はじめに
今回の記事の情報源は、衆議院議員の堀越啓仁議員（立憲民主党）のYouTubeチェンネル（５月１０日アップ）をもとにしています。
はじめに述べておきますが、アチキは立憲民主党の党員ではありんせん。
むしろ、立憲民主党は嫌いであり、必要ないと思っておりんす。
ですが、イベルメクチンに限らず、感染症対策の問題で有権者の立場としては所属する政治団体という色眼鏡で見ないこと、さらに政治家の側も政党の垣根を超えた超党派で考え行動することが大切であると思っておりんす。
立憲民主党であろうが、維新の会であろうが、「正しいことを伝える人間」をアチキは信用します。
どの政党が正しいかではなく、どの情報が正しいか、どの見解が真に国民のためになるのか、なにが一番パンデミックを収束する力となるのか、といった価値判断が重要であると、アチキ自身は思っておりんす！
あしからず！
１年前からイベルメクチンに注目していた中島克人議員（医師）！
《中島克人衆議院議員について》
中島克人衆議院議員
医師であり、作業療法士でもある。
（ちなみに堀越議員も作業療法士）
経歴：帝京大学医学部卒業。その後、帝京大学医学部付属病院、山梨大学医学部付属病院、韮崎市立病院の勤務医を経て、北杜市で診療所を設立する。
《中島克人氏は１年前からイベルメクチンに注目していた》
なんと、中島克人氏は１年前からイベルメクチンに注目していたという。
そのきっかけは、ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智博士と中島氏が同郷であり、山梨県立韮崎高校の先輩と後輩にあたるから、というもの。
医師でもある中島克人氏はイベルメクチンに関して以下のように発言しています。
「私も間違いなく、コロナウイルスにはイベルメクチンの有効性が高いと思っている」
中島克人氏が繰り返し主張していたポイントが、イベルメクチンという薬は経験値（経験医学）が高い薬だ、ということです。
《中島克人氏の主張》
医師でもある中島克人氏は、高齢者や要介護者にこそ、ワクチン接種ではなく、イベルメクチンこそ使用するべきだと主張しています。
重症化リスクが高い人はワクチンも打ちづらいのではないか？と疑問を提示し、だからこそイベルメクチンを使用するべきではないかと主張しています。
なぜなら、イベルメクチンは飲み薬であるため、「使いやすく」「安心感がある」からです。
高齢者、基礎疾患がある人こそ、イベルメクチンを使用するべきだ、ということです。
イベルメクチンとは？
《イベルメクチンとは？》
イベルメクチンは寄生虫の薬で、熱帯地域での風土病（オンコセルカ症、像皮病など）の特効薬として使用されている薬です。
元々は動物用（家畜など）の薬として開発されたものですが、後に人間の高齢者の疥癬（皮膚病）などに使用されるようになりました。
（疥癬には保険適用されています）
イベルメクチンは「錠剤」です。
日本では４０年前から使用されています。
世界中では、年間３億人に使用されている治療薬です。
毎年３億人に使用され、４０年間だと単純計算すると、世界で１２０億人にイベルメクチンが使用された計算となります。
これが意味することは、簡単に言うと「実績がある」ということ。
それは経験医学の観点から述べると「安全性に信頼がある」ということになります。
もちろん薬である以上、まったく副作用がないとは言い切れません。
それはどんな薬でもそうです。
人間の個体は十人十色ですし、さまざまな疾患や体質を持っているからです。
しかし、イベルメクチンに関して重要な情報（経験医学）は、「致命的な副作用、優位な副作用が４０年間使用されても目立ったものが見出されていない」ということです。
もう一度言います。
４０年間使用され、毎年３億人の人が使用していて、致命的な副作用がほとんど見られないという実績（経験医学）を持つイベルメクチンがCOVID-19に有効性を示しているという情報は、パンデミック（COVID-19）で悩む世界中の人たちにとっては朗報ではないでしょうか？
２０２０年３月の時点ですでにイベルメクチンの効果が報告されていた！
《オーストラリアの研究班がイベルメクチンの有効性についての論文を発表していた》
驚くことに、昨年（２０２０年）の３月の時点で、オーストラリアの研究班が新型コロナウイルス（COVID-19）へのイベルメクチンの有効性につての論文を発表していたのです。
その後、海外から続々とイベルメクチンのCOVID-19への有効性が発表されているのです。
〈３５の研究のメタ解析（１０,３３６人）の結果は？〉
報告されている３５の研究でのイベルメクチンの有効性を示すデータは以下の通り。
早期治療：８４％の改善
後期治療：３９％の改善
予防 ：９０％の改善
後期治療の場合、重症化した人の場合でも、３０％以上の改善が見られた。
予防のデータはペルーのデータですが、イベルメクチンを使用した地域と使っていなかった地域では９０％以上の違いが出ています。
このデータが示すことは、「感染しないための予防に大きな効果がある」「重症化した場合でも改善する可能性がある」ということです。
こうしたデータはテレビでは紹介しないでしょう。
紹介しないということは、「隠蔽」しているということと同義です。
イベルメクチンに関する問題点とは？
《イベルメクチンの治験を進めている病院とは？》
現在は医師主導型治験でイベルメクチンの治験が進められていますが、その中でも期待できるのが、北里大学系の病院と東京都立公社病院が行っているイベルメクチンの治験です。
ですが、治験が進むにはまだ１年くらい必要ではないかと、中島克人氏は述べています。
《イベルメクチンがCOVID-19の治療薬として普及するための問題とは？》
イベルメクチンは現時点でも使用可能ですが、実は大きな問題があります。
それは政府と開発している製薬会社が使用（提供）を制限（実質上という意味）しているため、イベルメクチンを医療現場が調達できない（取り寄せることが難しい）ということです。
つまり、現場の医師が適用外使用としてイベルメクチンをCOVID-19の患者に使おうとしても、肝心のイベルメクチンが手元に入ってこなければ治療できないのです。
これは政府の大罪です！
真に国民の生命と健康を守るためであれば、パンデミックを本当に収束したいのであれば、国策としてイベルメクチンの治験を進め、同時に医療現場（医師）が調達しやすいようにする政策を推し進めなければいけません。
しかし、やっていることは真逆なのです！！
これは政府の機能をまったく果たしておらず、国民を蔑ろにしている政権だと言わざるを得ません。
COVID-19ワクチン接種の問題点とは？
《COVID-19ワクチン接種の問題点とは？》
インフルエンザワクチンの注射は「皮下注射」です。
しかし、COVID-19ワクチンの注射は「筋肉注射」なのです。
筋肉注射の問題点とは、皮下注射に比べて「局所反応が強い」ことです。
その局所反応とは、注射された箇所が腫れたり、痛みがあったりすること、同時に全身症状として熱（発熱）が出たりするなどが皮下注射よりも強く出るのです。
うした局所反応がインフルエンザワクチンよりも数段高くなるのです。
これは接種者にとっては知っておかなければならないリスクです。
こうした比較をテレビでは報道しません。
政府が隠そうとするマイナス情報をメディアが報じてこそ、「国民（視聴者）のためのメディア」となるはずなのに、テレビ局がやっていることは、政府の落ち度を隠す放送です。
現政権が「政権ファースト」であるように、テレビ局も「自局ファースト」なのです。
パンデミックの新たなる問題！
《パンデミックに関する新たなる問題とは？》
パンデミックに関する新たなる問題とは、「変異ウイルス」です。
報道では、変異ウイルスの致死率は最初の武漢ウイルスよりも６０％も高いと言われています。
ウイルスは生き延びるために変異を繰り返しますし、SARS2が人工ウイルスであるならばすでに変異ウイルスは複数開発されているはずです。
そして、人民解放軍の工作員が全世界に密かにウイルスを撒いたとしても誰にも気がつかれません。
武漢ウイルスが人工ウイルスだとすると、それが意味することは「生物兵器戦争」が起こったということなのです。
そうした疑いを持つことが国家安全保障上の重要な論点であるにもかかわらず、保守の言論人でさえ、そうした議論をしないことは、嘆かわしいという表現では表すことができません。
このSARS２の変異という問題が導き出すことで重要なことがあります。
それは、「前に作られたワクチンでは有効性が低くなる」ということです。
まったく無力ではないでしょうが、必ず有効性は低くなります。
これはインフルエンザのワクチンでも同様です。
インフルエンザワクチンは前年に流行したウイルスに対するワクチンとして開発しますが、その年に流行したインフルエンザウイルスが前年の型と違っていた場合、そのワクチンの効果は当然ながら低い有効性しか発揮しません。
場合によっては、まったく効き目がない、ということもあり得ます。
これがSARS２（COVID-19）の変異ウイルスとワクチンにおいても当然出てきます。
もし、次々とSARS２が変異ウイルスを生み出すならば、ワクチンもそれに対応するための直球のワクチンを開発せざるを得なくなり、そうなると接種する側は、変異ウイルスが出現し、新しいワクチンが開発されるたびにワクチン接種をしなければなりません。
それが可能ですか？
それを誰が望みますか？
また、日本のワクチン接種政策の現状では、現場の市町村が混乱を極めています。
それは政府によるワクチン確保が遅れたこと、また、政府のワクチン接種政策の指示が迷走していることが原因です。
現場の自治体（市町村）は、戦略的思考のない政府に振り回されているのです。
そこにワクチン接種のみのパンデミック対策の誤りがあります。
ご意見番の私的見解！
《COVID-19対策における政府の大罪》
たった１年で開発（緊急開発）され、まだ治験中のファイザー社、モデルナ社のワクチンと４０年間使用されて安全性が証明されているイベルメクチンと、どっちが信用に値しますか？ と聞かれたら、おのずと答えは決まっているのではないでしょうか？
日本人が安心するのは、やっぱり「メイドインジャパン」ではないですか！
それは医療の分野、治療薬においてもそう思う方が多いのではないでしょうか？
少し乱暴な言い方をすれば、「あなたはCOVID-19に感染しました（陽性反応含む）」と言われて自宅療養や入院したとして、錠剤を服用し、回復するのならば、こんな嬉しいことはないのではないでしょうか？
どうして政府はイベルメクチンを日本国民の命と健康を守るために認証を急ぎ、増産し、提供しないのでしょうか？
不思議でなりません！
まったくおかしなことです。
おかしいだけではなく、田村厚労大臣と製造元の製薬会社は「イベルメクチンが効くはずがない」と豪語しています。
それは、海外の研究論文やデータなどを知っての発言なのか詰問してやりたいくらいです。
アチキはそこに陰謀しか感じません。
たとえ１００％の有効性ではなくても、可能性があるのなら、その可能性を模索するのが政府の役割と責任であるはずです。
なのに、イベルメクチンを事実上、流通しないようにしています。
しかし、後に法的な追求を逃れるために「イベルメクチンの治療許可の通達」は出しています。
それによって「ほら、イベルメクチンは使えるようになってるでしょう」と責任追及を逃れるのです。
悪質、陰湿、姑息！
《国民に選択肢を与えない政権は倒されるべき！》
テレビ局と政府、特に厚労大臣が国民に対して口を閉ざしている情報が、「イベルメクチンは現時点で適用外使用が認められている」ということです。
本来であれば、厚労大臣が告知をして、国民に知らせるべき情報です。
また、マスコミにもその責任があります。
テレビ局も田村厚労大臣も、すでに１年以上前にCOVID-19に有効性があると報告されていたイベルメクチンの情報を、事実上葬り去っています。
なのに、なのに、です。
「今日の新規感染者数は…」「新規感染者は増加傾向にあります」などと報道し、国民に自粛を呼びかけ、飲食業界を悪者にし、経済をガタガタに潰しています。
それは「感染被害を防ぐという一方の大義」をかかげてはいますが、もう片方の「経済活動を壊さない」「国民の自由や権利は奪わない」という大義を実質上破っています。
特措法で定めた自由の制限は、「経済活動を破壊しない程度に」であり、「国民の人権、自由を奪わない最低限の範囲で」なのです。
現政権と小池都知事がやっている“実質的な自粛強制政策”は、特措法違反に該当します。
政府の勝手で横暴な政策のせいで、飲食業、酒販売業などが風前の灯火となっています。
その人たちの命と生活は犠牲にしてもいいと考えているのならば、それはまさしく「ナチスの再来」としか言えません。
アチキは、ワクチン接種を否定しない。
ワクチン接種は、ある程度有効であり、ワクチン接種を望む人には大切な感染予防政策でしょう。
(追記補足：上記は当時の見解であり、その後は明確にｍRNAワクチンの接種に反対しています）
だが、なぜ、イベルメクチンなどの治療法という選択肢を国民に与えないのか！！
選択肢を与えず、ワクチン接種が義務ですよ、みたいな空気で政策を進めるのはナチスのような政権に近づいているということを意味します。
政府の役割は「国民に選択肢を与える」ことです。
選択肢を与えた上で、国民の選択を重視することです。
それが、国民が主権者である民主主義というものです。
なのに、選択肢を与えず、考えさせないように情報操作し（テレビ局等によって）、国民を強制的に管理するのならば、そこに民主主義はありません。
これが別の時代であるならば、すでに武力によって現政権は倒されているでしょう。
幕末であれば、小池都知事は暗殺されているでしょう。
現代は武力による革命を封じられています。
しかし、それでも国民には武器（武力）があります。
現代の武力とは「言論という刃」です。
ですから、ビッグテック（Facebook、Twitter、YouTube）は、２０２０年米大統領選においてトランプ大統領のアカウントを停止し、言論弾圧したのです。
つまり、現代の刀狩りが言論弾圧（統制を含む）なのです。
YouTubeは、「ワクチン」や「イベルメクチン」に関する真実の情報を発信しようとする人たちの動画を削除しつづけています。
YouTubeが主張する規則違反は、言論の自由から見て「不当」なものでしかありません。一民間企業がやっていいことではありません。
YouTubeが「ワクチン」や「イベルメクチン」に関する真実の情報に言論弾圧することは陰謀としか呼べません。
国民は「真実」を知るべきです。
国民は「ワクチン（接種を含む）」に関するマイナス情報を知るべきです。
国民には、政府とテレビ局が隠す情報を知る権利があるのです！
現代において言論弾圧とは、間接的な虐殺です。
もはや自民党は保守政党ではなく、テレビ局は真実を知らせない、という事実を国民全員が知るべきなのです！！
情報源について
今回の記事の情報源は以下の通りです。
『堀越啓仁YouTubeチャンネル「イベルメクチンについて」』
シリーズ「イベルメクチン」記事、リンク先
『イベルメクチンに関する情報２ ～田村厚労大臣と政府の大罪～』
『イベルメクチンに関する情報４ ～田村厚労大臣はイベルメクチンのCOVID-19による有効性を自ら発言していた！【前編】～』
『イベルメクチンに関する情報５ ～田村厚労大臣はイベルメクチンのCOVID-19による有効性を自ら発言していた！【後編】～』
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
