歴史が教える教訓とは、新しい国家をつくるには新しい人材が必要だということです。 既存の政治家、既得権益に縛られた政治家、背後にいる存在に操られている政治家では、真に新しい国家をつくることはできません。 いま必要なことは明治維新のように人材の“全入れ替え”です。 それなくして日本は主体的な国家運営はなされず、日本はいつの日か乗っ取られてしまうでしょう。 新しい時代を創造するのはいつの時代でも“新しい人材”なのです。
たとえ休戦状態であっても終戦ではないので国際法は有効であり、軍事占領下での憲法改正は国際法違反となります。 国際法の正式な終戦とは、「講和条約（平和条約）」の発効日です。 ですから、GHQ占領期間は、終戦にあたらず、国際法の効力は有効です。 よって、GHQが主導して行った憲法改正は国際法違反であるので「押し付け」どころの騒ぎではなく非道の行為と呼べるものです。
GHQは、あたかも日本の国会が自主的に議決し、日本国憲法を制定したようにしていますが、それはすべてGHQの完全な言論統制下で行われたことなので、日本に抵抗する術はなかったのです。 それを称して「日本人が国会で議決して施行した」などというのは、国際法の無知であり、“愚かの極み”でしかありません。 実際は、プレスコードがメディアに対して「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」を厳禁しています。 逆らうことが出来ない軍事占領状態であり、厳密な情報統制（検閲、焚書、禁止令等）された状況下において米国によって起草された憲法には正当性はないのです。 その行為は「国際法違反」でしかないのです。
現代の日本人が払拭しなければならない最大の間違いこそ「東京裁判史観」と呼ばれる日本罪悪思想（贖罪意識）です。 東京裁判史観によって、当時の日本の何もかもが悪くて、戦勝国は過ちを犯さなかったという歪んだ思想が日本の底流に流れています。 東京裁判史観は、日本人を根底から狂わせた根源的なものです。 東京裁判がインチキであることは「国際法」に照らしてみれば一目瞭然です。
この検閲と焚書によって日本は「戦争犯罪国家という烙印」を押され、「他国を侵略し虐殺や犯罪行為を行った非道な民族」のイメージを植えつけられてしまったのです。 重要な点は、「GHQの政策は、重要な部分を日本政府を通した間接統治（日本政府を前面に立てる）によって行ったこと」であり、それよって多くの日本人のほとんどが、自分たちが自主的に国家を立て直したと錯覚させたことです。
日本人は「洗脳」されたことを知るべきです。 正確に言うならば、「いまだに洗脳され続けている」ことに気がつくべきです。 その「洗脳」は大東亜戦争（第二次世界大戦）後の米国の占領下で行われました。 戦後の占領を担った組織がGHQであり、その大きな役割が「日本を罪深い国として仕立てる」なのです。 日本人は知ってください、自覚してください。 「米国による広島、長崎への原爆投下は“国際法違反”のジェノサイド（虐殺）！」です。
憲法とは、主権者である国民が権力者（国家）の横暴から自由や人権を守るために存在しています。 ですから、「主権者である国民は憲法によって守られる立場」であり、「国民から選ばれる議員及び公務員（官僚）は憲法を守らねばならない立場」なのです。 国民から選ばれる議員（政治家）が国民からの批判・非難を受けるのは当然のことなのです。 逆に、国民が政治家から弾圧、威圧されるということは、原則あってはならないのです。 直接、間接を問わず、憲法や法律を超える力を行使する者、又は行使しようとする者とは「法治」を超える存在であり、法治国家から逸脱することであるのです。 指針となるのが「言論の自由が守られるかどうか」です。
ペットは「愛の象徴」です。 人間に「癒し」「喜び」「生きる力」を与えてくれる愛の存在です。 「ペットを屠殺、安楽死させる政策こそが虐待行為」です。 正確には「ペットへのジェノサイド（虐殺）」です！ 世界中のペットを愛する人たちは次の言葉をその胸に刻むことです。 「ペットの飼い主が戦わずして諦めることはない」
「ペットは気候問題の一部ではありません」 「ペットは気候問題の一部にはなり得ません」。 猫や犬などのペットは飼い主にとって家族であり、大切な我が子である。 大切な我が子を自らの手で殺す人間は、人間ではなく悪魔と呼ぶべきだろう！
今回の話は真偽が確定した話ではありません。 ですが、もし、この仮説が本当であった場合、「驚愕」であることは間違いないでしょう。 くれぐれも確定情報だと伝えないでください。
