことは政治の責任として認識する必要がある。
なぜ、米国の企業に国民の税金を渡さねばならないのか？
また、国家安全保障の観点からも重要である。
塩野義製薬の手代功社長は、「日本特有の変異ウイルスが発生した場合、国内で対応する能力を確保することが重要だ」と語っている。
外国産でも日本産でもワクチンはワクチンだから、文句言うな！
という理論は通用しない！
なぜなら、そこに３つの大切な問題が含まれているからだ。
その３つとは？
「国家安全保障上の問題」
「国内の企業の利益追求（儲けさせる）」
「発展途上国へのワクチンの供給」
国産のワクチンを持つということは国際政治において、主導権を握ることであり、外国産のワクチンに頼るということは外国に主導権を握られる、ということである。
日本の政府なら、国内の企業を保護し、日本企業（製薬会社）を儲けさせるべきである。
政府の第一の意味とは、国益の追求だからだ。
また、外国産のワクチンを仕入れて、それを他国に供給するというのは、慈善の要素を持つようでアホである。
己のものでもないもの（ワクチン）を譲ってデカい顔をするな、と言える。
（それでも提供された国、ワクチンを自国で用意できない国家にとっては援けにはなる）
国民は、ワクチン接種が始まって喜んでいる人もいるが、なぜ、米国産のワクチンを使用しているのかという問題をきちんと考えるべきである。
《ワクチンに関するもう一つの疑問！》
ワクチンに関しては、日本産のワクチン開発以外にも疑問（問題）がもう一つあります。
日本において承認されたワクチンはファイザー社、モデルナ社だけでしょうか？
もうひとつ米国で緊急使用許可（今年２月）が認められたジョンソン・エンド・ジョンソンの「ベクターワクチン」が５月に承認申請されています。
ご意見番としては、mRNAワクチンであるモデルナ社とファイザー社のワクチンを使用するよりも、ジョンソン・エンド・ジョンソンの「ベクターワクチン」を使用するべきだと考えています。（外国産のワクチンを使用するならばの話）
その理由は、モデルナ社とファイザー社のワクチンが２回接種する必要があるのに対して、ジョンソン・エンド・ジョンソンの「ベクターワクチン」なら１回で接種が済むからです。
また、モデルナ社とファイザー社のワクチン接種において心臓疾患を誘発する報告が出ている以上、他のワクチンの使用を検討することは国民の生命と健康を守る観点から重要なこと。
ワクチン接種の資金は、結局、税金（主に）です。
国民の７割以上に２回接種するのと１回接種するのでは、使用する税金が大きく違ってくるのではないですか？
また、接種を受ける国民も足を運ぶ回数も労力も減ることは事実です。
回数、税金使用、安全性（いまのところ）などの視点から考えると、モデルナ社とファイザー社のワクチンよりもジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチン使用が“国民のため”になると思われる。
（安全性の問題は当然ある）
結局、政府は、米国政府の顔を立て、東京五輪開催する結論ありきのワクチン接種対策をしているのです。
それは「本当に国民のためを思って」というよりも、「政府として責任を追及されないため」、「東京五輪を開催して経済と威信を回復させることによって次の選挙で勝つため」なのです。
《国産ワクチンの開発状況》
日本企業で国産ワクチンを開発している企業は以下の４社。
アンジェス、塩野義製薬、第一三共、KMバイオロジクスの４社。
〈開発しているワクチンの種類は？〉
アンジェス → 「DNA（デオキシリボ核酸）ワクチン」
塩野義製薬 → 「遺伝子組み換えタンパクワクチン」
第一三共 → 「mRNAワクチン」
KMバイオロジクス→「不活化ワクチン」
〈４社の開発状況は？〉
アンジェスはDNA（デオキシリボ核酸）ワクチンについて第２相臨床試験で５００人への接種を完了している。
年内の承認取得を目指している。
４社のなかで、最も早く使用される可能性がある。
（注：「第２相臨床試験」という言葉の意味は下記で説明する）
塩野義製薬は、遺伝子組み換えタンパクワクチンについて第3相臨床試験と並行し、一定の試験を達成した上で早期承認を得て、年内の供給を開始する予定となっている。
第一三共は、mRNA（メッセンジャーリボ核酸）ワクチンの第１、第２相臨床試験を始めた。
KMバイオロジクスも、不活化ワクチンの第１、第２相臨床試験を始めた。
《治験の３ステップについて》
通常、「治験」は以下の３つのステップを踏んで進められていきます。
上記にある「相」とは治験における「ステップ」を意味しています。
『第１相試験（臨床薬理試験）』
少人数の健康成人において、ごく少量から少しずつ「薬の候補」の投与量を増やしていき、安全性について試験的に調べる。
『第２相試験（探索的試験）』
２番目に、「薬の候補」が効果を示すと予想される比較的少人数の患者さんについて、病気の程度によってどのような効き目を発揮するのか（有効性）、副作用はどの程度か（安全性）、また、どのような使い方（投与量・間隔・期間など）をしたらよいか、といったことを調べる。
『第３相試験（検証的試験）』
最後に、多数の患者について、第２相試験（探索的試験）の結果から得られた「薬の候補」の有効性、安全性、使い方を最終的に確認する。
その方法は、標準的な「くすり」などと比較して有効性と安全性を確認する試験となる。
（COVID-19のワクチンで比較するものがあるのでしょうか？ モデルナ社とファイザー社の比較ですか？ それって比較実験を日本人にしてるってことですか？）
簡単に言うと、１「少人数の健康成人での試験」→２「少人数の患者での試験」→３「多数の患者での試験」を経て初めて「薬としての候補」が「薬」として正式に承認される、ということ。
ただ、長期間使用したときの安全性は別問題となる。（調査が必要ということ）
そこで、『製造販売後調査』が必要となる。
『製造販売後調査』とは、製造販売後に多くの患者に使用されたとときの安全性や有効性などの情報を集め、それを分析・評価して医療関係者などに伝えることです。
いまの日本がどの段階か、分かりますよね？
インフルエンザの感染対策（予防等）とは？
《COVID-19の対策が間違っている理由》
日本においてCOVID-19の対策は、一に「“自粛”という人流の抑制（緊急事態宣言、まん延防止、営業自粛など）」、二に「ワクチン接種」だけです。
これって実は非常におかしいことをテレビは指摘しません。
もしかしたら、多くの国民も疑問に思っていない人もいるようです。
なにがおかしいかって？？
COVID-19と比較するべき感染症（対策）はインフルエンザではないですか？
では、インフルエンザが流行した場合、また、個人においてインフルエンザを発症した場合、どんな治療（対応）をしますか？
まずは治療薬による治療ではないですか？
インフルエンザの治療薬→「タミフル（内服薬）」「ゾフルーザ（内服薬）」「リレンザ（吸入薬）」「イナビル（吸入薬）」「ラピアクタ（点滴薬）」。
インフルエンザのワクチン接種による治療（？）は、あくまでもこれからインフルエンザに感染しないため、もしくは罹っても重症化しないための“予防”でしかありません。
インフルエンザが流行し、多くのインフルエンザ患者が発生したら、病院（医師）は、治療薬を出すはずです。
では、COVID-19には、なぜ、ワクチン接種“しか”ないのでしょうか？（現状では）
変ですね？
というよりも医療の常識から外れています！！
《本来あるべきCOVID-19対策とは？》
本来あるべきCOVID-19の感染対策は、感染者、特に重症者に対する治療が最優先されるべきことです。
その次、またはそれと並行して、いまだ感染していない人たちへのワクチン接種による感染拡大の防止です。
それが医療のあるべき姿です。
しかし、現在の日本においては、ワクチン接種のみの対策です。
（自粛も感染被害を防止する対策です）
それは非常に大切なことを忘れ去っています。
それはなにかというと、すでに感染した人、特に重症化した人への治療を最優先にしていない、という問題です。
少し極端に言えば、すでに感染した人、特に重症化した人よりも、これから感染するかもしれない人を優先している、ということになります。
本来の医療は、治療法、治療薬を開発、使用するという点に最も力が入らなければなりません。
もちろん、昨年は「未知のウイルス」と思われていたので、治療薬なんかないと思ってしまってもしかたがありません。
それでも、既存の治療薬で、COVID-19に効く治療薬はないかと模索（探す）するのが政府というものです。
それが、ワクチン接種１本の政策です。
実に情けない！
それは東京五輪を開催し、国民から政権の支持を得たいがためであり、実に“甘い”見解です。
要するに、政府のワクチン接種のみのCOVID-19対策とは、感染者、特に重症者への治療を置き去りにした政策なのです。（現状では）
勘違いをしてほしくないのは、現場の医療関係者は全力で治療にあたっています。
身を粉にしてCOVID-19の患者を治療し、コロナ差別にあいながら戦ってきました。
その医療関係者に“治療薬”という最大の武器を与えるのが政府の役割であり責任であるはずなのに、すでに治療薬が見つかっているにもかかわらず、相変わらずワクチン接種頼み、ということは愚か者の所業としか言いようがありません。
感染症において、最優先の対策とは、重症者を救うことです。
その次に感染被害を防止（予防）することです。
その点で、政府とテレビ局には、国民を欺いた責任があります。
テレビ局の詐欺に近い印象操作には断固、抗議し続けます！！
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
