モンタニエ博士は「こんなことは狂気の沙汰です。キチガイいじみたワクチン接種を私は絶対に非難します」と警告しています。 モンタニエ博士の警告が導き出す答えは「一定数の人口を削減するためにワクチンという凶器が使用された。それも医学の仮面を被った偽装をして」ということです。 つまり、コロナワクチンそのものに血栓を作り出す作用があるということです。 これを隠すために政府とメディアは「副反応」という用語を使用しているのです。
ワクチン接種していないから、病院が受け入れない。 ワクチン接種していないから、手術はしない。 これらのワクチン未接種者への差別は許されません。 世直しご意見番として、強く言いたいことがあります。 すでに何度も指摘していますが、「COVID-1９の治療にイベルメクチン及びヒドロキシクロロキンを使用する」ことです。
ワクチン接種とは、接種する人自身が自分の命と健康を守るために自ら判断して決めるものです。 誰のためでもありません。 自らの意思によって、自分の命と健康を守ることです。 忽那教授への反論である程度、主張を崩しましたが、忽那教授の発言を信用しなくていい論点を提示します。 それは忽那教授がワクチン接種後の被害を「副反応」と呼んでいる点です。 すでに多くの国民がｍRNAワクチンの危険性と厚生労働省の欺瞞に気がついています。 いまさら、印象操作や世論操作をしても遅きに失したと言えます。
みなさんご存知だと思いますが、厚生労働省にはワクチンの有害事象報告（副作用被害）が定期的に資料として提示されています。 注目すべきは、報告の中で死亡事例や症状が重いとされたり未回復の事例に「女性」が圧倒的に多いことです。 COVIDワクチンが精子、卵子、胎盤のシンシチンおよび生殖タンパク質と交差反応し、出産性の低下と生殖および妊娠の結果の低下につながると信じる確かな理由があるのです」 嘘か本当か、あなたが判断してみてください。
浜崎あゆみさんは、１１月６日のコンサート当日以前にコロナワクチン接種をしていた、という情報がある。 コロナワクチン接種後の副作用によって、めまいや痺れなどの症状がでることが多く報告されている。 浜崎あゆみさんが意識不明となり緊急搬送されたと報じられたときに、アチキの記憶では「ワクチン接種後に」という内容があったはずだ。 それが後にほぼ「ワクチン接種した」「ワクチン接種後」という言葉がテレビなどのメディアから削られているのはなぜか？ そもそもワクチン接種をしたことに触れない報道は、悪意がある。 真実はどこにある？
それでもメリットの方が多いという主張は、「多少の死亡者などの被害がでても、それが割合的に少数派であれば、多数派の予防効果があるとしてワクチン接種に意味がある」という全体主義的発想でしかない。 つまり、少数の命と健康に被害が出ても全体の予防となればそれでいい、という判断をしているということになる。 ワクチン接種の副作用によって健康被害がでるかでないか？ ワクチン接種のミスによって健康被害がでるかでないか？ それは接種者にとって、それがすべて（１００％）の出来事である。
「特定の病気のための薬が他の病気の治療に使われるのを嫌がる」。 これって“何か”に似ていませんか？ 副作用等によって被害が出た場合、製薬会社は責任を負うべきです。 この点において言い訳は一切認められません。 認めてはいけません。
今回の主な製薬会社の事情はヨーロッパおよびアメリカですが、この問題を現在進行形で進んでいる新型コロナ感染症の問題及びワクチン接種の問題に置き換えて読んでみてください。 そこが今回の記事のポイントです。 特定の病気のための薬が他の病気の治療に使われるのを嫌がるのです。 患者第一、病気の治療最優先ではなく、自社の利益最優先の発想です。 既存の薬品が他の病気の治療薬として転用されると、新薬の出番がなくなるからです。
２０２１年３月末の時点で感染対策目的として調達されたはずの布マスクが配布されないまま民間の倉庫に保管されていたのです。 なんとその保管費用が６億円。 布マスク配布の感染対策の一番の重要ポイントは、「税金の無駄使い」という点です。 税金を別な表現であらわすと「血税」です。 つまり、国民の「血」と「汗」なのです。 万が一、血税を無駄使いしたならば、国民に対して説明と謝罪が必要です。
報告医が「ワクチンとの因果関係があり、他要因の可能性はなし」と評価している死亡事例が、厚労省では「評価不能」とされている。 「会社の方針だから打て」という強制、「職場の他の人が接種しているから」という同調圧力、「あの人はまだ接種していないから」と偏見を持つことなどは、「やってはいけない」という法律の裏付けがある、ということです。 逆に、「コロナワクチンを接種しなければならない」という法的裏付けは“無い”ということです。 もはや国民は自らの意思と行動によって、自分と家族の命と健康を守らねばならない状況なのです。
