『“コロナ死”と“ワクチン死”について! ~メディアを動かすのは国民の声!~』

はじめに

今回は2つの情報源を題材にして、ワクチン接種被害の問題点及びメディアのあり方を探っていきます。

すでに多くの国民がCOVID-19ワクチンの欺瞞に気がついています。
ですが、いまだにそのことに気がつかない人、または洗脳されている人たちがいます。
酷いのは、知っていて騙そうとする専門家たちでしょう。

基本的に、内心の自由と言論の自由がありますから、さまざまな見解(意見)や議論があっても良いと思います。
ですが、民主主義国家において、異なる意見を持つ人たちへ口封じすることは許容されるべきことではありません
それは民主主義国家ではなく、中国のような全体主義国家です。

内心の自由とは、各人の信条や思考を強制的に外部の者が侵してはならない、ということであり、言論の自由とは、各人の個別の個性による見解(判断)を尊重するものです。

そもそも「報道の自由」よりも優先されるべきことは「内心の自由」と「言論の自由」です。
(報道の自由は、日本において法的根拠をもたない)
報道の自由とは、「真実を伝えることを何人も邪魔することは出来ない」という意味であり、「真実を国民に知らせる義務と責任がある」ということです。

いま、日本においてCOVID-19ワクチンの被害が多数発生しています。
その重要な情報に目を向けないどころか、隠蔽、世論操作するメディアとはメディアとして“存在価値無し”、と言えます。

今回の情報源は、「厚労省による“コロナ死”と“ワクチン死”」「韓国複数メディアがワク●ン被害を報道で、日本は?」(共にニコ動)です。
最後にリンクがあります。

厚生労働省による「コロナ死」と「ワクチン死」

「親日の一般人チャンネル」さんという方がニコ動にて、厚生労働省の欺瞞を暴いていますので、その情報を基に「コロナ死」と「ワクチン死」に潜む問題を探っていきます。

《厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部の事務連絡とは?》

令和2年6月18日に、厚生労働省(新型コロナウイルス感染症対策本部)から各都道府県衛生主管部宛に以下のような事務連絡が出されていました。

以下引用

表題『新型コロナウイルス感染症患者の急変及び死亡時の連絡について』
内容(抜粋)

「新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、厳密な死因を問わず、『死亡者数』として全数を公表するようにお願いします」

この事務連絡が根本的な諸悪の根源です。
厚生労働省のこの指示によって、起きたことが「コロナ死の水増し」です。
つまり、新型コロナウイルス感染症によって死亡した人でないにも関わらず「コロナ死」とされた方が多くいる、ということです。
陽性者=感染者ではないからです。

病院はコロナ患者を受け入れると補助金がもらえますから、積極的にコロナ認定をします。
そうしたカラクリが昨年すでに作り上げられていたのです。

《欺瞞に満ちている厚生労働省(政府)の感染症対策》

そもそもアメリカ疾病対策予防センター(CDC)がPCR検査の緊急使用を停止する、と発表したように、PCR検査はSARS2(新型コロナウイルス)を正確に検知するものではありません
厚生労働省(政府)の感染症対策は根本から間違っていたのです。

さらに厚生労働省が「コロナ死の水増し」を行い、メディアが恐怖を煽ることによって、国民に恐怖心を与え、感染症対策として「ワクチンが唯一の手段」と欺き、ワクチン接種1本の感染症対策をしてきた、というのが今までの流れです。
要するに、「ワクチン接種ありき」の結論に持っていくための逆算した詐術だったのです。

《「ワクチン死」は認めない!》

驚くべきことがあります。
それは厚生労働省ワクチン副反応部会にあがっているワクチン接種後の死亡事例1000件以上の中で、実際にワクチン接種と死亡の因果関係が認められたケースが1件もないことです。(動画の収録の時点で)
「0/1000」ということは、常識(社会生活の観点)から考えてあり得ないでしょう。

重要なことは、「因果関係ありと現場の医師が報告した事例」についても、厚労省は因果関係不明の判断をくだしていることです。

これについて、親日の一般人チャンネル氏は以下のような指摘(主張)をしています。

「コロナ死はより多く、ワクチン死は認めない。これが厚労省のスタンスです」

この主張に同意します。

《超過死亡数の急増について》

厚労省が発表した人口動態統計速報値(6月)の中の死亡者数が3月以降、過去10年の平均を大幅に上回る数値となっています。

この「超過死亡」について「新型コロナによる死亡が増えたため」という報道がなされています。(報道源は「情報速報ドットコム」)

この報道(記事)の中で主張していることは、明らかに世論操作です。

抜粋引用

「超過死亡数がここまで急増した原因は不明とされていますが、タイミング的に新型コロナの感染拡大が影響している可能性が高いです」

「急増した原因は不明」と言っていながら、死亡急増の原因は新型コロナウイルス感染症だと結論に持っていくのはいかがなものでしょうか?
(動画ではもう少し突っ込んだ話をしています)

〈親日の一般人氏の見解とは?〉

「親日の一般人チャンネル」は上記の記事(主張)に対して独自の見解を示しています。

以下引用

「ワクチンが影響している可能性が高そうです」
「ワクチンで亡くなった人が大量に出ていると見たほうが良いと思われます」
「ワクチン接種を抑え込まなければ超過死亡数はドンドン増え続けることになるでしょう」

この見解は個人の意見なので上記の記事と同じように明確な根拠を持っていません。
しかし、アチキが調べた限り、死亡者数全体の上がりとワクチン接種後の死亡者数は比例しています。

なお、この動画には賛否両論の意見が寄せられています。
それを見るのも面白いです。
笑えるコメントもあったりして。

(情報源は、「厚労省による“コロナ死”と“ワクチン死”」)

韓国では複数のメディアがワクチン被害を報道している!

《ワクチン被害を報道する韓国メディア》

韓国メディアは日本のメディアとずいぶん違いがあるようです。
韓国では、全国メディアで「ワクチン被害」を報道しているのです。
その理由は、おそらく国民の突き上げだと思われます。
ワクチン被害報道に消極的だったMBCも世論を無視できずワクチン被害を報道するようになったとか。
ワクチンの副作用で苦しむ人の特集番組まで放送されています。

韓国では、コロナワクチン接種後の死亡者が1057人、重篤なワクチン副作用が1万1573人も出ています。

《日本のテレビ局は一向にワクチン被害を報道しない》

アチキは韓国の国民性には、お世辞にも良いとは言えないものがあると思っていますが、ワクチン被害の報道に関しては、日本が見習う必要があると思います。

NHKをはじめ、民放各局は、まるで厚生労働省を守るかのように「ワクチン被害の報道」をほとんどしていません。
意図的に避けています。
通常、こうした被害が発生した場合、連日特集を組むなどをするはずです。
しかし、「ワクチン被害の報道」に限っては、なぜか触れないでスルーしている。

韓国に限らず大陸系の民族は基本的にはっきりと物事をいう傾向があります。
一方、日本人は奥ゆかしく遠慮を好み、差し出がましいことを嫌います。
そうした民族的特性が日本と韓国のメディアの報道の違いにも影響していることは間違いないでしょう。

ですが、日本においても、国民(視聴者)の多くが「ワクチン被害に怒りの声」を上げ始めれば、日本の主流メディアも動かざるを得なくなるはずだと思えます。

(情報源は、「韓国複数メディアがワク●ン被害を報道で、日本は?」)

メディアを動かすのは国民の声!

結局、現代のマスメディアとは資本家の思惑を忖度または意向に従う本質を持っていて、なおかつ営業利益を上げるために視聴率最優先の習性を帯びた存在と成り果てているのです。

本来のメディアの使命とは、国民の目線、主権者の立場に立ち、権力者や利権者から守ることです。
そのための「真実の追求と報道」こそ、メディアの命綱なのです。
それが、ただの拝金主義、権力志向、そして衆愚制のまん延を招いているのです。

それを変える方法は2つしかありません。
メディアの使命と役割を放棄した既存のメディアに対抗する「新たなメディアが発生」することがひとつ。
しかし、テレビ局は電波使用許可が必要となり、それを管轄しているのは総務省、つまり政府なのです。
大きな障壁が立ちふさがっています。
そうなるとテレビ放送局以外のネット放送局やソーシャルメディアが代替の役割をしなければなりませんが、ソーシャルメディアも同じく世論操作を目的として創出されたものです。
現代はメディアによって国民が誘導されている社会と言えます。

もう一つの方法は、「国民が声をあげる」ことです。
それは少数では力となりません。
多くの声が集まらねば、メディアにはじき返されてしまいます。

いま、日本に必要なのは「国民の怒りの声」「真実を求める叫び」です。
民主主義の根本は「国民の声」です!

リンク先

投稿者『親日の一般人チャンネル』
「厚労省による“コロナ死”と“ワクチン死”」

投稿者『豚ゴリラ』
「韓国複数メディアがワク●ン被害を報道で、日本は?」

最後までお読みいただき、ありがとうござりんした!


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