はじめに
新型コロナおよびワクチンに関しては政府（自治体含む）とメディア（特にテレビ）によって恣意的な情報発信（または情報発信しない）がされています。
ここに政府やメディアの誤りを指摘したいと思います。
そこには意図があると思われるからです。
その意図とは、国民の命と健康を守るための発想ではなく、政府の支配に国民を従わせるため、特定の利権を守り、特定の者たちの利益を得る目的のためと思わざるを得ません。
国民はもっと声をあげるべきです！
SNSの時代となったいま、一人ひとりが意見や情報を発信することができます。
民主主義の根幹は「一人ひとりの声」であると思います。
だから、声をあげるべきです！
新型コロナウイルス感染症対策の一番大きな問題が「ワクチン接種政策」であることは間違いありません。
それについて今回は、ほぼ触れていません。
ワクチン及びワクチン接種については他の記事でさんざん取り上げているからです。
ワクチン及びワクチン接種に関する問題はその他の情報と列挙して取り上げる内容ではないと思うからです。
ですから、ワクチン及びワクチン接種に問題がないわけではないので、誤解ないようお願いいたします。
間違った情報発信
《陽性者＝感染者ではない》
「間違った情報発信」で指摘しなければならないのは新型コロナウイルス感染症の「陽性者」を「感染者」と置き換えていることです。
医学的には「ウイルス陽性反応」と「ウイルス感染」は別のものです。
政府とテレビ局は、PCR検査陽性者を「COVID-19感染者」と間違った表現をすることで印象操作（＝洗脳）をしています。
それは“洗脳”と呼ぶべきレベルのものです。
なぜ、PCR検査陽性者と感染者と呼ぶのでしょうか？
《PCR検査では新型コロナウイルス以外のウイルス等に陽性反応する》
PCR検査の問題では、さらに根本の間違いがあります。
PCR検査とは、新型コロナウイルスを検知するための専門（専用）の検査ではありません。
新型コロナウイルス以外に以下のウイルス等を検知し陽性反応を示します。
また、SARS２の遺伝子の破片や死んだウイルスにも陽性反応を示します。
ですから、「新型コロナウイルス陽性者」というものがいかに正しい科学的な数字ではないかが分ると思います。
この科学的に正しくない数字を基に感染対策を立てているのですから、感染対策そのものが歪んでいると言わざるを得ません。
なお、「PCR検査」に関しては別記事で詳しく解説していますので、そちらをご参考ください。
なぜ、科学的（医学的）に不正確なPCR検査陽性者を前提に感染対策をするのでしょうか？
無責任な情報発信（情報発信しないを含む）
《COVID-19の感染原因は？》
政府とテレビ局、さらに一部の専門家の大罪と呼ぶべきことがあります。
それは「COVID-19の根本的な感染原因」を国民に対して明確に説明していないことです。
それにより「COVID-19の感染原因が解明していない」という“印象”を国民に与えています。
本当はとっくの昔に政府は分っているはずです。
根本的な感染原因とは、COVID-19が「空気感染」なのか「接触感染」なのかという大命題です。（あるいは両方）
厚生労働省の資料では「空気感染」と「接触感染」の２つの原因を並行して扱っています。
どちらが主な原因なのかなどは明確に説明していません。
そもそも「空気感染」と「接触感染」では感染のメカニズムが違うのですから、両者の違いは当然の帰結として感染対策に違いが出てきます。
この根本的な感染原因を科学的に究明し、それに基づいて感染対策が行われなければ、正しい感染防止にはなりません。
コンピューターで間違ったデータを入力したら、間違った答えがはじき出されることと同じです。
COVID-19が「空気感染」なのか「接触感染」なのかという命題は国民の命と健康を守るために絶対に解明しなければならず、それを必ず全国民に伝えなければならない科学的見解です。
それをいまのいままで政府も一部の専門家たち（テレビ等に出演している医師たち）も明確に情報発信していません。
（一部の医師たちは発信している）
「空気感染」なのか「接触感染」という違いは大きすぎる違いです。
それによって国民の感染対策は大きく変化（影響）します。
なぜ、この根本的な感染原因を明確に国民に伝えないのでしょうか？
政府もテレビ局も「空気感染」なのか「接触感染」なのかはっきりさせない態度で情報発信しています。
それはなぜでしょうか？
国民はこの事実を重く受け止めるべきです！
そして答えを求めるべきです！
〈COVID-19は空気感染〉
呼吸器系ウイルス感染症の専門家である西村秀一氏は、「COVID-19は空気感染である」と明確に指摘しています。
これは２０２０年２月のダイヤモンドプリンセス号のクラスター発生状況をみれば一目瞭然です。
物からウイルスが発生した（接触感染）とは考えられません。
答えはすでに出ています。
では、なぜ新型コロナウイルス感染症が「空気感染」であると明言しないのでしょうか？
誤解を生む情報発信
《マスクではウイルス感染症を完全に防ぐことはできない》
政府もテレビ局に出演する専門家（医師等）も何かといえばマスク、マスクと、まるでマスクが新型コロナウイルス感染症の大きな武器であるかのような伝え方をしていますが、それは国民に大きな誤解を与えるものでしかありません。
マスクは飛沫を防ぐことはできます。
飛沫に含まれるウイルスを吸入する防止効果はあります。
ですが、飛沫は水分を多く含んでいるため放物線を描いてすぐに落下します。
ですからある程度の距離を取っていたら飛沫を吸い込むことはありません。
マスクで飛沫は防げます。
しかし、新型コロナウイルス感染症は明らかに「空気感染によるウイルス感染症」です。
空気感染ということは、飛沫だけではなく、呼気（エアロゾル）にもウイルスが存在するということです。
呼気（エアロゾル）は軽いため空中に飛散（漂う）します。
ですから感染者が吐く息を吸い込めば、当然ながらウイルスを吸い込むことになります。
（ただし、少量のウイルスを体内に吸い込んでもそれだけでは感染しない）
ここで問題なのは、マスクが呼気（エアロゾル）を完全に防ぐことができるのか？ということです。
答えは完全に呼気（エアロゾル）を防ぐことは無理です。
それを証明するのに難しい科学的知識は必要ありません。
みなさん個人で実験できます。
不織布のマスクをしっかりつけた状態で「ニオイ」がするかしないかを確かめればいいのです。
ニオイは「オナラ」でも「香水」でも「食品」、または「タバコの煙」でも構いません。
マスクをしっかりとつけた状態でなんらかのニオイを嗅ぐことができたら、外気を吸い込んでいるということです。
外気を吸い込んでいるということは呼気（エアロゾル）に含まれるウイルスを吸い込む可能性があるということです。
結局、マスクは飛沫防止にはなるが、呼気（エアロゾル）までは防げないのです。
ですから、ウイルス感染症対策としては実に不十分なのです。
効果は無いほうに近いと言えます。
ただし、細菌であればマスクの効果はぐっと上がると思われます。
（細菌はウイルスよりも大きいため）
なのに、なぜ政府もテレビ局に出演する専門家たちもマスク、マスクとバカの一つ覚えのように主張するのでしょうか？
《「副反応」と「副作用」の語彙の違い》
以下は厚生労働省がTwitterで流している告知です。
新型コロナワクチン接種後の症状や問題について厚生労働省は「副反応」という語彙を使用しています。
確かに世間一般では広く「服反応」という言葉を使用しています。
それは医学の正確な知識を知らない人であればしかたがないと思われます。
ですが医学的に正しい薬剤（ワクチン含む）に関する医学的用語は「服作用」です。
それを厚生労働省が知らないのでしょうか？
（知らなかったら大問題です）
本当は知っているはずです。
副反応と副作用という語彙が持つイメージの違いを厚生労働省はあえて利用しているとアチキは思っています。
副反応という場合は、薬剤（ワクチン含む）を投与したことによる身体の反応というイメージを抱かせます。
つまり、薬剤ではなく、薬剤を投与（注入）された体（人間側）に何らかの問題が生じた、と印象づけることになります。
投与された体側に問題があるとイメージさせるのです。
例えば、アレルギー、基礎疾患、過剰反応など。
一方、副作用という言葉が持つイメージ（意味）は、薬剤そのものが体に変化や影響を起こすことを示します。
つまり、薬剤に問題があるという表現です。
医学的には薬剤を投与した後の症状等は「副作用」と呼んでいますし、何らかの問題が起きたときに第一に疑うことが薬剤（ワクチン含む）そのものなのです。
しかし、服反応という表現を使用することで、薬剤（ワクチン）には問題がないと間違ったイメージ（思い込み）をさせる狙いがあると、アチキは思っています。
つまり、投与した薬剤（ワクチン）に問題があるのではなく、投与された人間の側（体内）に問題があると言いたいのです。
これがワクチン接種後に死亡した人たちの死亡原因が不明（因果関係は不明）とされる手助けをしていると思われます。
姑息です！
一般の人ならまだしも、厚生労働省や医師が「副反応」などと間違った医学的用語を使用することはある種の罪となります。
なぜ、厚生労働省は医学的に間違った語彙表現をしているのでしょうか？
《ついたて等の仕切りについて》
COVID-19は空気感染ですから、仕切りは極力ないほうが良いのです。
なぜなら仕切りがあることで空気がその場に滞留してしまうからです。
正しい感染症対策は「空気の循環をこまめにする」「空気を入れ替える」です。
これによって呼気（エアロゾル）による感染を防ぐことができます。
しかし、現実には企業等でついたて等の仕切りを多く使用しています。
なぜ、厚生労働省などはその間違いを指摘しないのでしょうか？
《物の消毒はほとんど無意味》
COVID-19は空気感染であり、接触による感染はほぼないとわかっています。
ですから、物を必要以上に消毒する必要はそもそもありません。
なぜなら、ウイルスは細菌と違って宿主の細胞内でしか生存できないからです。
ウイルスは宿主の細胞内でしか増殖しないからです。
ですから、たとえ飛沫や呼気の中にウイルスが存在し、それが物に付着しても時間の経過とともに死滅するからです。
ですから基本的に物から感染することはほぼありません。
こうした情報発信を政府もテレビ局も明確にしていません。
それはなぜでしょうか？
《COVID-19に感染し死亡した人の処置に問題あり！》
COVID-19に感染（陽性者を含む）した方が、亡くなった場合、遺族は亡くなった家族に触れることも、愛しい家族の顔を最後に見ることも出来ません。（多くの場合）
これは亡くなられた方への冒瀆であり、遺族の気持ちを踏みにじるものであります。
重要な点は、非透過性の納体袋に入れることは“やりすぎ”ということです。
この対応（ガイドライン）は、エボラ出血熱（エボラウイルス病）による死亡者への対応を模倣したものです。
エボラ出血熱は流れ出た血液や体液に触れることで感染するリスクがあります。
（アフリカ地方の文化、風習が影響している）
しかし、COVID-19の死亡者は血液や体液が体表に出ていることはほぼありません。
接触感染でもありません。
さらに死亡した人の体内では細胞自体が生きてはいないので細胞内にいるウイルスも時間の経過とともに死滅します。
ウイルスが体表にでてくることはありません。
ですから、非透過性の袋に入れる必要はありません。
ウイルス（SARS２）は基本的に皮膚からは感染しないのです。
それによって遺族が最後の別れをする家族の顔を見ずに行う、という悲劇が全国で行われています。
厚生労働省および政府は、そうした悲劇を見て見ぬふりをしています。
なぜでしょうか？
厚生労働省と経済産業省の共同で発表している『新型コロナウイルス感染症により亡くなられた方およびその疑いのある方の処置、搬送、葬儀、火葬等に関するガイドライン』には以下のような説明があります。
第１章『遺体の感染性に関する基本的な考え方』
●遺体からの感染リスクについて
「新型コロナウイルス感染症は、一般的には飛沫感染、接触感染で感染しますが、遺体においては、呼吸は咳嗽（喉のこと）による飛沫感染のおそれはありませんので、接触感染に注意することとなります。WHOのガイダンスによれば、現時点（２０２０年３月２４日版）では、遺体の暴露から感染するという根拠はないとされており、感染リスクは低いと考えられます」
●納体袋について
「遺体は、感染管理の観点から非透過性納体袋に収容することを推奨します。非透過性とは、液体が浸透しないという意味であり、色については透明でも感染対策上の支障はありません」（一部抜粋）
また、以下のような注意書きもあります（遺体等を扱う事業者向け）。
「会場のスペースによっては、人数に制限を設けること」
これは亡くなられた方に最後のお別れをしようとする人たちに“葬儀に来るな”と言っているようなものです。
新型コロナウイルス感染症で命を落とし、納体袋に入れられ、さらに棺桶に入れられた遺体から感染するはずがありません。
（家族等は別）
そもそもウイルスは生きている宿主の細胞内でしか生存できないのですから、遺体から感染する可能性は限りなく０に近くなります。
結局、この厚生労働省のガイドラインは「エボラ出血熱」のガイドラインであって、新型コロナウイルス感染症に正確に対応したガイドラインではないのです。
WHOのガイダンスに「遺体の暴露から感染するという根拠はない」「感染リスクは低い」と定められていると厚生労働省は自ら言っておきながら、WHOのガイドラインを無視した行き過ぎた対応をしていることは明らかな間違いです。
そもそも推奨のはずが、ほぼ強制（義務）となっています。
なぜ、厚生労働省はエボラ出血熱のガイドラインを新型コロナウイルス感染症の死亡者にあてはめているのでしょうか？
明らかな世論操作
《新規陽性者中心の報道》
明らかな世論操作の中核は「新規陽性者のみの報道」でしょう。
なぜ、死亡者や重症者（最近は一部伝えている）を中心に報道するのではなく、新規陽性者を感染拡大や感染防止の指針としているのでしょうか？
その答えは簡単です。
COVID-19による死亡者や重症者は政府やテレビ局が操作できない数字だからです。
しかし、「PCR検査の陽性者」は、CT値（検査における増幅回数）の回数を上げること、および検査数を増やしたり減らしたりすることで操作できるからです。
これは明らかな世論操作です。
なぜ、「新規陽性者」のみの報道をするのでしょうか？
悪意のある情報発信
許せない情報発信（報道）があります。
それは国民の命と健康を蔑ろにすると言っても過言ではないものです。
また、悪意ある情報発信でもあり、明らかな世論操作でもあります。
それは主に以下の２つです。
《ワクチン接種による被害者を報道しない》
政府、テレビ局、そして大手プラットフォーム企業は明らかに世論操作、洗脳をしています。
それはワクチンの効果は宣伝するがワクチン接種後の被害（特に死亡）を意図的に報道しないことです。
厚生労働省はワクチン接種後の死亡者数などは発表していますが、同時にそうした事例がニュースになるとそうした情報は削除されます。
それはSNSでも同じです。
明らかに情報統制が働いています。
大手プラットフォーム企業のYouTubeでは新型コロナウイルス感染症に関する情報を完全にシャットアウトしようとしています。
テレビ等のメディアの多くはワクチン接種後の死亡例（情報）を報道しません。
そうした事実を抹殺しようとしています。
これを犯罪と呼ばずしてなんと言いましょうか？
ワクチン接種に希望を抱いて接種に望んだ人、その家族を裏切ることでもあります。
いま、ワクチン接種後の死亡や重症などの症例がでたことでワクチン接種をしたことを後悔している方が続出しています。
そうした情報を一切扱わないメディアは、メディアとしての責任と機能を放棄していると言えます。
なぜ、ワクチン接種後の死亡などの被害情報を事実として正確、公平に扱って情報発信しないのでしょうか？
《世界中で起こっているワクチン反対の事実を報道しない》
日本のメディア（特にテレビ局）の報道は明らかに偏っています。
それは明確に放送法違反のレベルです。
「ワクチン接種義務化が始まった」「ワクチンパスポートの導入が始まった」という情報は伝えますが、逆にワクチン接種およびワクチンパスポート導入に反対するデモや声を一切伝えません。
完全に無視しています。
いま、世界中でワクチン接種に反対するデモや活動、ワクチンパスポート導入に反対するデモや活動が数多く起きています。
それを伝えないのは、なぜでしょうか？
ワクチン接種に反対する声や活動およびワクチンパスポートに反対するニュースなどを意図的に伝えないのは、なぜでしょうか？
《イベルメクチンを使用できないように情報制御している》
日本産の治療薬と成り得るイベルメクチンに関する情報はYouTubeでは禁止となっています。
なぜでしょうか？
４０年の使用実績があり、副作用がほぼなく、薬局で誰でも購入することができる治療薬があれば、パンデミックが収束することは目に見えて明らかではないですか？
政府やメディアが本当に国民の命と健康を守るならば、イベルメクチンの可能性を模索するべきです。
それを無視し、抹殺しようとするのは、明らかにワクチン利権および利益を守るためです。
決して国民の命と健康を守る発想ではありません！
（イベルメクチンは現在治験中）
パンデミック最大の武器に成り得るイベルメクチンを推奨しないのは、なぜでしょうか？
政府とメディアの意図とは？
《政府とメディアによる意図とは？》
なぜ、偏った情報を発信するのか？
なぜ、特定の情報しか発信しないのか？
なぜ、特定の情報を抹殺するのか？
これらの“なぜ”の帰結は結局、「ワクチンを国民に打たせること自体が目的」だからです。
そのためには「感染症が広がっていて、COVID-19が怖い感染症だと国民に思わせたい」のです。
政府と製薬会社およびその背後にいるDSにとってパンデミックは収束しないほうが良いと思っているのです。
早期にパンデミックが収束してしまうと、用意していた計画が実行できなくなるからです。
早期にパンデミックが収束してしまうと膨大な利益を手に入れられなくなるからです。
要するに、「パンデミックの早期収束を願っていない存在がいる」ということです。
それらが意味することは、国民の未来に関係してきます。
それは「新型コロナウイルス感染症による政府の国民へ超監視社会を実現する」ための手段としている、ということです。
結局、感染原因が空気感染か接触感染なのか分からなくし、毎日新規感染者（陽性者）が増え、あたかも感染被害が広がっているように見せかけて国民に「恐怖」を与えて飼いならそうとしているのです。
ウイルス感染症への恐怖を利用して、政治権力の強化を図り、未来の監視社会実現のための礎としているのです。
《迫りくる超監視社会＝全体主義への警告》
政府は「デジタル庁」の創立などを行っていますが、いまの政治の流れは明らかに全体主義へと大きく舵を切っています。
政府や一部の企業がその他の国民を監視し、支配する社会を実現しようとしているのです。
「自由」「民主」「寛容」「伝統」などが奪われようとしているのです。
国民は自分たちで考えることが許されなくなり選択の自由、言論の自由、表現の自由などが著しく制限された社会に閉じ込められようとしているのです。
このままだとそうした社会が近い未来に必ず到来します。
いま、国民が声をあげなければなりません！
政府やテレビ局等に抗議の声、真実を求める声をあげねばなりません！
でなければ自由は奪われてしまいます！
最後までお読みいただき、ありがとうござりんした！
